そう考えると、いまの日本社会においても異文化間コミュニケーション学という学問は、大変重要な学問であると思われます。なぜなら、多くの日本人が国内外で外国人と一緒に仕事をしたり、勉強をしたりする状況になっているからです。にもかかわらず、最近になってさまざまなところで“若者の内向き志向”が批判されています。つまり、日本人留学生や海外駐在を希望する社員の減少などが問題視されています。その際に“最近の若者はチャレンジ精神がない”とか“海外なんて、行けば行ったで何とかなるものだ”のような、ある種の“精神論”でそのことを論じる人がいますが、そういった議論は全くのナンセンスです。効果的に異文化適応するためにどのような知識やスキルが必要とされ、どのような教育・訓練をおこなうことでそれらが身に付くのか、といったことの多くが、すでに異文化間コミュニケーション学によって明らかにされているからです。
　では、外国人とうまくコミュニケーションが出来るようになれば、それでいいのでしょうか。近年になって、多様な人々がこれまで以上に社会参加をするようになったことで、国籍や人種の違いに基づく“文化”だけでなく、それよりも小さな“共文化”と呼ばれる違いを超えたコミュニケーションもまた活発になってきています。具体的には、同じ職場で男女がより良く仕事をするための“異性間のコミュニケーション”や若者と高齢者の“異世代間のコミュニケーション”、“健常者と障碍者のコミュニケーション”などの機会が増えています。そして、そのような共文化間のコミュニケーションもまた、異文化間コミュニケーション学では研究をおこなっています。