研究会

N(新物質・機能素子・生産技術)研究部門

wearable device研究会

研究期間 2020年度~2024年度
研究者 <システム理工学部>
田實 佳郎 教授、山本 健 教授、宝田 隼 助教

 最近注目されている高分子材料を用いた圧電、焦電等のセンサに関する開発・動向調査、マーケットニーズ調査、動向予測、基礎物性の追究を通し、新たなSmart wearable device技術への展開を図る。特に、学内以外で行う材料、システム講演会及び展示会を行うことを特徴とする。

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サンゴ群集再生技術研究会

研究期間 2020年度~2024年度
研究者 <化学生命工学部> 上田 正人 教授    <社会安全学部> 高橋 智幸 教授
<環境都市工学部> 鶴田 浩章 教授    <システム理工学部> 米津 大吾 准教授

 サンゴ礁は地球表面の0.1%の面積を占めるに過ぎないが、9万種類もの多様な生物が生息し、人類を含めた多くの生物に多大な恩恵を与えている。さらに、光合成やサンゴ骨格形成による二酸化炭素の固定など、地球環境において極めて重要な役割を担っている。しかしながら、近年、サンゴ礁は破滅的な状況に曝されており、世界のサンゴ礁の3分の1以上が絶滅の危機にある。その原因は地球温暖化による海水温の上昇や森林伐採による土砂流出、オニヒトデの異常発生、津波による損傷など多岐に渡る。このような状況の下、サンゴ再生は、養殖、あるいは近隣で採取した小さなサンゴ断片を植え付けて行われているが、その定着率は高くなく、さらにその成長は遅い。この課題に対して、様々な再生基盤が試作され、さらに基盤に微弱な電流を流すことにより成長を促進させることも試行されている。
 本研究会では、新規な観点からのサンゴ再生基盤を提案すると共に、既存のサンゴ群集再生事業における微弱電流の供給システムの問題点を解決する有力な手段を提供することを目的とする。具体的には、サンゴの骨格形成と脊椎動物の骨格形成におけるアナロジーに着目し、これまでに蓄積された膨大な骨形成・再生技術に関する知見をサンゴ再生の基盤開発に転用する。さらに、誘電体を利用した自立型水力発電システムを開発し、再生基盤と組み合わせたシンプルなサンゴ礁再生システムを構築する。サンゴ骨格(炭酸カルシウム)の形成促進による二酸化炭素の固定化やサンゴ礁再生による防災機能の回復にも直結し、社会的・経済的意義からも必要性の高い研究であると考えている。

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I(情報・通信・電子)研究部門

確率論研究会

研究期間 2018年度~2022年度
研究者 <システム理工学部>
上村 稔大 教授、竹田 雅好 教授、山﨑 和俊 准教授、寺本 央 准教授、上原 悠槙 助教

 AI技術の進展や、昨今のビッグデータを用いたデータ分析技術の発展に伴い、それらを支える数学的理論の構築が叫ばれる昨今、この研究会は、確率論研究者を中心として、それらに対して、確率論的な手法の有効性について検討を進めることを目的とする。

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B(生命・人間・ロボティクス)研究部門

                         

流体物理研究会

研究期間 2019年度~2023年度
研究者 <システム理工学部>
板野 智昭 教授、和田 隆宏 教授、関 眞佐子 教授

 流体運動は我々の生活に密接にかかわる。気象や海洋の流れは災害と直結し、また、体内の血流や呼気、鳥や昆虫の飛翔や航空機の飛行、スポーツにおける空気や水の流れなど、流れの物理を解析することによって人類が恩恵を被る例は枚挙に暇がない。一方で、雲や波など自然界の流れの中に表出する秩序は、それだけでも我々を魅了して止まない。しかしながら、流体が関係する問題は、圧力や剪断のような力学的因子に加え、物質拡散、熱、音響などの因子によっても複雑化し、また、気体と液体の境界面(水面の波、液滴)や剛体との相互作用(固体の混じる混相流)を含む連成問題のモデリングは容易ではない。古典的なナビエ=ストークス方程式では記述できない非ニュートン流体に関する流動現象も、現在、多くの研究者によって盛んに研究されている 。     
 本研究グループは、物理を基盤とする各会員の専門性を活かしながら、このような多種多様な流れにみられる秩序構造について、実験や数値シミュレーションといった理工学の切り口でアプローチし、現象の理解を進めるとともに実用的応用に結び付けていくことを目指す。その目的のため、他大学他分野の研究者を研究協力者とする学際的研究や国際交流にも力を注いでいく。

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E(環境・エネルギー・社会)研究部門

                         

インフラマネジメント研究会

研究期間 2021年度
研究者 <環境都市工学部>
楠見 晴重 教授、尹 禮分 教授、窪田 諭 教授、北岡 貴文 准教授、山本 雄平 助教
<総合情報学部>
田中 成典 教授

 社会・経済活動を支えている道路、鉄道、公共構造物などの社会基盤施設(インフラストラクチャー)は、多額のストックが投下されてきているが、その経過年数も長期にわたる施設が増大しており、今後の戦略的な維持管理手法の開発が重大な社会問題となっている。     
 本研究会は、以上のような問題を研究するために、本学教員と学外の有識者から成る組織として立ち上げ、このような課題について検討するものである。特に社会インフラの先進的な維持管理手法について検討するために、より高度な情報技術の適用を試みることを推進していくことを考えている。具体的には、3次元高精度カメラによる異常個所の検知システム、3次元高度点群データによる維持管理手法、UAVによる3次元計測システムを活用した維持管理手法、AI(人工知能)の活用による維持管理手法等について検討を行う予定である。対象とする主な社会基盤施設として、高速道路に関わる諸施設、その中でも他の構造物よりも対応策が遅れている地盤構造物、地下構造物に対する検討も視野に入れていくことを考えている。

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気候変動に適応した健康まちづくり研究会

研究期間 2021年度
研究者 <環境都市工学部>
尾﨑 平 教授、秋山 孝正 教授、北詰 恵一 教授、井ノ口 弘昭 准教授、尹 禮分 教授

 欧米では、Extended impacts of climate change on health and well-being等、「Well-being(幸福)」の概念がより明確である健康にフォーカスをあて研究が進められており、地域単位での環境負荷が健康に与える影響、リスクを評価する試みが始まっている。わが国では、気候変動の緩和策と適応策に関して、統合的なモデル開発や各分野を対象とした影響予測と適応策の評価がなされているが、人の健康に与える影響に関しては熱中症を対象としたものに留まっている。また、COVID-19による暮らし方の変化は、新たな示唆を与えた。環境的には産業系の電力消費:減、家庭系の同:増、全体として電力消費量の減少やごみ排出量に関しても同様の傾向が現れている。このようなライフスタイルの変化は、人の健康にも影響を与える。現時点でも、外出行動を控えることの影響として、健診控えによるがんの発見の遅れや、運動不足、非健康的な食生活による脳梗塞や循環器病のリスクの蓄積が懸念される。     
 このような示唆を受け、今後の人口動態や気候変動による影響を想定した場合、極端気象の増大、高齢化、都市への人口の集中などは、環境被害、健康被害などを増大させる要因となる。特に、気候変動の適応については、気候変動による気温や降水の増分に対する適応と、気候変動による極端な豪雨災害を例とした適応について検討が求められる。本研究では、気候変動による将来の熱波や豪雨の増加などの気象変化による日常的な暮らし方の変化や極端気象による災害による非日常がもたらす環境要因の定量化、ならびに人の健康に与える影響を評価し、都市環境の改善と人の健康の維持・回復の適応策を提案することで、気候変動を考慮した健康まちづくりに貢献することを目的とする。

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