①社会インフラの長寿命化、資源循環の促進、高機能材料の開発・活用など、カーボンニュートラル実現に資する技術

②自然災害に対する社会インフラの災害レジリエンス高度化に資する技術

③AIやICTなどの建設DXの推進により、生産性向上・省人化ひいては人口減少・地域格差・インフラ更新などの課題解決に資する技術

④ダイバーシティ＆インクルージョンの推進により、建設就業者不足の解決、建設現場の労働環境改善に資する技術

日本国内の研究機関等に常勤している研究者、研究グループ

年間500万円以内／件

2026年10月1日～2027年9月30日
　　　　（審査の上、最長3年まで可）