環境研究総合推進費公開シンポジウム「われわれは巨大地震にどう備えどう向き合うべきか」を開催しました。

  梅田キャンパス"KANDAI Me RISE"で26日、南海トラフ地震への備えについて皆で考える公開シンポジウム「われわれは巨大地震にどう備えどう向き合うべきか」を開催しました。

  本学環境都市工学部では、慶應義塾大学の研究者と共同し、独立行政法人環境再生保全機構環境研究総合推進費による研究「巨大地震による震災廃棄物に関わる社会リスクをふまえたサスティナブルな適応策評価」を2015年から実施しています。本シンポジウムは、その最終研究成果の報告および議論の場として開催したものです。

  冒頭、一般社団法人国際環境研究協会・環境研究総合推進費プログラムオフィサー（PO）の石井克明氏による挨拶があり、その後5つのサブテーマごとによる研究報告を実施しました。3年間の成果を総括した北詰恵一教授（環境都市工学部）は、「日本は、阪神淡路大震災や東日本大震災、熊本自身など多数の自然災害の経験をしてきた。今後高い確率で南海トラフ地震が発生することが予想されており、これらの経験を生かした十分な備えがきわめて重要」と指摘。続けて、「国土を強く、そして"しなやか"なものにするためには、行政・市民・企業などが一体となって災害に向き合わなければならない。社会環境の変化にも柔軟に対応することが必要。また、何より地域特性に応じた対策を展開していく上で、まちづくりの観点が欠かせない」と締めくくりました。

  自治体関係者や一般市民など、多くの聴講者に対して、同研究への意見や応援を呼びかけるとともに、今後も官民学が一体となって対応策を議論していくことを確認し、本シンポジウムは盛況の内に閉会しました。