学部について
教育方針（3つのポリシー）
■ 入学者受け入れの方針（アドミッション・ポリシー）
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ビジネスデータサイエンス学部では、学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）及び教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）に基づく教育を受けるために必要な、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた人を求めます。
1 知識・技能
- 1）数学、地理歴史及び公民、情報の学習を通じて、ビジネス分野及びデータサイエンス分野における専門的知識を修得するために必要な基礎学力を身に付けている。
- 2）国語や数学、英語の学習を通じて、データを正しく扱い、理解するために必要な論理的思考力または数学的リテラシーを身に付けている。
2 思考力・判断力・表現力等の能力
- 1）国語や外国語の学習を通じて、他者への敬意を持ち、自身の考えを分かりやすく表現する傾聴力と発信力を身に付けている。
- 2）高等学校の課程の全般的な学習を通じて、政治経済・社会・地域・科学・技術・自然など多様な分野の事項をさまざまな問題に結び付けて理解する力を身に付けている。
3 主体的な態度
- 1）現実社会に起きている課題の解決や新たな価値の創出に関する手法を学修する意欲を有している。
- 2）自己の能力を高めるため、自ら学び続ける意欲を有している。
■ 教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
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ビジネスデータサイエンス学部では、学位授与の方針に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力、主体的な態度を習得できるように、下記の点を踏まえて、共通教養科目、専門教育科目及びその他の必要な科目を体系的に学べる教育課程を編成します。
1 教育内容
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1）教養教育
- ア現実のビジネスにおける課題解決力の基盤となる幅広い教養を身に付けるため、関西大学科目群、自己形成科目群、グローバル科目群等の科目を配置する。
- イビジネスの現場における実践的な外国語運用能力を身に付けるため、外国語科目を配置する。
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2）専門教育
専門教育科目は、ビジネス分野の専門的知識を修得するための「フィールド駆動型アプローチ科目」、データサイエンス分野の専門的知識を修得するための「データ駆動型アプローチ科目」、実データを用いてビジネス現場における課題の解決にチームで取り組む「アクティブラーニング科目」、各自の興味・関心に基づき実課題の解決に取り組みながら専門分野の学びを究める「実践研究科目」によって構成する。
- ア「フィールド駆動型アプローチ科目」及び「データ駆動型アプローチ科目」では、ビジネス及びデータサイエンス各分野における汎用的な基礎理論や技術を獲得する「入門科目群」（１年次）、細分化された系統の中から科目を選択し、各分野における専門性を深める「基礎科目群」（１～２年次）「応用発展科目群」（２～４年次）を配置する。
- イ理論や技術をビジネス現場の実課題に応用する経験から、課題解決や価値創出の能力を獲得するため、「アクティブラーニング科目」では、「基礎演習科目群」（１年次）「実体験科目群」（２～４年次）を、「実践研究科目」では「専門演習」（３年次）及び「卒業研究」（４年次）を配置する。
2 教育評価
- 1）学期末試験またはそれに準ずる方法を通じて、知識・技能の修得状況を評価する。
- 2）単位修得状況及びGPAなどの指標をもとに、必要な知識・技能を十分に修得できていないと判定された学生には、勉学や履修のあり方について個別指導を行う。
- 3）「アクティブラーニング科目」及び「実践研究科目」における必修科目をアセスメント科目として位置づけ、その単位の修得状況によって、学位授与に値する知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を有しているか総合的に評価する。
■ 卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
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ビジネスデータサイエンス学部では、ビジネスとデータサイエンスの両分野に関する基礎的な理論と知識を身に付け、それらをビジネスの現場に適用させ、課題解決と価値創出を実現する「ビジネスデータサイエンティスト」の育成を目指します。本学部は、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身に付けた者に対して学士（ビジネスデータサイエンス）の学位を授与します。
1 知識・技能
- 1）データをもとに現実のビジネスにおける課題を理解し、論理的・数理的な関係性を見抜くことができる。
- 2）専門的知識を実課題に応用して客観的に理解し、実現可能な解決策を構想・提示することができる。
2 思考力・判断力・表現力等の能力
- 1）ビジネスにまつわる社会問題に対する深い知見と鋭い洞察力を持ち、事実に基づく論理的・数理的な判断力を備え、多様な価値観を他者と共有しながら、「考動力」を発揮して社会に貢献することができる。
3 主体的な態度
- 1）学問領域における諸問題に深い関心を持ち、研究の経験や知識を基盤として、独自の視点から課題の特定や解決策の提案をすることができる。
- 2）社会環境の変化や最新技術に関する研究動向を鋭敏に捉え、実務に取り入れるために、自発的に学び続けることができる。
