教育内容

  1. HOME >
  2. 教育内容

教育内容

 

教育上の理念

近年の会計改革の流れである会計教育水準の国際的統一化、およびそれに呼応した会計専門職業人に対する要請の高まりの中で、「テクニシャンよりもプロフェッションを」という社会的要請を受けて、職業的倫理観と高度な判断能力を備えた人材の養成を目的としております。
会計をとりまく社会環境は、国際化・多様化・複雑化し、なおかつ、それが相互に影響しあいながら拡張しております。また同時に、経済活動にあわせてさまざまな制度が構築されております。これらに的確に対応するために、最先端の課題をカバーできるカリキュラムを教授しなければならないという使命を認識しております。
本学会計研究科は、かかる使命を果たすのみならず、修了後の将来設計に向けて、国際化およびIT分野にも精通し、かつ、「財務に強い会計専門職業人」、「法律・税務に強い会計専門職業人」、「経営に強い会計専門職業人」といった、戦略的に競争優位な条件を作り出せるような「超会計人(Borderless Accountant)」を養成するカリキュラムを用意しております。

なお、カリキュラムの詳細については、こちらをご覧ください。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

会計専門職大学院では、会計専門職業人として必要とされる理論と実務に習熟し、かつ職業倫理観および豊かな会計的センス、高度な判断能力や思考能力を修得できるように、以下の点を踏まえて教育課程を編成します。

1 教育内容

  • (1)本研究科においては、高度な会計専門職業人として、①国際水準で通用すべく卓越した理論と実務への習熟、②公益を意識した職業倫理観の醸成を達成するために、会計・監査を中心に据えながら、将来の幅広い進路選択を可能とするキャリア支援を基本方針としてカリキュラム体系を編成している。
  • (2)横軸に科目群として、本研究科で専門職教育を受けるための前提となる「導入科目群」、会計専門職業人として最低限必要とされる能力を養う「基本科目群」、基本科目で習得した内容をさらに深化し隣接領域に展開する教育を行う「発展科目群」、そして、経済社会において即戦力となる会計専門職業人としての能力を養う「応用・実践科目群」を置く。一方、縦軸に系統として、「財務会計」、「管理会計」、「監査」、「法律・税務」、「経営・経済」の5系統を配置している。
  • (3)個々の学生に応じた学習指導及びキャリア・プランニングを可能とする個別演習指導、研究志向の学生向けの論文作成の指導科目を「横断科目」として設置している。

2 学習成果の評価

  • (1)学習成果の評価については、学生の能力及び資質を正確に反映する客観的かつ厳正なものとして、明確な評価基準に従って行われる。
  • (2)学習成果の評価基準は、筆記試験やレポート試験によるもののほか、プレゼンテーション及びディスカッションを総合評価するなど、各科目の特性に応じて定められており、その評価にあたっては、厳格な相対評価から絶対評価によるものまで、それぞれの科目に応じて基準が定められている。
  • (3)「考動力」に集約される資質・能力の評価に関しては、関西大学コンピテンシー調査の集計等によって行う。
  • (4)主体的に学びに取り組む態度に関しては、各種学生調査の集計によって把握する。

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

会計専門職大学院では、国際水準で通用し、かつ理論と実務に習熟した会計専門職業人に対して会計修士(専門職)の学位を授与します。

  • (知識・技能)
    会計専門職業人として必要とされる理論と実務に習熟し、かつ職業倫理観および豊かな会計的センス、高度な判断能力や思考能力を修得し、それらを総合的に活用することができる。
  • (思考力・判断力・表現力等の能力)
    健全な精神を持ち合わせた監査界・産業界・官公庁のリーダーたりうる会計専門職業人として考動力をもって社会の要請にこたえることができる。
  • (主体的な態度)
    国際化およびIT分野にも精通し、かつ、財務、法律・税務や経営に強い会計専門職業人として活動することができる。

このページの先頭へ