本プロジェクトの概要

西岡

　目指したのは、高付加価値のきのこです。まずはきのこの単価を上げることが生産者不足解消の第一歩だと考え、機能性で他との差別化を狙いました。

　世界的に見ても前例のない実験栽培を何度も繰り返し完成したぶなしめじは、旨味などに関わる「L-アミノ酸」が一般的に栽培されたぶなしめじの約2倍、臭みが少なく、しっかりとした歯応えが特徴です。販売価格は一般的なぶなしめじの３倍ほどになりますが、この品質であれば価格にも納得してご購入いただけると見込みました。

３倍の値がつくきのこは、どのように売れば受け入れられるのか

西岡

　開発に成功したものの、販売のフェーズでは、これが高品質のきのこだということがしっかりと消費者に伝わらなければ買っていただけません。そこで販売戦略立案においても関西大学の“考動力”を生かすため、私のゼミでブランディング、マーケティングに取り組みました。学生ならではのセンスを活かして、名前やパッケージの方向性を考案。ブランド名の「豊茸」はプロのコピーライターによるネーミングですが、その前提となるコンセプトを学生たちが練り上げ、最終的な名称決定も行いました。パッケージデザインに関しても同様です。

　前例がなく苦労したのは、どこで・誰に向けて販売するべきか、という点です。市場調査も兼ねて2022年10月から長野県内の直売所と大阪市内でテスト販売を始め、消費者の反応を伺ってきました。時には学生自身も売り場に立って直接お客さんとコミュニケーションを取り、「豊茸」の売り方を検討。一般的なきのこの３倍の価格であっても、品質や開発ストーリーを知っていただければ、特に抵抗感なく購入されるということが分かってきました。大阪市内の一部でも販売を始めていますが、リピート購入される方が多いと聞きます。「きのこが苦手な子どもでも豊茸は食べてくれる」というお声もいただきました。

長野県内の直売所での様子

西岡

　百貨店での販売や、有名な料理研究家さんの協力を得るなど、豊茸の魅力を発信していくとともに、市場としては海外も視野に入れており、国際特許の取得に向けた準備を進めています。大きな目標ではありますが、大学・研究機関と企業をつなぎ社会課題を解決するというミッションを持つKu:Pだからこそ、目指すべきだと考えています。

L-アミノ酸と鏡写しになるような「D-アミノ酸」

老川

　今回のプロジェクトでは、きのこの栽培時に「D-アミノ酸」を培地に添加するという、世界でも初となる研究手法を試みました。この栽培方法できのこの機能性は変化するのか、そもそも培地にどれくらいの濃度で「D-アミノ酸」を培地に添加するべきなのか、全く何も分からないところからのスタート。きのこは収穫まで数ヶ月かかるため、結果を解析するのにもかなり時間を要します。さらに、開発したきのこは商品として市場で流通することも考慮しなければなりませんので、単にサイエンスとして成立するだけでなく、栽培のしやすさや販売規格への適応なども課題でした。

　何度も試験栽培と分析を繰り返し、約５年の歳月をかけてようやく完成した「豊茸」のぶなしめじ。「D-アミノ酸」を培地に添加して栽培方法を最適化して育てたぶなしめじには、一般的に栽培されたものよりも旨みなどに関わる「L-アミノ酸」が約２倍多く含まれており、「D-アミノ酸」を世界で初めて農産物の生産に応用できることを発見しただけでなく、ぶなしめじが「D-アミノ酸」を旨みなどに関わる「L-アミノ酸」へ転換し、その含有量が増加するという研究としても大変興味深いものとなりました。

　ぶなしめじに続いて、えのきたけの開発にも成功しました。今回のプロジェクトは、生物の機能を工学的に応用して課題解決を目指す応用研究にあたります。美味しく栄養価の高いきのこを開発することによって、きのこ生産者不足の解消や、みなさんの食卓を豊かにして健康につなげることができればこれほど嬉しいことはありません。

関西大学の研究力と総合力で、社会課題の解決を目指す

西岡

　社会課題って、世の中にたくさんあって解決するのが難しいことだと思われていますよね。精神論かもしれませんが、私はいつも「課題は解決されるためにある」ととらえています。解決すれば新しい世界が広がるんだとポジティブに考えていれば、共感や協力してくれる人が集まり、力を貸してくれます。プロジェクトの計画やマネジメントも重要ですが、自分が常に前向きでいることを特に意識していますね。

　また経営学的な観点から見ると、これから企業は「ビジネスで社会課題を解決する」という視点に立たなければ成り立たないと思います。モノをたくさん売ることで利益を出していた企業は、ただ売って利益を稼ぐだけのビジネスモデルから脱却し、トランスフォーメーション（企業変革）すべきタイミングだと言えるでしょう。

　西岡教授の試算によると、およそ20万世帯が月に2回「豊茸」を消費することが、当面の市場づくりにおける成功の目安だとのこと。現在（2024年2月）、「豊茸」の販売は長野県と大阪府内に限られているが、今後は周辺地域や都市部、さらには世界を目指して販路を広げていく予定だ。きのこの国内自給率を高め、食卓を豊かに彩る「豊茸」の、今後の展開に期待したい。