大学院概要

社会情報学専攻(博士課程前期課程)

社会情報学専攻では、4つの課題研究分野があり、それぞれのもとに各課題研究科目があります。

2020年度に開講される課題研究科目は以下の通りです。

教育における情報メディア利用

課題研究科目名 情報通信技術(ICT)と新しい教育
指導教員 黒上 晴夫久保田 真弓小柳 和喜雄
概要

情報通信技術(ICT)の急速な発展により、社会におけるコミュニケーションの仕方や方法が大きく変わりつつある。このような情報社会の現状をふまえて、これからの教育のあり方やシステムについて実証的に調査・研究を行う。

  1. ICTを取り入れた学習のカリキュラム開発と評価に関する研究
  2. グローバル化した社会におけるコミュニケーション方略と教育に関する研究
  3. ICTを活用した生涯学習や海外におけるICT教育に関する調査・研究

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情報社会とメディア

課題研究科目名 情報メディアの変容とコミュニケーション
指導教員 中河 伸俊岡田 朋之谷本 奈穂
概要

情報メディアの高度化はコミュニケーションや文化のグローバル化をもたらしただけでなく、産業・経済・生活などあらゆる面で大きな変化をうながしている。本プロジェクトでは新たなメディアやコミュニケーション文化の形成の兆しを視野におさめつつ、社会学的観点から以下のような調査・研究を行う。

  1. 情報メディア産業の新しい展開
  2. 文化、コミュニケーションあるいは社会的行為の様式の変容
  3. メディア・イノヴェーションの現代史的考察
課題研究科目名 情報行動に関する心理学的モデルの構築
指導教員 桑原 尚史森尾 博昭西田 晃一
概要

我々は社会のなかで様々な情報に囲まれて生活している。本プロジェクトにおいては、情報と人間の心理との関係性に焦点を当て、人が社会のなかでいかなる情報を求めているのか、そして、人はその情報をいかに理解しているのか、また、人は情報を受けとめたことによってどのような影響を受けるのか、さらには、人は他者といかに情報をやりとりしているのかといった問題をとりあげ心理学的な視点から研究を進めていく。

  1. 社会的認知に関する心理学的研究
  2. 社会的影響に関する心理学的研究
  3. 自己認知に関する心理学的研究
  4. 対人的コミュニケーションに関する心理学的研究

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産業情報システム

課題研究科目名 知識社会のビジネスとマネジメント
指導教員 阿辻 茂夫伊佐田 文彦
概要

現代組織のマネジメントについて、ICTによるネットワーク化された知識社会との相互関係を広く対象とする。問題意識として、高度経済成長期に構築した社会・経済・経営の仕組みが少子高齢化時代において「システム劣化」を引き起こし、現代のビジネスやマネジメントの課題ともなっている。そこで、現代組織を制約するグローバルな環境変化や社会構造の変革を射程に入れながら、近未来の知識社会の可能性について、組織管理や経営戦略の視角から検討する。

課題研究科目名 価値創出と協創ネットワークの形成
指導教員 施 學昌
概要

経済のグローバル化の進展に伴い、経済活動では各国間の相互連動・依存の度合いが益々深まっており、また、ICTの進化とその利活用は企業の事業展開のあり方を根本的に変化させている。本プロジェクトにおいては、新しい価値・事業の創出や産業の高度化を実現するために、経営情報論、ネットワーク経営の角度から、ゼロサムを招く「競争」から脱却し、企業や国の壁を越えて情報・知識・技術による「協創ネットワーク」の形成とそのメカニズムに焦点を当て調査・研究を展開する。

課題研究科目名 情報化社会の経営戦略
指導教員 古賀 広志北島 治齋藤 雅子徳山 美津恵
概要

今日の世界を理解するためのキーワードの一つは情報化である。経営学の立場からとりわけ注目すべきは、デジタル情報ネットワークの普及、モノ商品やサービス商品とともにアニメやゲームのような情報商品の市場成長、知識やブランドのような無形資産と信頼関係のような社会的資本の戦略的重要性の増大、ビジネスのグローバル化などであろう。これらの動向は企業経営にとって新たなビジネス・チャンスとともに脅威をもたらし、新たな戦略的対応を迫るであろう。本課題研究では、情報化社会が企業経営にもつ戦略的、組織的な意味について経営戦略論、管理会計論、情報システム論、マーケティング論などを踏まえて多面的に考察する。

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公共領域における情報

課題研究科目名 公共領域におけるデータベース
指導教員 伊藤 俊秀木谷 晋市名取 良太大堀 秀一, 松本 渉泉 克幸地主 敏樹中元 康裕福島 力洋
概要

公共的な問題を解決するためには、正確に現状を把握し、適切な方法によって原因を解明することが緊要である。
そこで本研究課題では、政府統計・社会調査データや、白書・法令等の文書情報を活用し、統計分析・シュミレーション・数理分析・質的分析など多様な分析メソッドにより、実態を解明していくことを第一の目的とする。また、散在したり、汎用性が低かったりするデータを収集・加工し、データベースに格納する方法を検討し、実装することを第二の目的とし、これらの目的に沿いながら、社会的諸課題について考えを深めていく。

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