商学部教授　　崔　相鐵（流通専修）

　生産者と消費者の間に介在する「商人の社会性」を議論の出発点とする流通論を担当している。社会性というタームから想像できるように、この学問はマルクス経済学をルーツとする。当然ながら抽象論的内容を多く含むために、まともに理論枠組みに従うと、受講生らから面白くない講義と烙印づけられる。前任校でも同じ科目名の講義を担当した私の経験談だ。

　本学に着任してから、暫くは受講生らの眉間にしわを寄せるような難しい話は一切せず、なんとなく分かりそうな実際の小売の話から入ることに決めた。初日の講義で、受講生らに「ファストフードや小売を問わず、世界で最も多くの店を持っている企業は？」と問いかける。怪訝とする受講生らに、ならばセブンイレブン、マクドナルドそしてスターバックスの中で一つを選ぶようにと伝える。

　ちょっとちょっかいを出す。「セブンは、現在、北欧３国以外の欧州には出店しないが、マクドとスタバは世界中に出店している。セブンは僅か17カ国展開に留まる」と。その結果は予想通りマクドが１番になる。

　正解は、勿論セブンイレブンだ。それも２位のマックの店舗数（約３７，０００店）を優に上回る６３，０００店。隙を突かれた受講生らに、世界中のセブンの店が、１９９１年の戦後最大の日米逆転劇以来、日本のセブン傘下にあることを伝える。セブンを含めコンビニのことは、受講生らが頻繁に利用するので、興味と安堵の表情が浮かぶ。

　数回は総合量販店、百円ショップ、ドラッグストア、さらにネットショップなど、元々は"Born inAmerica"だったが、間もなく"Reborn in Japan"になる様々な小売業態の話を続ける。楽勝ムードが広がる頃、避けては通れない商人の社会性の議論に入る。

『葦　2017.№168　秋冬号』より

2020年6月29日更新
※役職表記は、掲載当時のものです。