カリキュラム

博士課程前期課程

博士課程前期課程は、プロジェクトコース、アカデミックコースの2つのコースを設けています。履修・修得できる授業科目は、系科目・基礎科目・共通科目に大別されます。

   
種別 科目の特性
系科目 社会人や留学生を含む多様な学生のニーズに応じるため、5つの系科目を設けています
  • エコノミスト系科目
  • パブリックポリシー系科目
  • 地域・国際系科目
  • 歴史・社会系科目
  • 企業・ファイナンス系科目
基礎科目 修了所要単位に含めることができるのは4単位までです
共通科目 経済学研究演習Ⅰ・Ⅱ 演習・論文指導

修了所要単位

2年(4学期)以上4年(8学期)以内在学し、32単位以上を修得します。併せて、必要な研究指導を受けたうえ、修士論文または特定の課題についての研究成果報告書の審査および試験に合格した者に、修士(経済学)の学位が与えられます。

修了所要単位32単位の内訳

科目区分・科目名 最低修得単位数
指導教員の担当する講義・演習・論文指導 12単位 合計
32単位以上
上記以外 20単位以上

授業科目一覧表

エコノミスト系科目 ミクロ経済学研究 数理経済学研究
マクロ経済学研究 計量経済学研究
経済変動論研究 情報処理論研究
経済成長論研究 労働経済学研究
統計学研究 金融工学研究
経済統計学研究 ゲーム理論研究
数理統計学研究 経済と法研究
パブリックポリシー系科目 経済政策研究 租税論研究
財政学研究 公共政策研究
租税政策研究 地方自治論研究
社会保障論研究 公会計論研究
公共経済学研究 行政法研究
国際税制論研究  
地域・国際系科目 地域経済論研究 環境経済学研究
国際経済論研究 アジア経済論研究
国際金融論研究 アジア経済発展論研究
国際政治経済学研究 中国経済論研究
経済発展論研究 アメリカ経済論研究
人口学研究 EU経済論研究
開発経済学研究 アフリカ経済論研究
農業経済学研究  
歴史・社会系科目 日本経済史研究 社会思想史研究
西洋経済史研究 現代社会思想史研究
アジア経済史研究 政治経済学研究
経済学説史研究 社会経済システム論研究
経済理論史研究 現代資本主義論研究
近代経済学史研究  
企業・ファイナンス系科目 産業組織論研究 金融経済論研究
中小企業論研究 企業金融研究
経営管理論研究 企業統治論研究
人的資源論研究 組織の経済学研究
流通経済論研究 ファイナンス論研究
知的所有権研究 証券論研究
海外中小企業事情研究 金融システム論研究
大阪中小企業研究  
基礎科目 経済学基礎研究  
共通科目 経済学研究演習 外国文献研究(スペイン語)
外国文献研究(英語) 外国文献研究(韓国・朝鮮語)
外国文献研究(フランス語) 専門研究(各テーマ)
外国文献研究(ドイツ語) インターンシップ
外国文献研究(中国語)  

※科目開講状況は年度によって異なります

研究指導の流れ

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年次 時期 内容
1年次 4月 指導教員によるガイダンスの後、演習科目や講義科目を履修し、学習を開始する
指導教授のもとで、「1年次研究計画・研究指導計画書」をまとめ提出する
1~2月 2年次の研究内容について、指導教員から指導を受けるとともに、「1年次研究成果・指導結果報告書」を提出する
2年次 4月 指導教授のもとで、「2年次研究計画・研究指導計画書」をまとめ提出する
10月 修士論文または特定の課題についての研究成果報告書のテーマを決定し、「修士論文・特定の課題についての研究成果報告書 計画書」を提出する
1月 修士論文または特定の課題についての研究成果報告書を提出する
2月 審査委員による口頭試問を含む最終試験を受ける
3月 学位の授与

学生の研究テーマ例

  • 中国物流業界の現状と課題 -Eコマースを中心に―
  • シティプロモーションの現状と課題
  • クチコミサイトの情報と購買行動の関係性分析  ―多重ネットワークによるABSモデリングを用いて―
  • ごみ有料化政策と一次資源への課税によるリサイクル促進効果
  • 日本の乗用車におけるエコラベリングの効果

博士課程後期課程

博士課程後期課程は、経済学や現実の社会が抱える諸問題に主体的・積極的にかかわり、研究成果を広く社会に還元することができる研究者の育成を目指します。

修了所要単位

3年(6学期)以上6年(12学期)以内在学し、20単位以上を修得します。併せて、必要な研修指導を受けたうえ、博士論文の審査および最終試験に合格した者には、博士(経済学)の学位が与えられます。

修了所要単位20単位の内訳

科目区分・科目名 最低修得単位数
指導教員の担当する講義・演習・論文指導ⅠおよびⅡ 16単位 合計
20単位以上
上記以外 4単位以上

授業科目一覧表

理論・統計・政策 ミクロ経済学特殊研究 ゲーム理論特殊研究
マクロ経済学特殊研究 経済と法特殊研究
経済変動論特殊研究 経済政策特殊研究
経済成長論特殊研究 財政学特殊研究
統計学特殊研究 租税政策特殊研究
計量経済学特殊研究 社会保障論特殊研究
情報処理論特殊研究 公共経済学特殊研究
労働経済学特殊研究  
産業・地域・国際 地域経済論特殊研究 アジア経済発展論特殊研究
国際経済論特殊研究 中国経済論特殊研究
国際金融論特殊研究 EU経済論特殊研究
国際政治経済学特殊研究 産業組織論特殊研究
経済発展論特殊研究 中小企業論特殊研究
人口学特殊研究 人的資源論特殊研究
開発経済学特殊研究 流通経済論特殊研究
農業経済学特殊研究 金融経済論特殊研究
環境経済学特殊研究 組織の経済学特殊研究
アジア経済論特殊研究 アフリカ経済論特殊研究
歴史・思想・社会 日本経済史特殊研究 社会思想史特殊研究
西洋経済史特殊研究 現代社会思想史特殊研究
アジア経済史特殊研究 政治経済学特殊研究
経済学説史特殊研究 社会経済システム論特殊研究
経済理論史特殊研究 現代資本主義論特殊研究
近代経済学史特殊研究  
共通科目 外国文献特殊研究(英語) 外国文献特殊研究(中国語)
外国文献特殊研究(フランス語) 特殊研究(各テーマ)
外国文献特殊研究(ドイツ語)  

※科目開講状況は年度によって異なります

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