関西大学 人間健康学部

学部紹介About Us

3ポリシー

アドミッション・ポリシー(入学者受入れの方針)

次のような入学者を広く受け入れます。

人間健康学部では、学位授与の方針および教育課程編成・実施の方針に基づく教育を受けることのできる者として、様々な入試制度を通じて、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力および主体的な態度を備えた入学者を広く受け入れます。

1
人間の心身の健康に関する積極的関心およびそれを科学的に展開するための基礎学力を有している。
2
社会に関心をもち、幅広い教養と実践能力を兼ね備えた関西大学が推奨する判断力と行動力を融合した「考動力」の基盤を有している。
3
「スポーツと健康コース」では、スポーツや健康に興味関心をもち、スポーツ活動を通しての人間形成やコミュニティの再生、あるいは新たな人間の健康のあり方を探り、地域において活躍したいという意欲がある。
4
「福祉と健康コース」では、福祉と健康に興味関心をもち、これまでの社会福祉のあり方や実践を、人間の生活環境と健康の関係からとらえることができるとともに、地域コミュニティにおける福祉文化の構築および醸成に、積極的に貢献したいという意欲がある。

カリキュラム・ポリシー(教育過程編成・実施の方針)

「学の実化(学理と実際との調和)」の理念のもと、ディプロマ・ポリシーの達成のために、次の点を踏まえた教育課程を編成しています。

1
教育内容
(1)
教養教育
体験学習を取り入れた少人数教育(「スタディスキルゼミ」)を用いて、学習態度の醸成とコミュニケーションスキルの獲得を目指す。
社会で活躍するために必要な広い知識・視野と柔軟な思考を育成するために、共通教養教育として自己形成科目群や実践科目群等を配置し、総合的な人間力を養う。
異文化を理解し、異なる意見を持つ人々の立場に立って考えることができる能力、および外国語によるコミュニケーション力を育成する。

(2)
専門教育
人間健康学の体系的な知識を幅広く学ぶ「基礎科目」を通して、専門的な学びへの転換を図る。
2年次からは「スポーツと健康コース」または「福祉と健康コース」に分属し、さらに専門性を深め、総合的なアプローチの視点を身につけるための「応用科目」(各コース共通、各コース別)を置く。また2コースを有機的に連携させることを目的とした「連携科目」を置き、実践的な学びを深める。
アプローチする「ユーモア学プログラム」を置き、人間の健康を多角的にとらえることを学ぶ。
上記科目で学び得たものを実際的な研究テーマとして設定し、少人数指導によりきめ細かい指導のもとに課題を探求する「演習科目」、専門資格取得のための「選択科目」および「自由科目」に分けられ、基礎から応用への学びが連続する段階的な教育体系としている。
本学部の教育の要であり、必修となっている「演習科目」では、導入演習(1年次)、基礎演習(2年次)、専門演習(3年次)、卒業演習(4年次)を設置し、アカデミックスキルの獲得から専門性の応用まで、一貫した少人数指導を行っている。4年次の卒業演習においては、卒業論文もしくは卒業研究のいずれかを課題とし、学生の個別の研究テーマにもとづく論文指導や卒業制作、研究発表のための指導を行う。

2
教育評価
(1)
専門演習および卒業演習への円滑な移行を図ることを目的とし、各セメスター終了時には必修科目および語学教育の科目を中心に単位修得状況を確認する。
(2)
4年間の学修成果は、卒業演習および卒業論文または卒業研究によって行う。本学の評価基準を満たしたものを合格とする。

ディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)

人間の健康と健幸に関する高い専門性を身に付けた卒業生を送り出します。

人間健康学部では、人間が幸福かつ豊かに生活できるよう、健康の維持や増進を図るために人間の健康(health)と健幸(well-being)にかかわる基礎理論と実践的なアプローチを学び、それを基盤として、地域コミュニティにおいて健康支援や生活支援の実践に携わることができる人材養成教育を推進します。すなわち、実際の社会とのつながりを密にした、総合的な人間の健康と健幸に関する高い専門性を持つ人材として、下記の力を身につけた人物に対して学位(健康学)を授与します。

1
(知識・技能)
 
広い知識・視野と柔軟な思考を基盤に、健康の維持や増進を図る人間健康学に関する専門知識・技能を習得し、それを実践することができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
 
円滑なコミュニケーション能力と将来を構想する力を持ち、関西大学が推奨する判断力と行動力を融合した「考動力」全般を身につけ、社会や他者のために、人間健康学にかかる専門性を基盤とした責任ある行動をとることができる。
3
(主体的な態度)
 
社会とのつながりのなかで自ら課題を探求し、実践において他者と共感しながら協働することができる。