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研究紹介

研究会

N(新物質・機能素子・生産技術)研究部門

Smart wearable device研究会

 最近注目されている高分子材料を用いた圧電、焦電のセンサに関する開発・動向調査、マーケットニーズ調査、動向予測、基礎物性の追及を通し、新たなSmart wearable device技術への展開を図る。特に、学内以外で行う材料、システム講演会及び展示会を行うことを特徴とする。

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I(情報・通信・電子)研究部門

確率論研究会

 AI技術の進展や、昨今のビッグデータを用いたデータ分析技術の発展に伴い、それらを支える数学的理論の構築が叫ばれる昨今、この研究会は、確率論研究者を中心として、それらに対して、確率論敵な手法の有効性について検討を進めることを目的とする。

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健康まちづくりオープンイノベーションにおける合意形成と意思決定研究会

 健康まちづくりを進めるにあたっては、自治体、医療・保健関係者、市民、NPO、企業などの多様なステークホルダーの意見を反映した事業の進め方が重要である。また、創造的な成果を必要とすること から、構想・企画段階から実装まで、実験的な方法も交えて、合意形成の手続きにおける透明性、公正性が強く求められることになる。さらに、各ステークホルダーの関心事(目的とするもの)は、市民全体の便益向上、健康社会の実現、自身の身近な問題解決、個別テーマの活動の充実、研究開発の進展など多様であり、オープンイノベーションの場にどのようなテーマを持ち込み、どこまで皆で情報共有して議論し、何を意思決定し、個々の関心事に繋げるかといった合意形成と意思決定プロセスのデザインがその成否に関して極めて重要となる。オープンイノベーションの場は、公平性、主体性、創造性などの価値観の共有も重要であり、このような合意形成と意思決定の場における新しいコーディネーション の方法論も明らかにしていく必要がある。
 本研究会は、健康まちづくりという、オープンイノベーションの中でも社会性にとりわけ重要な価値を置くメガテーマを設定した取り組みにおいて、このようなイノベーティブな合意形成と意思決定メカニズムを実践的に明らかにすることを目的とする。具体的な成果は、社会意思決定理論における創造的意思決定理論の構築、多目的他主体の意思決定コーディネーションプログラムの開発、合意プロセスマネジメントマニュアルの作成などとする。
  関西大学がこれまで深く関わってきた「健都」事業の他、研究メンバーが進めてきた北摂地域の各自治体との連携や企業との取り組みの経験を活かし、これらのことを進めていく。

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B(生命・人間・ロボティクス)研究部門

                         
ポストゲノム天然物研究会

 微生物は、再生可資源から化学合成までは生産することが困難または採算に合わない複雑な構造を有する様々な生理活性物質を二次代謝産物として効率的に生産する。かつては、抗生物質、抗腫瘍物質などの医薬品又は医薬品中間体をはじめ様々など有用化合物を生産する微生物を、土壌を中心とした環境中から探し当てるスクリーニングが天然物創薬の起点として重要な役割を果たしてきた。しかし、陸上土壌からのスクリーニング中心のアプローチでは、既知化合物のrediscoveryが頻発するようになったことから、陸上土壌からの化合物資源は採り尽くされたと考えられるようになり、20世紀末には天然物創薬の分野から多くの製薬企業が撤退した。
 一方、近年のゲノム解析技術の進歩で、我々人類は環境微生物の僅か(<1%)しか単離培養できていなかったこと、微生物ゲノムには予想を遥かに上回る無数の休眠状態の機能未知二次代謝関連遺伝子が存在することが明らかになってきた。すなわち、難培養微生物遺伝資源を直接利用したり、休眠状態にある遺伝子を「起こす」ことができれば、創薬に応用しうる新たな二次代謝産物の取得につながると期待できる。また、従来の化合物単離精製は活性フラクションのみに着目しており、多くの新規天然化合物を未利用のまま取りこぼしていた可能性がある。更に活性の指標は、その簡便さから抗菌・抗腫瘍活性に限定されていたが、新たな活性評価基準を設けることで従来破棄されていたフラクションからも新たな天然生理活性物質が得られる可能性が高い。従って、これら無限の可能性を秘めた未利用の微生物遺子資源や化合物資源を積極的に応用利用する基盤技術の開発は、今後の天然物創薬分野の進展を強力にアシストすると期待できる。
 そこで、天然物の生合成研究、エピジェネティクス研究、構造活性相関研究の三分野の技術融合により、21世紀ならではの“天然物創薬研究の基盤技術構築”を目的した研究会である。

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E(環境・エネルギー・社会)研究部門

新型燃焼器の研究開発研究会

 燃料電池の改質器、家庭用コジェネレーションの補助熱源器などに関連して、超小型で低環境負荷、かつ高負荷燃焼が可能な燃焼器の開発が急務になっている。狭空間の高負荷燃焼時の燃焼反応場の解明だけでなく、熱エネルギーの高度化利用に向けて燃焼ガスからの伝熱機構の解明が燃焼器の開発において課題となる。本研究会においては、燃焼反応場の解析ならびに新型バーナの開発、伝熱流動場の解析ならびに高性能伝熱管の開発、さらには実機への組み込みに際してのエネルギーシステム解析も含め、新型燃焼器の研究開発を実施する。

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核分裂・不安定核研究会

 核分裂や核融合による原子力エネルギーは低炭素社会における、主要なエネルギー源のひとつと位置づけられてきた。しかしながら、2011年3月11日の東日本大震災による福島第一原子力発電所における過酷事故とそれによる環境汚染のために、従来の核分裂原子炉への信頼は失われた。原子炉の利用を今すぐにやめたとしても、これまでに蓄積した核分裂に伴う放射性廃棄物は大きな問題として存在し、我々研究者にはその解決が求められている。核分裂はなお未知の部分が多く、学術的にも大変興味深い課題であるとともに、原子核物理学と社会をつなぐリンクでもある。放射性廃棄物となる核分裂生成物は、いわゆる不安定原子核であり、その理解には不安定核全体に対する理解の深まりが必要である。また、加速器を用いた核変換による放射性廃棄物処理のためには、高出力で安定な加速器の建設が必要であり、その研究も欠かせない 。     
 本研究会は、同様の興味を持つ学内外の研究者を募り、セミナーや共同研究を通じて、核分裂の反応メカニズムの研究を進めるとともに不安定核の性質やその反応についての理解を深めることである。その目的は、基礎的研究から核分裂生成物の組成や性質について理解を深めることで、加速器を用いた核変換による放射性廃棄物の処理への貢献などを目指すものである。

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景観と防災まちづくり研究会

 多発する自然災害に対処するため、または将来的な気候変動に適応するため、近年の防災・減災の取り組みは大規模化し、かつそのメニューも多様化してきている。そこで防災対策 の制度や技術はそれ単独で成立するのではなく、地域の景観や生態系、生活文化と調和した「防災文化」として、地域社会に根差してゆくことが求められるが、現状では必ずしもそれがうまくいっているとはいえない。
 本研究会では、上記のような問題意識に基づき、命や財産を守るための防災まちづくりと、地域の魅力づくりやコミュニティ創生といった景観まちづくりという、従来個別に議論されてきた2つのまちづくり論の接点を探り、総合的なまちづくりとして昇華させるための方策を提案することを目的とする。

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