日本語教育能力検定
対策オンライン講座

日本語教育能力検定とは?

日本語教育に携わるために必要な知識や能力が基礎的な水準に達しているかを検定する試験です。
本検定に合格するためには、レベルの高い日本語知識を持つことと、日本語教育において必要な基礎知識の習得が求められます。
ポストコロナに向けて、国内外のグローバル化に対応できる専門職として、日本語教師のみならず、企業等における日本語研修担当者や地方自治体等での活躍が期待できます。
2022年現在、文化庁(文部科学省、外局)から「公認日本語教師」という名称独占の国家資格として設計することが提言されていますが、「公認日本語教師」の試験範囲は、日本語教育能力検定試験とほぼ変わらないと推測されています。

日本語教師になるには

日本語教師とは、日本語を母語としない人に対して日本語を教える教師のことで、文法や音声などの日本語の専門的知識の習得、教育方法や指導方法などの習得、そして日本や海外の国々の社会や文化についても理解することが求められます。
将来活躍できる場として、日本語学校や小中学校などの教育機関や、外国人が就労する国内外の企業やその研修所などがあります。

日本語教師・日本語指導者への道

〜3通りのめざし方〜

講座概要

総合対策コース

約5ヶ月間で10月の検定試験合格に必要な知識を体系的に基礎から習得します。特に、多くの受験生が苦手意識を持ちやすい「音声・聴解」や「文法」を中心に基礎知識を増やし、理解を深めていきます。コース後半は本試験に向けて、習得した知識の整理と演習を重ね、本試験での高得点獲得をめざします。

直前対策コース

既に基本知識の定着を終えている方を対象とした、10月本試験受験に向けての約3週間の短期間コースです。過去問を活用し、記述問題対策も組み込んだ実践的な試験対策講座として、本試験に向けて最終調整を行います。

入門コース

本検定試験受験に向けて本格的に学習する前のプレ学習コースです。
5つの試験区分を1日ずつ学習する5日間のコースで、試験の全体像を把握しながら、全区分を概括的に学習します。

講座の3つの特長

1.社会人も受講しやすい学習環境

本講座は、リアルタイムオンライン講座で、担当講師や他の受講生と交流しながらインタラクティブに学習を進めていきます。そのため、質問や疑問点などがあれば、その場ですぐに講師に質問したり、コミュニケーションを取りながら受講することができます。
また、インターネット環境とパソコンやタブレット等があれば、自宅や外出先から受講でき、開講時間も平日の夜間と土曜日の午前中に設定されていて、社会人にも受講しやすい環境が整っています。

2.学習フォローの充実

各回の講義は録画され、後日オンデマンド配信します。そのため、欠席した授業を後日視聴したり、何度も反復して視聴することができます。
また、担当講師へ直接メールで質問もできるため、学習中に出た疑問点や不明点などもすぐに解消することができます。

3.出題範囲の変更に対応したカリキュラム

本検定試験の出題範囲は、2022年度より「必須の教育内容」(文化庁)に準じた出題範囲に移行されますが、本講座もそれに対応したカリキュラム構成となっています。

受講生の声

こちらからご覧ください。

講師メッセージ

 近年、ダイバーシティ(多様性)が社会のキーワードとして注目をされています。日本語教師は日本語を教えるだけではありません。文化・習慣を伝え、多様な価値 を受け止め、コミュニティを形成していくことに寄与できる仕事です。
 今後、働くことを目的として来日する人が増加することが予想されます。そして、海外からのビジネスパーソンや定住外国人住民、および海外にルーツを持つ子どもたちへの日本語教育の重要性も高まっています。本講座では、日本語教育の予備知識がない方も含め、日本語教師としての資格である「日本語教育能力検定試験」の対策を集中的に行い、検定合格をめざします。体系的に勉強すれば、必ず結果はついてきます。一緒に頑張りましょう!

担当講師の紹介動画はこちらからご覧いただけます。
担当講師のプロフィールはこちらからご覧ください。

よくある質問

Q.
学習経験がなくても、「直前対策コース」は受講できますか。
A.

「直前対策コース」は、既に本試験受検のための基礎的知識の定着を終えている方を対象としたコースです。
過去問題に集中的に取り組み、記述問題対策も含まれていますので、学習経験がない場合は総合対策コースの受講をおすすめします。

Q.
日本語教育能力検定試験は難しいですか。
A.

出題範囲が広くリスニング試験もある難易度の高い試験とされています。文化庁では、420時間のカリキュラムが指針として出されているため、学習量の目安にしてみてください。

Q.
日本語教師になるために、日本語教育能力検定試験合格は必要ですか。
A.

法務省告示の日本語教育機関で就労する場合、所定の420時間のカリキュラム修了に加え、学士資格または、日本語教育能力検定試験合格を有する必要があります。

Q.
「公認日本語教師」の国家資格ができた場合、日本語教育能力検定試験はどうなりますか。
A.

国家資格創設前に資格を取得された方については、経過措置が取られることになります。詳しくは文化庁ホームページをご確認ください。

Q.
日本語教師の活躍の場はどういったところにありますか?
A.

コロナ禍が収束するまでしばらくキャリア形成がイメージしにくいかもしれませんが、ポストコロナに向けては、主に留学生を教える日本語学校や、海外学習者に対するオンラインレッスン、ビジネスパーソンへのプライベートレッスンや企業研修、地域に暮らす外国人の日本語教育支援や、海外にルーツを持つの子供たちへの日本語教育、技能実習生や特定技能ビザの方への日本語教育など、国内外で様々な活躍の場所があります。オンライン文化もすすみ、日本語教師の活躍の場所も多様化が進んでいます。

講座ガイダンス

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