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関西大学の教育に関する三つの方針(大学院)

関西大学大学院

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

関西大学は、各学位プログラムにおける所定の教育課程を修めたうえで、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身につけた者に対して修士の学位を授与します。

1
(知識・技能)
研究者もしくは高度専門職業人として活動するために必要とされる高度な知識・技能を修得し、それらを総合的に活用することができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
グローバルな視野に立って自ら考え、周囲の人と円滑なコミュニケーションをとりつつ、高度な「考動力」を発揮して社会に貢献することができる。
3
(主体的な態度)
自らの学びに責任を持ち、未解決の課題に主体的に取り組むことができる。

■ 博士課程後期課程

関西大学は、各学位プログラムにおける所定の教育課程を修めたうえで、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身につけた者に対して博士の学位を授与します。

1
(知識・技能)
研究者もしくは高度専門職業人として自立して活動するために必要とされる卓越した知識・技能を修得し、それらを総合的に活用することができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
グローバルな視野に立って自ら考え、周囲の人と円滑なコミュニケーションをとりつつ、卓越した「考動力」を発揮して社会に貢献することができる。
3
(主体的な態度)
自らの学びに責任を持ち、高い職業的倫理観のもと、未解決の課題に主体的に取り組むことができる。

■ 専門職学位課程

関西大学は、各学位プログラムにおける所定の教育課程を修めたうえで、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身につけた者に対して専門職学位を授与します。

1
(知識・技能)
高度専門職業人として自立して活動するために必要とされる実務的・実践的な知識・技能を修得し、それらを総合的に活用することができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
グローバルな視野に立って自ら考え、周囲の人と円滑なコミュニケーションをとりつつ、高度な「考動力」を発揮して社会に貢献することができる。
3
(主体的な態度)
自らの学びに責任を持ち、高い職業的倫理観のもと、直面する課題に主体的に取り組み、高度専門職業人として先導的に活動することができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

関西大学は、学位授与の方針に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を修得できるように、以下の点を踏まえて教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
講義、演習、実習等を体系的に組み合わせて、高度な知識・技能を効率的に修得させることを目指す。
(2)
演習科目等において、学生一人ひとりが指導教員から入念な指導を受け、高度な研究能力を獲得することができる体制を整える。
(3)
研究遂行に求められる倫理観を育む機会を提供する。

2 学習成果の評価

(1)
知識・技能の修得に関しては、学位論文又は特定課題についての研究の成果の審査、各種の学修行動調査と到達度調査の結果を組み合わせて把握する。
(2)
「考動力」に集約される思考力・判断力・表現力等の能力の評価に関しては、関西大学コンピテンシー調査の集計等によって行う。
(3)
主体的に学びに取り組む態度に関しては、各種学生調査の集計によって把握する。

■ 博士課程後期課程

関西大学は、学位授与の方針に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を修得できるように、以下の点を踏まえて教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
講義、演習、実習等を体系的に組み合わせて、卓越した知識・技能を効率的に修得させることを目指す。
(2)
演習科目等において、学生一人ひとりが指導教員から入念な指導を受け、卓越した研究能力を獲得することができる体制を整える。
(3)
研究遂行に求められる倫理観を育む機会を提供する。

2 学習成果の評価

(1)
知識・技能の修得に関しては、学位論文の審査、各種の学修行動調査と到達度調査の結果を組み合わせて把握する。
(2)
「考動力」に集約される思考力・判断力・表現力等の能力の評価に関しては、関西大学コンピテンシー調査の集計等によって行う。
(3)
主体的に学びに取り組む態度に関しては、各種学生調査の集計によって把握する。

■ 専門職学位課程

関西大学は、学位授与の方針に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を修得できるように、以下の点を踏まえて教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
講義、演習、実習等を体系的に組み合わせて、実務的・実践的な知識・技能を効率的に修得させることを目指す。
(2)
授業科目等において、高度な理論に基づく実践力を獲得することができる体制を整える。
(3)
高度専門職業人として求められる倫理観を育む機会を提供する。

2 学習成果の評価

(1)
知識・技能の修得に関しては、授業科目の単位修得状況、総合GPAの分析、各種の学修行動調査と到達度調査の結果を組み合わせて把握する。
(2)
「考動力」に集約される思考力・判断力・表現力等の能力の評価に関しては、関西大学コンピテンシー調査の集計等によって行う。
(3)
主体的に学びに取り組む態度に関しては、各種学生調査の集計によって把握する。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

関西大学は、学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に基づく教育を受けることのできる者として、様々な入試制度を通じて、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた入学者を広く受け入れます。

1
学士課程で専攻した専門分野を中心とする専門的な知識・技能を修得している。
2
学士課程における学習を通じて、グローバルな視野に立って自ら考え、周囲の人と円滑なコミュニケーションをとりつつ、「考動力」を発揮して社会に貢献できる。
3
特定の学問領域を主体的に学んでいく強い意欲を持っている。

■ 博士課程後期課程

関西大学は、学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に基づく教育を受けることのできる者として、様々な入試制度を通じて、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた入学者を広く受け入れます。

1
学士課程及び博士前期課程で専攻した専門分野を中心とする専門的な知識・技能を修得している。
2
学士課程及び博士前期課程における学習を通じて、グローバルな視野に立って自ら考え、周囲の人と円滑なコミュニケーションをとりつつ、「考動力」を発揮して社会に貢献できる。
3
特定の学問領域を主体的に学んでいく強い意欲を持っている。

■ 専門職学位課程

関西大学は、学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に基づく教育を受けることのできる者として、様々な入試制度を通じて、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた入学者を広く受け入れます。

1
学士課程で専攻した専門分野を中心とする専門的な知識・技能を修得している。
2
学士課程における学習を通じて、グローバルな視野に立って自ら考え、周囲の人と円滑なコミュニケーションをとりつつ、「考動力」を発揮して社会に貢献できる。
3
特定の学問領域を主体的に学んでいく強い意欲を持っている。

法学研究科

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

修士(法学)は、所定年限を在学し、法学研究科が設定した科目を履修して所定単位を修得し、かつ研究指導を受けて論文を提出し、その審査を経て合格した学生に対して授与されます。学位授与の適否は、具体的には、以下の知識および能力を修得したかどうかによって判断されます。

1
(知識・技能)
法学もしくは政治学を専門領域とする研究者または高度専門職業人として活動するために必要とされる専門的知識(法もしくは政治の歴史的背景および思想的背景を理解した上での現行法または現代政治に関する知識)を修得し、判例および学説の展開または昨今の政治情勢をふまえた各種情報を適切かつ迅速に探索する技能を修得し、かつこれらを法学または政治学の観点から総合的に分析し、柔軟に対応できる能力を修得していること。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
外国文献の講読を目的とする専門科目の受講を通じて、外国の動向もふまえた幅広い視野に立ち、現代社会に生じる多様な社会問題に取り組み、かつ法制度または政治制度の正確な理解に基づいて科学的に説明し、規範や歴史的経験によって根拠づけられた説得的な議論を展開することによって、民主的な合意形成に寄与する考動力を修得していること。
3
(主体的な態度)
具体的な法的紛争や政治状況について、法学的または政治学的な思考を通じて分析を加えた上で、修士論文の作成にあたって未解決の課題を設定し、その解決策を提案することで、公正かつ柔軟な思考に基づいた問題解決能力を修得していること。

■ 博士課程後期課程

博士(法学)は、所定年限を在学し、法学研究科が設定した科目を履修して所定単位を修得し、かつ研究指導を受けて論文を提出し、その審査を経て合格した学生に対して授与されます。学位授与の適否は、具体的には、以下の知識および能力を修得したかどうかによって判断されます。

1
法学もしくは政治学を専門領域とする独立した研究者として活動するために必要とされる専門的知識(法もしくは政治の歴史的背景および思想的背景を理解した上での現行法または現代政治に関する知識)を修得し、判例および学説の展開または昨今の政治情勢をふまえた各種情報を適切かつ迅速に探索する技能を修得し、かつこれらを法学または政治学の観点から総合的に分析し、柔軟に対応できる能力を修得していること。
2
外国文献を収集し、これを訳出する作業を通じて内容の理解に努めることで、外国の法制度または政治制度を理解し、幅広い視野に立ち、現代社会に生じる多様な社会問題に取り組み、かつ法制度または政治制度の正確な理解に基づいて科学的に説明し、規範や歴史的経験によって根拠づけられた説得的な議論を展開することによって、民主的な合意形成に寄与する考動力を修得していること。
3
具体的な法的紛争や政治状況について、法学的または政治学的な思考を通じて分析を加えた上で、博士論文の作成にあたって未解決の課題を設定し、独創的かつ有意義な理論に基づく解決策を提案し、これをより説得力のあるものにするために、研究会もしくは学会などにおいて提案し、または学術雑誌に公表するにあたって公正かつ柔軟な思考に基づいた問題解決能力を修得していること。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

法学研究科(以下、「本研究科」という)では、学位授与の方針に掲げる知識および技能、資質および能力ならびに態度を修得できるように、法学および政治学に関する素養を十分に備え、社会のさまざまな分野において、それを能動的かつ有効に活用できる研究者または高度専門職業人の育成を目指しています。そこで、本研究科では、研究者育成を目的とした法政研究コース、高度専門職業人の育成を目的とした企業法務コースおよび公共政策コース、ならびに外国人留学生の専門家能力の向上および母国への学術的貢献を目的とした国際協働コースを設置し、以下の各点を踏まえて教育課程が編成されています。

1 教育内容

(1)
法政研究コースでは、自立して研究活動を行うために必要な高度の研究能力およびその基礎となる豊かな学識の養成を目的としています。学生は、個別の指導教員の下で毎学年演習を履修し、原則として同一教員の指導による一貫した少人数教育を受けることとなっています。また、専修科目を中心とする講義科目および外国文献研究等の授業を通じて、研究者に必要な外国文献読解能力の修得も図られています。
企業法務コース、公共政策コースおよび国際協働コースでは、高度の専門性が求められる高度専門職業人の養成を目的としています。学生は、基本科目、関連科目および展開科目の講義科目を中心に、より実務に即した専門教育を受けることとなっています。
(2)
法政研究コースでは、修士論文を作成するための演習指導は定期的に指導教員の下で行われています。
企業法務コース、公共政策コースおよび国際協働コースでは、1年次において一人ひとりの学生に対して担当教員が置かれ、2年次の専門分野の決定にかかる研究内容へのアドバイスが適宜行われています。修士論文を作成するための演習指導は、2年次または3年次において、学生が希望を提出して選択した指導教員によって行われています。
(3)
学内および学外の研究会もしくは学会において、または、学術雑誌「法学ジャーナル」への投稿を通じて自己の研究内容を報告する機会を設け、研究を遂行するために必要とされる倫理観の育成が行われています。

2 学習成果の評価

(1)
知識および技能の修得に関しては、修士論文による研究成果の審査を通じて評価します。修士論文が法学または政治学に関する特定のテーマについて、総合的な視点から整理し、分析してまとめた研究成果として、または調査および分析に基づいて政策提言を行う研究成果として十分な水準に達していることを修士論文の審査基準としています。その審査にあたっては、以下の評価項目等を考慮して、総合的に判断するものとしています。
  1. ①研究内容が独創性および専門性を帯びていること。
  2. ②問題意識および課題設定が明確に示されていること。
  3. ③論文の構成、展開、文章表現等が適切にされていること。
  4. ④先行研究や資料等の調査分析および引用が適切かつ十分にされていること。
(2)
講義科目において、具体的な問題に関する報告および討論を行うなかで、論理的かつ科学的な説明を行う能力、十分に根拠づけられた説得的な議論を構築する能力、および他者との議論の中で妥当な結論を導いてゆく能力を測ります。
(3)
とくに2年次または3年次における指導教員(法政研究コース、企業法務コース、公共政策コースおよび国際協働コース)による演習科目において、自らの知識と思考を用いて具体的な問題を検討し、解決しようとする姿勢と能力を測ります。そして、修士論文の審査を通じて、より専門的な学問的能力についての評価を行っています。

■ 博士課程後期課程

法学研究科(以下、「本研究科」という)では、学位授与の方針に掲げる知識および技能、資質および能力ならびに態度を修得できるように、法学および政治学に関する素養を十分に備え、社会のさまざまな分野において、それを能動的かつ有効に活用できる研究者の育成を目指しています。本研究科では法政研究コースが設置され、以下の各点を踏まえて教育課程が編成されています。

1 教育内容

(1)
法政研究コースでは、自立して研究活動を行うために必要な高度の研究能力およびその基礎となる豊かな学識の養成を目的としています。学生は、それぞれ個別の指導教員の下で毎学年演習を履修し、原則として同一教員の指導による一貫した少人数教育を受けることとなっています。また、専修科目を中心とする講義科目や外国文献研究等の授業を通じて、研究者に必要な外国文献読解能力の修得も図られています。
(2)
法政研究コースでは、博士論文を作成するための演習指導は定期的に指導教員の下で行われています。
(3)
広く学内および学外の研究会もしくは学会において、または、学術雑誌「関西大学法学論集」および「法学ジャーナル」への投稿を通じて自己の研究内容を報告する機会を設け、研究を遂行するために必要とされる倫理観の育成が行われています。

2 学習成果の評価

(1)
知識および技能の修得に関しては、博士論文による研究成果の審査を通じて評価します。博士論文が、法学または政治学の分野において独創性のある高度に学術専門的な内容を有し、学問の発展に寄与すると認められることを博士論文の審査基準としています。その審査にあたっては、以下の評価項目等を考慮して、総合的に判断するものとしています。
  1. ①研究内容が独創性および専門性を帯びていること。
  2. ②学問の発展に寄与すると認められること。
  3. ③問題意識および課題設定が明確に示されていること。
  4. ④論文の構成、展開、文章表現等が適切にされていること。
  5. ⑤先行研究や資料等の調査分析および引用が適切かつ十分にされていること。
(2)
講義科目において、具体的な問題に関する報告と討論を行うなかで、論理的かつ科学的な説明を行う能力、十分に根拠づけられた説得的な議論を構築する能力および他者との議論の中で妥当な結論を導いてゆく能力を測ります。
(3)
とくに指導教員による演習科目において、自らの知識と思考を用いて具体的な問題を検討し、解決しようとする姿勢と能力を測ります。そして、博士論文の審査を通じて、より専門的な学問的能力についての評価を行っています。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

法学研究科では、社会に関する正確な専門的知識および各種情報に根拠づけられた論理的かつ説得的な議論を通じて民主的な合意形成への貢献に意欲する人を、本研究科に適性のある学生として受け入れています。特に次の点が重視されます。

1
今日の法制度および政治制度を含む社会制度の歴史的形成過程について、研究者または高度専門職業人として活動するために必要とされる専門的知識を修得していること、法的な問題および政治的な問題について諸外国の議論を理解するために外国語能力を有していること、他者の見解を十分に理解し、かつ自己の見解を表明し得る日本語能力を有していること。
2
異なる文化的背景や価値観を有する他者の見解の意義を認めつつ、法制度および政治制度の正確な理解に基づいて科学的に説明し、規範や歴史的経験によって十分に根拠づけられた議論を通じて他者を説得し、合意を形成しようという姿勢を有していること。
3
社会的な諸事象に関心を持ち、法制度および政治制度にかかる専門的知識に基づいてそうした諸事象に対して自らの見解を形成し、異なる利益や価値を民主的に調整しながら問題解決に向けて行動し、かつこれを論文として自らの解決策を提案することで、公正かつ柔軟な思考に基づいた問題解決能力を有していること。

■ 博士課程後期課程

法学研究科では、社会に関する正確な専門的知識および各種情報に根拠づけられた論理的かつ説得的な議論を通じて民主的な合意形成への貢献に意欲する人を、本研究科に適性のある学生として受け入れています。特に次の点が重視されます。

1
今日の法制度および政治制度を含む社会制度の歴史的形成過程について、研究者または高度専門職業人として活動するために必要とされる専門的知識を修得していること、法的な問題および政治的な問題について諸外国の議論を理解するために外国語能力を有していること、他者の見解を十分に理解し、かつ自己の見解を表明し得る日本語能力を有していること。
2
異なる文化的背景や価値観を有する他者の見解の意義を認めつつ、法制度および政治制度の正確な理解に基づいて科学的に説明し、規範や歴史的経験によって十分に根拠づけられた議論を通じて他者を説得し、合意を形成しようという姿勢を有していること。
3
社会的な諸事象に関心を持ち、法制度および政治制度にかかる専門的知識に基づいてそうした諸事象に対して自らの見解を形成し、異なる利益や価値を民主的に調整しながら問題解決に向けて行動し、かつこれを論文として自らの解決策を提案することで、公正かつ柔軟な思考に基づいた問題解決能力を有していること。

文学研究科

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

文学研究科では、人文学各分野の専門教育と学際的教育を有機的に構成し、豊かな学識と研究能力を備えた研究者、及び高度で多様な知識を身につけて現代社会で活躍できる専門職業人の育成を目的としています。この目的を具現化した人材として、以下の能力を身につけた者に対して修士(文学)の学位を授与します。

1
(知識・技能)
人文学各分野の研究者もしくは高度専門職業人として活動するために必要な専門知識・技能を身につけ、それらを活用して課題を解決していくことができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
「考動力」を発揮して、自らの課題をグローバルな視野に立って見いだし、人文学の専門的知見と方法に照らして探求し、自らの知的成果を論理的に表現することができる。
3
(主体的な態度)
人文学の専門家としての自覚を持ち、未解決の課題に主体的に取り組む姿勢を示すことができる。

■ 博士課程後期課程

文学研究科では、人文学各分野の専門教育と学際的教育を有機的に構成し、豊かな学識と研究能力を備えた研究者、及び高度で多様な知識を身につけて現代社会で活躍できる専門職業人の育成を目的としています。この目的を具現化した人材として、以下の能力を身につけた者に対して博士(文学)の学位を授与します。

1
(知識・技能)
人文学各分野の研究者もしくは高度専門職業人として自立して活動するために必要な卓越した専門知識・技能を身につけ、それらを活用して人類の知的営みに貢献することができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
「考動力」を発揮して、自らの研究をグローバルな視野のなかで的確に位置づけ、人文学の高度な知見と方法に照らして自律的に探求・深化し、成果を論理的・創造的に表現することができる。
3
(主体的な態度)
高度な人文知の継承と創造の担い手としての自覚を持ち、未解決の課題に主体的に取り組み、その解決を先導する姿勢を示すことができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

文学研究科では、学位授与の方針に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力、主体的な態度の修得を実現するために、以下の方針にしたがって、教育課程を体系的に編成します。

1 教育内容

(1)
講義・演習・実習等を適切に組み合わせ、高度な専門的知識・技能を体系的に修得できるように専修科目を配置する。
(2)
演習科目においては、指導教員から個別に研究指導を受け、人文学の専門家としての研究能力を養成する。
(3)
現代の人文学全般のなかで自己の研究課題を位置づけるために、多様な共通科目群を設置する。
(4)
学術成果のグローバルな発信力を養成するために、副専攻等の科目群を設置する。

2 教育評価

(1)
教育内容の修得度は、学位論文の審査及び到達度調査等の結果を組み合わせて評価する。
(2)
研究成果は、学内・学外の学会発表あるいは学術誌への投稿・掲載によって把握する。

■ 博士課程後期課程

文学研究科では、学位授与の方針に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力、主体的な態度の修得を実現するために、以下の方針にしたがって、教育課程を体系的に編成します。

1 教育内容

(1)
講義・演習・実習等を適切に組み合わせ、最先端の高度な専門的知識・技能を体系的に修得できるように専修科目を配置する。
(2)
演習科目においては、指導教員からの個別に入念な研究指導を受け、自立した人文学研究者としての高度な研究能力を完成する。
(3)
現代の人文学全般を俯瞰し、その担い手として自己の研究課題を開拓し意義づける姿勢を養成するために、多様な共通科目群を設置する。
(4)
学術成果のグローバルな発信力を養成するために、副専攻等の科目群を設置する。

2 教育評価

(1)
教育内容の修得度は、学位論文の審査及び到達度調査等の結果を組み合わせて評価する。
(2)
研究成果は、学内・学外の学会発表あるいは学術誌への投稿・掲載、及び各年次の研究成果報告書によって把握する。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

文学研究科では、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)に基づく教育を受けることのできる者として、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた人を求めます。

1
学士課程で専攻した人文学各分野を中心とする専門的な知識・技能を有している。
2
学士課程における学習を通じて、グローバルで総合的な視野に立って考え、自己を表現し他者を理解するために必要なコミュニケーション能力を備えている。
3
人文学に対する強い関心と感性を持ち、主体的に探求する意欲を有している。

■ 博士課程後期課程

文学研究科では、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)に基づく教育を受けることのできる者として、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた人を求めます。

1
博士前期課程で専攻した人文学各分野を中心とする高度で専門的な知識・技能を有している。
2
博士前期課程における専門研究を通じて、グローバルで総合的な視野に立って考え、自らの研究成果を的確に発信し、他者の研究を理解・評価する能力を備えている。
3
人文学に対する深い関心と自立した研究者としての自覚を持ち、主体的に課題を探求し人文知の創造に寄与しようとする意欲を有している。

経済学研究科

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

経済学研究科では、専門性に裏打ちされた国際的な視野を持ち、地域に立脚した人材の育成を教育目標として掲げています。したがって、学位の授与においては、その目標の達成が重視されます。学位授与にあたっては、必ず一定の公示期間を設けるとともに、公開による口頭試問を課すことによって、学位取得の透明性確保にも努めています。具体的には、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身に付けたものに対して修士(経済学)の学位を授与します。

1
(知識・技能)
(1)
経済学の基盤となる知識を踏まえた上で、現実の国内外の経済問題の課題を分析し、理解することができる。
(2)
研究倫理に則って広く国際的な視野をもった研究を展開することができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
(1)
実証研究においては、単に数値上のデータを処理するだけでなく、地域の抱える諸問題への目配りを考慮することができる。
(2)
未解決な諸問題への解決の道筋を、経済学の専門的知識を活用しながら提示するなど「考動力」を発揮することができる。
3
(主体的な態度)
(1)
経済学に関わる諸問題に積極的にかかわり、現場の人々の心に寄り添う姿勢を有している。
(2)
現実に生じている国内外の課題に、経済学の知識を用いて主体的に取り組むことができる。

■ 博士課程後期課程

経済学研究科博士課程後期課程は、各学位プログラムにおける所定の教育課程を修めたうえで、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身につけた者に対して博士の学位を授与します。

1
(知識・技能)
経済学の最先端の知識を体系的に修得し、それらを総合的に活用しながら自立的に研究活動を遂行し、世界レベルの成果を発表できる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
グローバルとローカルの双方の視点を持ち、経済学における高い専門性を活かし、社会における解のない問題に主体的に取り組むなど「考動力」を発揮できる。
3
(主体的な態度)
経済学の研究者として、現代社会が抱える諸問題に自立的・積極的にかかわり、研究成果を広く世界に還元することができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

経済学研究科では、ディプロマ・ポリシーの学位授与の方針に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を修得できるように、以下の点を踏まえて教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
経済社会の変化とさまざまな入学志望動機に対応して、アカデミックコースとプロジェクトコースの2コースを設置する。アカデミックコースは、後期課程との一貫教育を視野に入れており、自立した研究者としての教育プログラムを設置している。プロジェクトコースは、エコノミスト系、パブリックポリシー系、地域・国際系、歴史・社会系、企業・ファイナンス系など幅広い科目を用意し、社会人・留学生を含む多様な学生のキャリア・プランに応じるコースを設置している。
(2)
プロジェクトコースでは、社会人、留学生についてきめ細かい指導をおこなうために、基礎科目を必修としている。そこでは、大学院レベルの経済学の知識の修得に加えて、資料収集、実証分析、論文執筆といった研究方法についても指導をおこなう。

2 教育評価

(1)
知識・技能の修得に関しては、学位論文又は特定課題についての研究の成果の審査、各種の学修行動調査と到達度調査の結果を組み合わせて把握する。
(2)
経済学の高度な知識を用いて自立的に行動するといった「考動力」に集約されるような思考力・判断力・表現力等の能力の評価に関しては、国内外の学会への参加や発表、研究内容の革新性、さらにはグローバルな課題との関連性などといった観点から、総合的に評価する。
(3)
主体的に学びに取り組む態度に関しては、各種学生調査の集計によって把握する。

■ 博士課程後期課程

経済学部研究科では、学位授与の方針に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を修得できるように、以下の点を踏まえて教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
講義、演習、実習等を体系的に組み合わせて、卓越した知識・技能を効率的に修得させることを目指す。
(2)
演習科目等において、学生一人ひとりが指導教員から入念な指導を受け、卓越した研究能力を獲得することができる体制を整える。また、学会発表と研究成果の出版などの機会も積極的に提供していく。
(3)
研究遂行に求められる倫理観を育む機会を提供する。

2 教育評価

(1)
知識・技能の修得に関しては、学位論文の審査、各種の学修行動調査と到達度調査の結果を組み合わせて把握する。
(2)
経済学の高度な知識を用いて自立的に行動するといった「考動力」に集約されるような思考力・判断力・表現力等の能力の評価に関しては、国内外の学会への参加や発表、研究内容の革新性、さらにはグローバルな課題との関連性などといった観点から、総合的に評価する。
(3)
主体的に学びに取り組む態度に関しては、各種学生調査の集計によって把握する。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

経済学研究科では、学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に基づく教育を受けることのできる者として、様々な入試制度を通じて、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた入学者を広く受け入れます。

1
学士課程で専攻した経済学に関する知識、数学や統計学等の分析手法を修得している。
2
グローバル化が進展する現代社会に対応する能力を備え、幅広い視野と研究の基盤となる外国語運用能力を修得していることが望ましい。
3
先端の経済学を主体的に学んでいく強い意欲を持っている。

■ 博士課程後期課程

経済学研究科では、学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に基づく教育を受けることのできる者として、様々な入試制度を通じて、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた入学者を広く受け入れます。

1
学士課程及び博士前期課程で専攻した経済学に関する知識、数学や統計学等の分析手法を修得している。
2
グローバル化が進展する現代社会に対応する能力を備え、より多面的で幅広い視野と研究の基盤となる優れた外国語運用能力を修得している。
3
先端の経済学を主体的に学ぶ強い意欲を持ち、積極的に問題にかかわる態度を有している。

商学研究科

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

商学研究科は、経済主体としての企業行動を分析の中心にすえ、現代ビジネスの諸問題を研究する組織であり、その研究活動と関わりながら将来を担う研究者と専門的職業人を養成する教育機関です。
博士課程前期課程には商学専攻の1専攻があり、研究者養成に対しては研究者養成・後期課程進学コースを、職業人養成に対しては高度専門職養成コースを設けています。研究者養成・後期課程進学コースにはマネジメント、流通、国際ビジネス、ファイナンス、会計に関する科目を配置しており、同時に指導教員による研究指導を行います。高度専門職養成コースの科目は戦略マネジメント、流通・国際ビジネス、ファイナンス・会計の3つの系に分類されています。
博士課程前期課程では課程におかれた諸科目のうち合計32単位以上を取得し、かつ研究者養成・後期課程進学コースでは修士論文を、専門職養成コースでは課題研究論文を提出し、提出論文の審査・試験に合格することで、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身につけた者として修士(商学)の学位を授与します。なお、学位授与にあたっては、公開審査会を課すことで、学位取得の妥当性を確保します。

1
(知識・技能)
商学分野の研究者もしくは専門的職業人として活動するために必要とされる高度な知識・技能を修得し、それらを総合的に利用することができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
グローバルな視野に立って自ら考え、問題解決能力、リーダーシップ能力、論理的・批判的思考力を兼ね備えた高度な「考動力」を発揮して、商学分野での研究・実践活動を通じて社会に貢献することができる。
3
(主体的な態度)
自らの学びに責任をもち、商学分野における未解決の課題に主体的に取り組むことができる。

■ 博士課程後期課程

商学研究科は、経済主体としての企業行動を分析の中心にすえ、現代ビジネスの諸問題を研究する組織であり、その研究活動と関わりながら将来を担う研究者と専門的職業人を養成する教育機関です。
博士課程後期課程には商学専攻の1専攻があり、マネジメント、流通、国際ビジネス、ファイナンス、会計に関する諸科目が配置されています。
博士課程後期課程では課程におかれた諸科目のうち合計20単位以上を取得し、かつ博士論文の審査・試験に合格することで、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身につけた者として博士(商学)の学位を授与します。なお、学位授与にあたっては、必ず一定の公示期間を設け、学位取得の妥当性を確保します。

1
商学分野の研究者もしくは専門的職業人として自立して活動するために必要とされる卓越した知識・技能を修得し、それらを総合的に利用することができる。
2
グローバルな視野に立って自ら考え、問題解決能力、リーダーシップ能力、論理的・批判的思考力を兼ね備えた卓越した「考動力」を発揮して、商学分野での研究・実践活動を通じて社会に貢献することができる。
3
自らの学びに責任をもち、高い職業的倫理観のもと、商学分野における未解決の課題に主体的に取り組むことができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

商学研究科(以下、「本研究科」という)では、独創的な研究によって国際的に評価される研究者育成のための研究者養成・後期課程進学コースと、21世紀の経済社会で活躍できる高度の専門的職業人を育成する高度専門職養成コースを設置しています。本研究科は、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を修得できるように、以下の点を踏まえて教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
講義、演習、実習等を体系的に組み合わせて、商学分野に関する高度な知識・技能を効率的に修得することを目指します。
(2)
大学院生一人ひとりが指導教員から入念な指導を受け、高度な能力を獲得することができる体制を整えています。
研究者養成・後期課程進学コース
研究者として自立して研究活動を行うために必要な知識、方法論、分析力を身につけることが可能となる科目を設置する。専攻分野の専任教員の演習ならびに隣接分野の科目を履修することを通じて、修士論文の作成につながるようにカリキュラムを整備しています。
高度専門職養成コース
履修者の研究テーマに適合する個別研究指導とともに、商学に関する基礎知識と分析手法を学ぶベーシック科目及びメソッド科目、実践的な知識とビジネス感覚を育成するための実務家講師による講義科目を設置する。これらの履修を通じて、マネジメント、流通、国際ビジネス、ファイナンス、会計の諸分野で活躍し得る高度の専門的職業人になるために必要な能力を獲得できるようにカリキュラムを配置しています。
(3)
研究遂行に求められる倫理観を育むために、研究倫理研修(e-learning等)の機会を提供しています。

2 学習成果の評価

(1)
商学分野に関する高度な知識・技能の修得ならびに思考力・判断力・表現力等の能力の育成に関しては、各授業科目の成績評価、指導教員による個別評価、公開審査会における学位論文の成果評価等を組み合わせて総合的に評価します。
(2)
主体的に学びに取り組む態度に関しては、授業評価アンケートなど各種学生調査の実施・分析によって確認します。

■ 博士課程後期課程

商学研究科では、商学分野の研究者として自立して活動するために必要とされる卓越した知識・技能を修得し、それらを総合的に利用して独創的な研究を行うことができる研究者を育成するために、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を修得できるように、以下の点を踏まえて教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
講義、演習、実習等を体系的に組み合わせて、商学分野に関する卓越した知識・技能を効率的に修得することを目指す。
(2)
演習科目等において、学生一人ひとりが指導教員から入念な指導を受け、商学分野において秀でた研究能力を獲得することができる体制を整える。
(3)
研究遂行に求められる倫理観を育むために、研究倫理研修(e-learning等)の機会を提供する。

2 学習成果の評価

(1)
商学分野に関する卓越した知識・技能の修得ならびに思考力・判断力・表現力等の能力の育成に関しては、各授業科目の成績評価、指導教員による個別評価、一定の公示期間を設けた厳格な論文審査を通じた学位論文の成果評価等を組み合わせて総合的に評価する。
(2)
主体的に学びに取り組む態度に関しては、授業評価アンケートなど各種学生調査の実施・分析によって確認する。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

商学研究科(以下、「本研究科」という)では、高度な知識を備えて独創的な研究を行うことができる研究者と、複雑・多様化する21世紀のビジネスの諸問題を専門知識と実務能力をもって解決することができる高度の専門的職業人を育成することを目指しています。独自の入試を行うなどして、留学生に対しても広く門戸を開き、本研究科の国際化を目指しています。
博士課程前期課程では、研究者養成・後期課程進学コースと高度専門職養成コースの2つのコースを設置し、それぞれにふさわしい科目を配置しています。本研究科は、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程編成の方針(カリキュラム・ポリシー)に定める教育を受けるために必要な、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた人を求めます。

1
学士課程で専攻した商学分野を中心とする専門的な知識・技能を修得している。
2
学士課程における学習を通じて、以下のような資質及び能力を身につけている。
(1)
研究者養成・後期課程進学コース
商学分野の専門教育を通じて、既存の研究を積極的に吸収し、さらにはそれを発展させていこうとする意欲をもっている。博士課程後期課程に進学して、商学分野の研究者として自立することを目指している。
(2)
高度専門職養成コース
実務に対応した高度な専門教育を通じて、ビジネスの諸領域における問題解決能力、柔軟な思考力、そして鋭い現実感覚を発展させることができる可能性をもっている。
3
商学の学問領域を主体的に学んでいく強い意欲をもっている。

■ 博士課程後期課程

商学研究科(以下、「本研究科」という)では、高度な知識を備えて独創的な研究を行うことができる研究者と、複雑・多様化する21世紀のビジネスの諸問題を専門知識と実務能力をもって解決することができる高度の専門的職業人を育成することを目指しています。独自の入試を行うなどして、留学生に対しても広く門戸を開き、本研究科の国際化を目指しています。
博士課程後期課程では、マネジメント・流通・国際ビジネス・ファイナンス・会計に関する諸科目を配置しています。本研究科は、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程編成の方針(カリキュラム・ポリシー)に定める教育を受けるために必要な、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた人を求めます。

1
学士課程及び博士前期課程で専攻した商学分野を中心とする専門的な知識・技能を修得している。
2
学士課程及び博士前期課程における学習を通じて、問題解決能力、リーダーシップ能力、論理的・批判的思考力を兼ね備えて、商学分野での研究・実践活動を通じて社会に貢献することができる。
3
商学の学問領域を主体的に学んでいく強い意欲をもっている。

社会学研究科

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

社会学研究科博士課程前期課程(以下、本課程)は、社会科学と人間科学の学際的領域における実証的、実践的研究と、これに基づく高度な専門知識と自立した研究能力を備えた人材の育成を目的とし、以下の求められる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身につけ、所定の単位を修得し、修士論文または特定の課題についての研究の成果の審査及び試験に合格した者に修士の学位を授与します。

1
(知識・技能)
(1)
広い視野に立った学識を得て、専門分野の研究能力の基礎、あるいは高度の専門性を要する職業等に必要な能力を発揮できる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
(1)
社会における多様なものの見方や価値観を認め、他者の意見を傾聴するだけにとどまらず、自らの考えを発信することができる。
(2)
社会の事象や人間の行動を冷静かつ的確に観察して把握した上で、考動力を基盤として課題を発見し、その解決方法を提示することができる。
3
(主体的な態度)
(1)
周囲の人間や社会情勢に対して知的好奇心と建設的批判精神を持つことができる。
(2)
社会の伝統を理解し尊重しつつも、新しい社会を築こうとする主体的な考動力を備えている。
(3)
身近な領域にとどまらず、より大きな社会、世界を視野にふくめてものごとを考える態度と習慣を身につけている。

■ 博士課程後期課程

社会学研究科博士課程後期課程(以下、本課程)は、社会科学と人間科学の学際的領域における実証的、実践的研究と、これに基づく高度な学識を備え自立して研究活動を行える研究者および高度の専門性を有する職業人となる人材の育成を目的とし、以下の求められる知識・技能、資質・能力及び態度を身につけ、所定の単位を修得し、必要な研究指導を受けた後、博士論文の審査及び最終試験に合格した者をもって課程を修了したものとします。

1
基本的な知識・技能
(1)
広い視野に立った学識を得て、研究者として自立できる専門分野の研究能力、あるいは高度の専門性を要する職業人として自立するに必要な能力を発揮できる。
2
求められる資質・能力
(1)
社会における多様なものの見方や価値観を認め、他者の意見を傾聴するだけにとどまらず、自らの考えを積極的に複数の言語で発信することができる。
(2)
社会の事象や人間の行動を冷静かつ的確に観察して把握した上で、考動力を基盤として課題を発見し、その解決方法を提示することができる。
3
学習に取り組む態度
(1)
周囲の人間や社会情勢に対して強い知的好奇心と建設的批判精神を持つことができる。
(2)
社会の伝統を理解し尊重しつつも、新しい社会を築こうとする主体的な行動力を備えている。
(3)
身近な領域にとどまらず、より大きな社会、世界を視野にふくめてものごとを考える態度と習慣を身につけている。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

社会学研究科では、専門の基礎と関連知識を学ぶための講義科目、専門的研究の方法を学ぶための実習科目、少人数での研究指導を行う演習科目を配置し、専門分野についての高度な学識と研究能力の養成を図れるよう教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
指導教員による論文作成指導および複数の教員による研究指導体制を導入することにより、幅広い自立した研究姿勢の育成を図る。
(2)
追加科目として他専攻科目や他研究科科目を認定することにより、さらに多様な研究に対する関心への対応を可能とする。
(3)
修士論文に代えて特定の課題についての研究の成果の提出をもって修了するコースを設置することにより、研究者養成のみならず高度専門知識をもつ職業人の養成にも対応する。

2 教育評価

(1)
知識・技能の修得に関しては、学位論文又は特定課題についての研究の成果の審査、各種の学修行動調査と到達度調査の結果を組み合わせて把握する。
(2)
「考動力」に集約される思考力・判断力・表現力等の能力の評価に関しては、関西大学コンピテンシー調査の集計等によって行う。
(3)
主体的に学びに取り組む態度に関しては、各種学生調査の集計によって把握する。

■ 博士課程後期課程

社会学研究科では、論文指導に関する科目を配置し、自立した研究能力の養成を図れるよう教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
指導教員による論文作成指導および複数の教員による研究指導体制を導入することにより、幅広い視点を備えた独創的な研究者の育成を図る。

2 教育評価

(1)
知識・技能の修得に関しては、学位論文の審査、各種の学修行動調査と到達度調査の結果を組み合わせて把握する。
(2)
「考動力」に集約される資質・能力の評価に関しては、関西大学コンピテンシー調査の集計等によって行う。
(3)
主体的に学びに取り組む態度に関しては、各種学生調査の集計によって把握する。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

社会学研究科では、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程編成の方針(カリキュラム・ポリシー)に定める教育を受けるために必要な、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた人を社会人、留学生を含めた幅広い層から求めます。

1
将来研究者として自立するための基礎となる知識と学力、あるいは高度な専門知識を備えた職業人となるために必要な基礎的な知識と学力を十分に備えている。
2
社会と人間に関する強い問題意識と、広い視野から研究にとりくむ関心の広さならびに意欲を十分に備えている。
3
社会と人間に関する問題に目を向け、その解決に挑み、新たな価値を創出することで学術的に貢献することやその社会への還元を志している。

■ 博士課程後期課程

社会学研究科では、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程編成の方針(カリキュラム・ポリシー)に定める教育を受けるために必要な、次に掲げる知識・技能、資質・能力及び態度を備えた人を社会人、留学生を含めた幅広い層から求めます。

1
将来研究者として自立するために必要な専門領域における高度の知識と学力を十分に備えている。
2
社会科学と人間科学の学際的領域における研究の遂行にふさわしい広い研究関心と独創的な問題意識、ならびに柔軟な知性を兼ね備えている。
3
社会と人間に関する問題に目を向け、その解決に挑み、新たな価値を創出することで学術的に貢献することやその社会への還元を志している。

総合情報学研究科

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

総合情報学研究科では、所定の期間在学し、所定の単位を修め、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身に付け、学位論文の審査に合格した者に対して修士の学位を授与します。

1
(知識・技能)
研究者もしくは高度な専門知識を有する職業人「情報スペシャリスト」として活動するために必要とされる高度な知識・技能を修得し、それらを総合的に活用することができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
高度専門職業人に求められる広い視野に立った情報に関する理論を身に付け、各専攻分野に必要とされる調査能力、分析能力、及び情報技術を駆使する技能を備え、社会に貢献することができる。
3
(主体的な態度)
自らが強い研究意欲を有し、自らの学びに責任を持ち、自らが未解決の課題に取り組むことができる。

■ 博士課程後期課程

総合情報学研究科では、所定の期間在学し、所定の単位を修め、次の知識・技能、資質・能力及び態度を身に付け、学位論文の審査に合格した者に対して博士の学位を授与します。

1
未踏の領域に挑戦する研究者「情報パイオニア」として活動するために必要とされる卓越した知識・技能を修得し、文系・理系の枠組みにとらわれることのない新しい領域を切り拓き、先駆的な研究成果を創生させることができる。
2
自立した研究者や高度専門家にふさわしい専門性を備え、各分野において独創的かつ有用性のある成果を創出し、レフェリー付の学術論文等で高く評価されうる能力を有する。
3
自らが独創性の高い研究を推進する意欲を有し、自らが「情報パイオニア」としての自負と意義を認識し、未踏の領域での研究において自らの潜在能力を高めることができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

総合情報学研究科では、研究指導担当教員のもとで研究を深く追求するとともに、複数教員の指導により広い見識を培う体制を整え、学位授与の方針に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を修得できるように、次の点を踏まえて教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
社会情報学専攻と知識情報学専攻の専門性と共通性を考慮して、講義、演習等が体系的に編成され、高度な知識・技能を効率的に修得させることを目指す。
(2)
研究指導担当教員のもとで専門分野の研究を深く追求し、「課題研究科目」を通して複数教員の指導を受けることにより広い見識を培うことを目指す。
(3)
各課題研究(プロジェクト)では、研究指導担当教員のもとで国際化を念頭においた研究が遂行され、情報化の進展に伴って重要性を増すような社会的な課題や先端技術の課題などを取り上げる。
(4)
各課題研究(プロジェクト)では、課題研究科目の内容を研究の発展や社会的変化に対応して、常に評価し、見直す。

2 教育評価

(1)
学生が指導教員のもとで高度で専門的な研究を推進し、その研究成果をまとめた論文が、学位論文に値する完成度と到達度を有しているかを審査する。
(2)
修士の学位授与にあたっては、口頭試問または公聴会を通じて複数の研究者からの批評を受けることにより、公開性と透明性を確保する。

■ 博士課程後期課程

総合情報学研究科では、研究指導担当教員のもとで研究を深く追求するとともに、複数教員の指導により広い見識を培う体制を整え、学位授与の方針に掲げる知識・技能、資質・能力及び態度を修得できるように、次の点を踏まえて教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
総合情報学専攻の専門性を考慮して、卓越した知識・技能を効率的に修得させることを目指す。
(2)
研究指導担当教員のもとで専門分野に関する研究を深く追求し、「研究領域」を通して複数教員の指導を受けることにより広い見識を培うことを目指す。
(3)
各研究領域では、研究指導担当教員のもとで国際的で未踏な領域での研究が遂行され、情報化の進展に伴って本質的な社会的課題や深遠な先端技術の課題などを取り上げる。

2 教育評価

(1)
学生が指導教員のもとで高度で専門的な研究を推進し、その研究成果をまとめた論文が、学位論文に値する完成度と到達度を有しているかを審査する。
(2)
博士の学位授与にあたっては、口頭試問及び公聴会を通じて複数の研究者からの批評を受けることにより、公開性と透明性を確保する。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

総合情報学研究科では、研究者養成ならびに高度な専門知識を有する職業人「情報スペシャリスト」の養成を目的とし、学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に基づく教育を受けることのできる者として、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた入学者を広く受け入れます。

1
学士課程またはそれに準ずる課程で専攻した専門分野を中心に専門的な知識・技能を修得している。
2
豊かな学識と高度な研究能力を備えた研究者及び高度専門職業人への強い意欲を持っている。
3
本学の学是である「学の実化(学理と実際との調和)」に基づいた情報学の理論及び応用の研究の実現を目指し、その成果をもって情報社会の進展に貢献できる力を有している。

■ 博士課程後期課程

総合情報学研究科では、急激に発展拡大しつつある情報分野における未踏の領域に挑戦する人材「情報パイオニア」の養成を目的とし、学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に基づく教育を受けることのできる者として、次に掲げる知識・技能、資質・能力及び態度を備えた入学者を広く受け入れます。

1
学士課程及び博士前期課程またはそれに準ずる課程で専攻した専門分野を中心に専門的で高度な知識・技能を修得している。
2
豊かな学識と未踏の領域に挑戦する研究者への強い意欲を持っている。
3
文系や理系という枠組みにとらわれることなく、両分野にまたがる新しい領域を切り拓き、先駆的な研究成果を創生させる研究者としての潜在能力を有している。

理工学研究科(理学・工学)

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

理工学研究科の博士課程前期課程では、「システム理工学」「環境都市工学」「化学生命工学」の3専攻の下に、「数学」「物理・応用物理学」「機械工学」「電気電子情報工学」「建築学」「都市システム工学」「エネルギー・環境工学」「化学・物質工学」「生命・生物工学」の9分野をおいています。各専攻では、それぞれのコンセプトである「しくみづくり」「まちづくり」「ものづくり」を背景に、先端知識や新技術の背後にある現象の本質を理解できる能力、技術的課題に対してハード面だけではなくソフト面からもアプローチできる能力、物質の機能を様々なシステムやデバイスの中で発揮させる能力を涵養し、技術社会システムの先端的研究課題を理工学的に解明できる力を有し、国際的舞台で次代の産業界をリードできる有能な人材の育成を目標とした教育を行っています。
各分野での研究指導を受け、所定の教育課程を修めたうえで、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身につけた者に対して、「数学」と「物理・応用物理学」分野では修士(理学)を、その他の分野では修士(工学)の学位を授与します。

1
(知識・技能)
研究者もしくは高度専門職業人として活動するために必要とされる、理工学各分野それぞれの高度な知識と技能を修得した上で、自らの論理的思考・演繹力や価値の創造力をもって、それらを総合的に活用することができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
(1)
グローバルな学術情報の収集に欠かせない英語能力を有し、国際的な視野に立って自ら考え、発信することができる。
(2)
周囲の人と円滑なコミュニケーションをとりながら問題解決のための高度な「考動力」を発揮して社会に貢献することができる。
3
(主体的な態度)
自らの学びに責任を持ち、問題発見力と解決力をもって、未解決の課題に主体的に取り組むことができる。

■ 博士課程後期課程

理工学研究科の博士課程後期課程では、総合理工学専攻の下に、「数学」「物理・応用物理学」「機械工学」「電気電子情報工学」「建築学」「都市システム工学」「エネルギー・環境工学」「化学・物質工学」「生命・生物工学」の9分野をおいています。各分野での研究指導や論文指導を受け、所定の教育課程と研究業績を修めたうえで、次の知識・技能、資質・能力及び態度を身につけた者に対して、「数学」と「物理・応用物理学」分野では博士(理学)を、その他の分野では博士(工学)の学位を授与します。

1
研究者もしくは高度専門職業人として自立して活動するために必要とされる、理工学各分野の卓越した知識と技能を修得した上で、自らの論理的思考・演繹力や価値の創造力をもって、それらを総合的に活用することができる。
2
グローバルな情報収集と発信能力に欠かせない十分な英語向上能力と活用能力を有し、国際的な視野に立って思考し、研究した成果を国内外に発信することができる。
3
周囲の人と円滑なコミュニケーションをとりつつ、卓越した「考動力」と「指導力」を発揮して社会に貢献することができる。
4
自らの学びに責任を持ち、高い職業的倫理観のもと、優れた問題発見力と解決力をもって、未解決の課題を自ら提起し、その解決に向けて取り組むことができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

理工学研究科では、ディプロマポリシー(学位授与の方針)に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を修得できるように、以下の点を踏まえて教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
講義・演習科目では、研究科内共通科目、専攻内共通科目、各分野の定める専門科目を体系的に組み合わせて、高度な知識・技能を効率的に修得させることを目指す。
(2)
実習科目では、指導教員の下でゼミナールを開講すると共に、個別研究指導を行い、学生一人ひとりが入念な指導を受け、高度な研究能力を獲得することができる体制を整える。
(3)
海外を含む学外研究機関での研修を修了所要単位に含めることを可能とする派遣型実習教育科目を配置し、グローバルで幅広い研究活動を奨励する。
(4)
研究遂行に求められる倫理観や安全重視の思想を育む機会を提供する。

2 学習成果の評価

(1)
知識・技能の修得に関しては、学期末や平常時に行われる試験・レポートに加えて、学位論文又は特定課題についての研究の成果の審査を通じて把握する。
(2)
考察力・論理性、研究への取り組みにおける態度やプレゼンテーション能力は、ゼミナールでの発表や、学位論文または特定課題についての審査を通じて把握する。
(3)
主体的に学びに取り組む態度に関しては、学会での発表状況などを含む学生調査の集計や研究発表会での口頭試問により把握する。

■ 博士課程後期課程

理工学研究科では、学位授与の方針に掲げる知識・技能、資質・能力及び態度を修得できるように、以下の点を踏まえて教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
指導教員の指導の下、先端的な研究の遂行により、卓越した知識・技能を修得させることを目指す。
(2)
指導教員の下でゼミナールを開講することにより、各専門領域における最先端の知識と技術を修得できるようにする。
(3)
学術論文や学会発表など、研究成果の公表に関する指導を行う。

2 学習成果の評価

(1)
知識・技能の修得に関しては、学位論文の審査や研究成果の内容とその公表状況により把握する。
(2)
考察力・論理性、および「考動力」に集約される資質・能力の評価に関しては、発表した学術論文や博士論文の内容、研究発表や論文公聴会を通じて行う。
(3)
主体的に学びに取り組む態度に関しては、学会や学術論文の発表状況の調査や、口頭試問等によって把握する。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

理工学研究科では、学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に基づく教育を受けることのできる者として、様々な入試制度を通じて、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた入学者を広く受け入れます。

1
学士課程で修得した理工学の基礎となる学力を基に、専攻した専門分野を中心とする専門的な知識・技能を修得している。
2
学士課程における学習を通じて、グローバルな視野に立って自ら考え、周囲の人と円滑なコミュニケーションをとりつつ、「考動力」を発揮して社会に貢献できる。
3
特定の学問領域を主体的に学んでいく強い意欲を持っている。

■ 博士課程後期課程

理工学研究科では、学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に基づく教育を受けることのできる者として、様々な入試制度を通じて、次に掲げる知識・技能、資質・能力及び態度を備えた入学者を広く受け入れます。

1
学士課程及び博士前期課程で専攻した専門分野を中心とする専門的な知識・技能を修得している。
2
学士課程及び博士前期課程における学習を通じて、グローバルな視野に立って自ら考え、周囲の人と円滑なコミュニケーションをとりつつ、「考動力」を発揮して社会に貢献できる。
3
特定の学問領域を主体的に学んでいく強い意欲を持っている。

外国語教育学研究科

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

外国語教育学研究科では、本学の課程を修め、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身につけた者に対して修士(外国語教育学)の学位を授与します。

1
(知識・技能)
外国語教育学、異文化コミュニケーション学、通訳翻訳学の各分野で必要とされる幅広い学際的知識を習得し、これらを統合的に活用することができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
外国語運用能力と異文化理解力を身につけ、幅広い学際的知識を活用しながら「考動力」を発揮し、自らの研究・実践成果を広く発信して、社会に貢献することができる。
3
(主体的な態度)
自らが関わる環境を主体的に観察・分析して、問題点を究明し、データに基づいた解決策を提案・実行することができる。

■ 博士課程後期課程

外国語教育学研究科では、本学の課程を修め、次の知識・技能、資質・能力及び態度を身につけた者に対して博士(外国語教育学)の学位を授与します。

1
外国語教育学の分野において、自立した研究者・高度専門職業人として必要とされる学際的知識・技能を深く掘り下げ、これらを統合的に活用することができる。
2
高度な外国語運用能力と異文化理解力を身につけ、学問分野での卓越した知見を活用しながら「考動力」を発揮し、研究成果を国内外に広く発信して、社会に貢献できる。
3
研究者・高度専門職業人として関わる未解決の問題を主体的に観察・分析して、データに基づいた解決策を、高い職業倫理観をもって提案・実行することができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

外国語教育学研究科では、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を修得できるように、以下の点を踏まえて博士課程前期課程を編成します。

1 教育内容

(1)
高度な知識・技能を効率的に修得させることを目指して、講義、演習、実習を体系的に組み合せている。具体的には、外国語教育学、異文化コミュニケーション学、通訳翻訳学の各領域における理論的基盤を構築するための講義科目、基礎的な研究方法を体験的に学ぶ演習科目、実践の場における様々な問題を体験的に学ぶことや、専攻する言語の高度な運用能力を養成することを目指す実習科目を配置する。
(2)
高度な研究能力を獲得することができるよう、専攻言語と研究領域にあった指導が可能な教員の前期課程演習を配置し、学生一人ひとりが指導教員から入念な指導を受けられる体制を整える。
(3)
学生は、研究倫理研修の受講が義務付けられるとともに、ゼミ発表などを通じて、研究遂行に求められる倫理観を育む機会が提供される。

2 学習成果の評価

(1)
学修成果は、1年制修士コースの学生においてはコンプリヘンシブ試験で、それ以外のコースの学生は修士論文・特定課題による研究報告にまとめられた研究の成果で確認する。
(2)
「考動力」に集約される思考力・判断力・表現力等の能力の評価に関しては、学生が研究発表を行う前期課程演習を中心に、学修行動調査と到達度調査を行い、学修の進捗を確認する。
(3)
主体的に学びに取り組む態度に関しては、各種学生調査の集計と研究への取り組みによって把握する。

■ 博士課程後期課程

外国語教育学研究科(以下、「本研究科」という)では、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げる知識・技能、資質・能力及び態度を修得できるように、以下の点を踏まえて博士課程後期課程を編成します。

1 教育内容

(1)
卓越した知識・技能を修得し、オリジナルな理論的・実証的研究を遂行することができるよう、テーマに合わせた個別型チュートリアル・カリキュラムを提供する。
(2)
上記チュートリアルにおいては、学生一人ひとりが指導教員から入念な指導を受け、卓越した研究能力を獲得することができる体制を整える。
(3)
研究倫理研修の受講が義務付けられるとともに、上記チュートリアルはもとより、国内外での学会発表や研究誌への論文投稿過程を通じ、研究遂行に求められる倫理観を育む機会が提供される。

2 学習成果の評価

(1)
博士課程後期学生の修学経過は、2年次以降に行われる博士課程研究基礎力試験、国内外での学会発表、査読付き論文発表、博士論文公聴会で確認する。
(2)
学修成果は、博士論文にまとめられた研究の成果で、本研究科の評価基準を満たした者を合格とする。
(3)
「考動力」に集約される資質・能力の評価や主体的に学びに取り組む態度に関しては、関西大学コンピテンシー調査の集計や各種学生調査の集計によって把握する。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

外国語教育学研究科では、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程編成の方針(カリキュラム・ポリシー)に定める教育を受けるために必要な、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた人を博士課程前期課程に求めます。

1
高度な外国語の運用能力と異文化理解能力を備え、外国語教育学・異文化コミュニケーション学・通訳翻訳学の各領域において、学士レベルでの知識・技能の基盤を修得している。
2
現職外国語教員として、一定の社会人経験を有し、自らの実践を向上するための批判的振り返りや、現場における諸問題の発見・解決を行う意欲を持っている。
3
外国語教育学・異文化コミュニケーション学・通訳翻訳学のいずれかの領域を主体的に学んで行く強い意欲を持っている。

■ 博士課程後期課程

外国語教育学研究科では、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程編成の方針(カリキュラム・ポリシー)に定める教育を受けるために必要な、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた人を博士課程後期課程に求めます。

1
高度な外国語の運用能力と異文化理解能力を備え、外国語教育学において、修士レベルでの知識・技能の基盤を修得し、研究経験や教育現場での実践経験を有している。
2
「考動力」を発揮して研究を行い、その成果を広く発信して、国内はもとより国際的に活躍できる。
3
自らの研究に主体的に取り組んでいく強い意欲と健全な研究観を有する。

心理学研究科

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

心理学研究科は、所定の単位を30単位以上修得し、修士論文の審査および試験に合格して本課程を修めたうえで、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身につけた者に対して「修士(心理学)」の学位を授与します。

1
(知識・技能)
研究者として活動するために必要とされる認知・生理心理学、社会・産業心理学、発達・教育心理学、健康・人格心理学、計量・方法心理学に関する高度な知識・技能を修得し、それらを地域社会・家庭・学校教育・企業組織・公的サービス等の現場に還元して総合的に活用することができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
グローバルな視野に立って自ら考え、周囲の人と円滑なコミュニケーションをとりつつ、高度な「考動力」を発揮し、実際的な問題解決を通して社会に貢献することができる。
3
(主体的な態度)
自らの学びに責任を持ち、未解決の課題に主体的に取り組むことができる。

■ 博士課程後期課程

心理学研究科は、所定の単位を12単位以上修得し、必要な研究指導を受けて博士論文の審査に合格し、本課程を修めたうえで、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身につけた者に対して「博士(心理学)」の学位を授与します。

1
(知識・技能)
研究者として活動するために必要とされる認知・発達・社会・応用・臨床の心理学に関する卓越した知識・技能を修得し、それらを地域社会・家庭・学校教育・企業組織・公的サービス等の現場に還元して総合的に活用することができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
グローバルな視野に立って自ら考え、周囲の人と円滑なコミュニケーションをとりつつ、卓越した「考動力」を発揮し、新たな研究力の開拓を通して、社会に貢献することができる。
3
(主体的な態度)
自らの学びに責任を持ち、高い職業的倫理観のもと、未解決の課題に主体的に取り組むことができる。

■ 専門職学位課程

臨床心理専門職大学院では、課程におかれた諸科目合計48単位以上を修得し、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身につけた者に対して「臨床心理修士(専門職)」の学位を授与します。

1
(知識・技能)
心理アセスメント、心理療法、地域援助等の実践的な専門技能を修得することにより、高度な知識的・技術的水準をもった専門的な心的援助ができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
心の専門家としての倫理観や人格を身に付けることにより、高邁な人格をもった臨床心理専門職業人として心の問題に対するケアができる。
3
(主体的な態度)
臨床心理専門職業人として「学校・教育」「医療・福祉」「産業・キャリア」のいずれかの領域で専門性を遺憾なく発揮し、社会的にも深く貢献することができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

心理学研究科は、学位授与の方針に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を修得できるように、以下の点を踏まえて教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
講義、演習、実習等を体系的に組み合わせて、認知・生理心理学、社会・産業心理学、発達・教育心理学、健康・人格心理学、計量・方法心理学の5領域に関する高度な知識・技能を効率的に修得させることを目指す。
(2)
演習・研究指導科目や領域科目等を通して、学生一人ひとりが指導教員から入念な指導を受けるとともに、心理学全体に目配りしつつ最先端の研究動向にすばやく対応できる高度な研究能力を獲得することができる体制を整える。
(3)
リサーチスキル科目等を通して、研究遂行に求められる倫理観を育む機会を提供する。

2 学習成果の評価

(1)
知識・技能の修得に関しては、修士論文の審査、各種の学修行動調査と到達度の結果を組み合わせて把握する。
(2)
「考動力」に集約される思考力・判断力・表現力等の能力の評価に関しては、関西大学コンピテンシー調査の集計等によって行う。
(3)
主体的に学びに取り組む態度に関しては、各種学生調査の集計によって把握する。

■ 博士課程後期課程

心理学研究科では、学位授与の方針に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を修得できるように、以下の点を踏まえて教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
認知・発達・社会・応用・臨床の心理学分野すべてに担当教員ごとの演習科目を置くことによって、卓越した知識・技能を効率的に修得させることを目指す。
(2)
演習科目等において、学生一人ひとりが指導教員から入念な指導を受け、細分化された専門領域の徹底した深い研究を行うことを通して、卓越した研究力を獲得することができる体制を整える。
(3)
研究遂行に求められる倫理観を育む機会を提供する。

2 学習成果の評価

(1)
知識・技能の修得に関しては、博士論文の審査、各種の学修行動調査と到達度の結果を組み合わせて把握する。
(2)
「考動力」に集約される思考力・判断力・表現力等の能力の評価に関しては、関西大学コンピテンシー調査の集計等によって行う。
(3)
主体的に学びに取り組む態度に関しては、各種学生調査の集計によって把握する。

■ 専門職学位課程

臨床心理専門職大学院では、学位授与の方針に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を修得できるように、以下の点を踏まえて教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
講義、演習、実習等を体系的に組み合わせて、臨床心理学に関する高度な知識・技能を学理と実務の両面から効率的に修得する。
(2)
臨床心理に関する高度な専門性を修得するための講義、演習、技能・臨床実習科目による知識教育に加え、心の専門家としての自己成長や職業倫理を育む科目を配置し、高度な知識・技能と高邁な人格をもった臨床心理専門職業人を養成する。
(3)
2年次からは、学校・教育、医療・福祉、産業・キャリアの各コースに分属し、少人数の演習によるきめ細かい臨床指導や学外実習施設における臨床実習科目等によりそれぞれの専門領域において必要な知識・技能を修得する。

2 学習成果の評価

(1)
学習成果の評価については、明確な評価基準を提示し、評価を行う。
(2)
複数クラス開講する科目では、担当者の合議により客観的な評価を行う。
(3)
臨床実習に関する科目においては、少人数での指導が中心になるため、指導内容の理解度や指導を受けた事柄の実践度や習熟度により評価を行う。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

心理学研究科では、学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に基づく教育を受けることのできる者として、心理学を学んだ者を中心に、学外からの入学者、異領域からの入学者、社会人、留学生等多様な入学者を対象とする様々な入試を通じて、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた入学者を広く受け入れます。

1
学士課程で専攻した専門分野を中心とする専門的な知識・技能を修得している。
2
学士課程における学習を通じて、グローバルな視野に立って自ら考え、周囲の人と円滑なコミュニケーションをとりつつ、「考動力」を発揮して社会に貢献できる。
3
特定の学問領域を主体的に学んでいく強い意欲を持っている。

■ 博士課程後期課程

心理学研究科では、学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に基づく教育を受けることのできる者として、博士課程前期課程修了者及び専門職学位課程の心理臨床学専攻修了者だけではなく、他大学大学院修士課程(博士課程前期課程)修了者、さまざまな企業や機関において研究業務に携わった経験のある社会人、海外からの留学生特にアジアの各地域や国からの留学生を対象とする様々な入試を通じて、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた入学者を広く受け入れます。

1
学士課程及び博士課程前期課程で専攻した専門分野を中心とする専門的な知識・技能を修得している。
2
学士課程及び博士課程前期課程における学習を通じて、グローバルな視野に立って自ら考え、周囲の人と円滑なコミュニケーションをとりつつ、「考動力」を発揮して社会に貢献できる。
3
特定の学問領域を主体的に学んでいく強い意欲を持っている。

■ 専門職学位課程

臨床心理専門職大院では、学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に基づく教育を受けることのできる者として、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた入学者を広く受け入れます。

1
学士課程で専攻した心理学関係の広範な専門的な知識を修得している。
2
「臨床心理専門職業人」を目指す目的意識を有している。
3
心の問題を有する人々への援助を行うことができる適性を有している。

社会安全研究科

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

社会安全研究科では、所定の教育課程を修めたうえで、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身につけた者に対して修士の学位を授与します。

1
(知識・技能)
安全・安心な社会を創造するために現状を複眼的に分析するとともに、既存の理論を継承・発展させて新しい理論を創造するために必要な高度な専門的知識を活用することができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
災害や事故のリスクを理工学的な視点から定量的に評価するだけでなく、社会科学的な視点からの定性的な評価を加えることによってリスクをより総合的に評価できる手法を開発するとともに、高度な「考動力」を発揮して安全・安心な社会を実現するための政策を提言・立案できる実践的かつ専門的な能力を有する。
3
(主体的な態度)
社会安全分野に関する様々な情報に目を配り、課題を発見するとともに、課題解決に向けて主体的に取り組むことができる。

■ 博士課程後期課程

社会安全研究科では、所定の教育課程を修めたうえで、次の知識・技能、資質・能力及び態度を身につけた者に対して博士の学位を授与します。

1
安全・安心な社会を創造するために、現状を複眼的に分析するとともに、既存の理論を継承・発展させて新しい理論を創造するために必要な卓越した専門的知識を有する。
2
社会安全分野において自立した研究遂行能力を備え、卓越した「考動力」を発揮して理論創造と政策提言を行うことができる。
3
社会安全分野に関する様々な情報に目を配り、課題を発見するとともに、高い職業的倫理観のもと、課題解決に向けて主体的に取り組むことができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

社会安全研究科(以下、「本研究科」という)では、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を修得できるように、以下の点を踏まえて、必要な科目を体系的に教育課程として編成します。

1 教育内容

(1)
教養教育
全専任教員のリレー講義を必修科目とすることにより、自身の専門分野はもとより、社会安全分野における幅広い知識を修得させる。
指導教員等による演習等を通じて、日本語および一つ以上の外国語を的確に理解し、記述し、表現することができるスキルを修得させる。
(2)
専門教育
「防災・減災」領域をカバーする「コア科目」と、その他の周辺科目をまとめた「関連科目」を配置する。
演習科目等において、学生一人ひとりが指導教員から専門分野に関する指導を受けるとともに、選択科目等を通じて多様な講義(lecture)と助言(suggestion)を受けることにより、高度な研究能力を獲得することができる体制を整える。
主担当教員1名以外に、異分野の副担当教員2名を定め、学際的な研究指導を行う。

2 教育評価

(1)
全学生に、毎年、修士論文テーマに関して研究の進捗状況と今後の方針について全専任教員の前で口頭発表させる「修士論文中間発表会」を開催する。
(2)
修士論文を主査1名と副査2名の3名により精査し、それぞれの指導内容を反映したものを最終版として提出させる。
(3)
口頭試問および「修士論文発表会」を行い、本研究科の評価基準を満たしたものを合格とする。

■ 博士課程後期課程

社会安全研究科(以下、「本研究科」という)では、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げる知識・技能、資質・能力及び態度を修得できるように、以下の点を踏まえて、必要な科目を体系的に教育課程として編成します。

1 教育内容

(1)
科目を理工システム系、社会システム系、人間システム系の3つに体系化し、社会安全分野の専門研究者および高度専門職業人の育成という視点を強く意識したカリキュラム編成とする。
(2)
演習科目等において学生一人ひとりが指導教員から専門分野に関する指導を受けるとともに、選択科目等を通じて多様な講義(lecture)と助言(suggestion)を受けることで、卓越した研究能力を獲得できる体制を整える。
(3)
指導教員等による演習等を通じ、日本語および一つ以上の外国語について、的確に理解し、記述し、表現するとともに、コミュニケーション・プレゼンテーションを行うことができるスキルを修得させる。

2 教育評価

(1)
研究の進捗状況を確認し、その質を確保するために、全学生に、課程在籍中2回、全専任教員の前で博士論文テーマについて口頭発表させる「博士論文中間発表会」を行う。
(2)
博士論文を主査1名と副査2名の3名により精査し、それぞれの指導内容を反映したものを最終版として提出させる。
(3)
口頭試問および博士論文公聴会を行い、本研究科の評価基準を満たしたものを合格とする。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

社会安全研究科では、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程編成の方針(カリキュラム・ポリシー)に定める教育を受けることのできる者として、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた入学者を受入れます。

1
社会安全に関する課題に強い関心を持ち、社会安全分野における基礎的な知識・技能を修得している。
2
社会安全に関する課題をグローバルな視野に立って自ら考え、法学・政治学、経済・経営学、社会学、心理学、理学、情報学、工学、労働・社会医学などの多角的な視点から問題に切り込みつつ、強いリーダーシップを発揮して社会に貢献できる。
3
社会安全に関する課題解決に向け、主体的に取り組む強い意欲を持っている。

■ 博士課程後期課程

社会安全研究科では、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程編成の方針(カリキュラム・ポリシー)に定める教育を受けることのできる者として、次に掲げる知識・技能、資質・能力及び態度を備えた入学者を受け入れます。

1
社会安全に関する諸問題に強い関心を持ち、社会安全分野における専門的知識・技能を修得している。
2
社会安全に関する諸課題をグローバルな視野に立って自ら考え、法学・政治学、経済・経営学、社会学、心理学、理学、情報学、工学、労働・社会医学などの多角的な視点から問題に切り込みつつ、社会安全研究領域を創設するとともに、防災・減災の実現のための理論創造と政策提言に寄与できる。
3
社会安全に関する課題解決に向け、主体的に取り組む強い意欲を持っている。

東アジア文化研究科

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

東アジア文化研究科では、東アジアにおける諸文化の形成と展開及び相互関係を把握し、豊かな専門的学識と高度な研究能力を備えた研究者及び高度専門職業人の養成を目的としています。この目的を具現化した人材として、以下の能力を身につけた者に対して修士(文化交渉学)の学位を授与します。

1
(知識・技能)
東アジア文化に関する高度で専門的な知識を有し、それを活用して人類の知的営みに貢献することができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
「考動力」を発揮して、東アジア文化に関する総合的・学際的視野から、自ら設定した課題を考察し解決することができる。
3
(主体的な態度)
東アジア文化に関する深い理解と高度で専門的な知を的確に伝え発信し、知識基盤社会を支えることに寄与しようとする態度を示すことができる。

■ 博士課程後期課程

東アジア文化研究科では、東アジアにおける諸文化の形成と展開及び相互関係を把握し、豊かな専門的学識と高度な研究能力を備えた研究者及び高度専門職業人の養成を目的としています。この目的を具現化した人材として、以下の能力を身につけた者に対して博士(文化交渉学)の学位を授与します。

1
(知識・技能)
東アジア文化に関する高度で専門的な知識を有し、新たな知を創造する能力を有している。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
「考動力」を発揮して、東アジア文化に関する総合的・学際的視野から、自ら設定した課題を展開し、高い学術的価値を有する成果に結実させることができる。
3
(主体的な態度)
東アジア文化に関する深い理解と洞察に基づき、高い水準と独創性を備えた知的発信を行い、知識基盤社会を先導する専門家としての自覚を示すことができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

東アジア文化研究科では、学位授与の方針に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力、主体的な態度の修得を実現するために、以下の方針にしたがって、教育課程を体系的に編成します。

1 教育内容

(1)
講義・演習等を適切に組み合わせ、東アジア文化に関する高度な専門的知識・技能を修得できるように体系的に科目を配置する。
(2)
演習科目においては、指導教員から個別に研究指導を受け、東アジア諸文化の専門家としての研究能力を養成する。
(3)
現代の東アジア文化研究全体のなかで自己の研究課題を位置づけるために、多様な共通科目群を設置する。
(4)
学術成果のグローバルな発信力を養成するための科目群を設置する。

2 教育評価

(1)
教育内容の修得度は、学位論文の審査及び到達度調査等の結果を組み合わせて評価する。
(2)
研究成果は、学内・学外の学会発表あるいは学術誌への投稿・掲載等によって把握する。

■ 博士課程後期課程

東アジア文化研究科では、学位授与の方針に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力、主体的な態度の修得を実現するために、以下の方針にしたがって、教育課程を体系的に編成します。

1 教育内容

(1)
講義・演習等を適切に組み合わせ、東アジア文化に関する最先端の高度な専門的知識・技能を修得できるように体系的に科目を配置する。
(2)
演習科目においては、指導教員からの個別に入念な研究指導を受け、自立した研究者としての高度な研究能力を完成する。
(3)
現代の東アジア文化研究全般を俯瞰し、その担い手として自己の研究課題を開拓し意義づける姿勢を養成するために、多様な共通科目群を設置する。
(4)
学術成果の高度でグローバルな発信力を養成するための科目群を設置する。

2 教育評価

(1)
教育内容の修得度は、学位論文の審査及び到達度調査等の結果を組み合わせて評価する。
(2)
研究成果は、学内・学外の学会発表あるいは学術誌への投稿・掲載、及び各年次の研究成果報告書によって把握する。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

東アジア文化研究科では、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)に基づく教育を受けることのできる者として、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた人を求めます。

1
東アジア文化に関して、学士課程修了相当の基礎的な知識を有し、口頭発表や論文執筆によって発信するための基本的能力を有している。
2
東アジア文化研究の研究方法に立脚して、自らの研究課題を設定することができる。
3
東アジア文化に対する深い関心を持ち、自らの専門的知識によって知識基盤社会の発展に寄与する意欲を持っている。

■ 博士課程後期課程

東アジア文化研究科では、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)に基づく教育を受けることのできる者として、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた人を求めます。

1
東アジア文化の専門的な研究内容および方法について、博士課程前期課程(修士課程)修了相当の知識を有し、自らの研究成果を口頭発表や論文執筆によって的確に、かつ国際的に発信するための専門的能力を有している。
2
東アジア文化研究の研究方法に立脚して、自らの研究課題を設定し展開することができる。
3
東アジア文化の高度な研究に対する深い関心と自立した研究者としての自覚を持ち、専門的知識の継承と創造を通じて、知識基盤社会の発展を先導する意欲を持っている。

ガバナンス研究科

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

ガバナンス研究科博士課程前期課程は高度公共人材の育成を目的として、国際社会において総合的・学際的な教育研究を行い、高い倫理性を持ち、国際水準でも通用するような課題を発見する能力、政策を立案する能力、政策を評価する能力を有した上で、自らが創り出した政策を実行に移していくことができる高度専門職業人及び研究者を養成し、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身に付けたものに対して修士の学位を授与します。

1
(知識・技能)
高度専門職業人として高い倫理性を持ち、国際社会・高度情報化社会が抱える諸問題にガバナンス学の高い専門性を用いて、自らが創り出した政策を実行に移すことができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
実践的なコミュニケーション能力を軸とする「考動力」を基盤とし、国際水準でも通用するグローバルあるいはローカルなレベルにおける課題の発見、それに対する政策の立案、そしてその政策を適切に評価する力を身に付けている。さらに政策分析の知識、研究の遂行に必要な基本的能力、国際的な視野も身に付けることができる。
3
(主体的な態度)
学士課程で培った密なコミュニケーションを基盤とし、解のない現代社会の諸問題に高い専門性を持って意欲的に取り組み、強いリーダーシップをもって新しい価値を主体的に生み出すことができる。

■ 博士課程後期課程

ガバナンス研究科博士課程後期課程は高度公共人材および高度専門職業人の育成を目的とするだけでなく、自律した研究者としてその知識・能力を最大限に発揮して、またその考動力を高いレベルで活かして、内外の社会へ貢献できる人材を養成し、次の知識・技能、資質・能力及び態度を身に付けたものに対して博士の学位を授与します。

1
(知識・技能)
高度専門職業人としての高い倫理性を持ち、国際水準でも通用する高度な課題発見の能力、政策を立案する高度な能力、政策を評価する高度な能力を有するとともに、グローバルあるいはローカルなレベルにおいて、自らが創り出した政策を実行に移していくことができる。
2
(思考・判断・表現)
実践的なコミュニケーション能力を軸とする「考動力」を基盤とし、国際水準でも通用する。グローバルあるいはローカルなレベルにおける課題の発見、それに対する政策の立案、そしてその政策を適切に評価する力を身に付けている。さらに政策分析の知識や国際動向、研究の遂行に必要な高度な能力、国際的な視野も身に付けることができる。
3
(主体的な態度)
修士課程で培った密なコミュニケーションを基盤とし、解のない現代社会の諸問題に高い専門性を持って意欲的に取り組み、強いリーダーシップをもって新しい価値を主体的に生み出すことに加えて、国際的ネットワークを通じて積極的に価値創出の枠組みを形づくることができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

ガバナンス研究科(以下、「本研究科」という)では、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を修得できるように、以下の点を踏まえて博士課程前期課程を編成します。

1 教育内容

(1)
学士課程で習得した知識・技能をさらに活用に向けて実践するために、講義、演習、実習を体系的に組み合せている。具体的には法学・政治学・行政学及び経済学・経営学を主たる柱としつつ、相互の有機的な連関を保つ。
(2)
社会科学各分野を網羅しつつ厳選されたかたちで配置されている講義科目群は、政策分析の基礎と手法を身に付けながら、学生の関心に応じて、地域における公共的な課題の解決、あるいは国際レベルにおける公共的な課題の解決に対して必要とされる学際的なアプローチをとるにあたって必要となる知識を獲得できるようにデザインされている。
(3)
特に問題を多角的に考察する能力を身に付けることを目標に、演習科目を設置している。

2 教育評価

(1)
知識・技能の修得に関しては、修士論文や学会発表等の研究成果を、外部評価を含めて審査し、通常の授業評価と組み合わせて把握する。
(2)
本研究科において身に付ける思考力・判断力・表現力等の能力と、主体的に学びに取り組む態度に関しては、指導教員による指導と評価によって把握する。

■ 博士課程後期課程

ガバナンス研究科(以下、「本研究科」という)では、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げる知識・技能、資質・能力及び態度を修得できるように、以下の点を踏まえて博士課程後期課程を編成します。

1 教育内容

(1)
修士課程で習得した知識・技能をさらに活用に向けて実践するために、講義、演習、実習を体系的に組み合せている。具体的には法学・政治学・行政学及び経済学・経営学を主たる柱としつつ、相互の有機的な連関を保つ。
(2)
社会科学各分野を網羅しつつ厳選されたかたちで配置されている講義科目群は、政策分析の基礎と手法を身に付けながら、学生の関心に応じて、地域における公共的な課題の解決、あるいは国際レベルにおける公共的な課題の解決に対して必要とされる学際的なアプローチをとるにあたって必要となる知識を獲得できるようにデザインされている。
(3)
特に問題を多角的に考察する能力を身に付けることを目標に、演習科目を設置している。

2 教育評価

(1)
知識・技能の修得に関しては、博士論文や学会発表等の研究成果を、外部評価を含めて審査し、通常の授業評価と組み合わせて把握する。
(2)
本研究科において身に付ける資質・能力と、主体的に学びに取り組む態度に関しては、指導教員による指導と評価によって把握する。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

ガバナンス研究科では、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程編成の方針(カリキュラム・ポリシー)に定める教育を受けるために必要な、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた人を博士課程前期課程に求めます。

1
(知識・技能)
国際社会・高度情報化社会が抱える諸問題の根源にある背景を知識として有している。また政策研究は学際的であり、研究対象・方法の多様性という特徴を持つため、法学、政治学、経済学、経営学などの社会諸科学あるいは都市工学、環境学、統計学などの自然諸科学のうちのいずれかの分野について、学部レベルでの基礎知識を修得している。
2
(思考・判断・表現)
実践的なコミュニケーション能力を軸とする「考動力」の基盤を有し、課題の発見やそれに対する政策の立案、そしてその政策を適切に評価する力の基礎を身に付けている。また、論理的思考及び表現の基本を身に付けている。
3
(態度)
基本的なコミュニケーション能力を有し、グローバルあるいはローカルなレベルの諸問題解決に強い意欲を有している。

■ 博士課程後期課程

ガバナンス研究科では、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程編成の方針(カリキュラム・ポリシー)に定める教育を受けるために必要な、次に掲げる知識・技能、資質・能力及び態度を備えた人を博士課程後期課程に求めます

1
(知識・技能)
国際社会・高度情報化社会が抱える諸問題の根源にある背景を知識として有している。また政策研究は学際的であり、研究対象・方法の多様性という特徴を持つため、法学、政治学、経済学、経営学などの社会諸科学あるいは都市工学、環境学、統計学などの自然諸科学のうちのいずれかの分野について、大学院レベルでの基礎知識を修得している。
2
(思考・判断・表現)
実践的なコミュニケーション能力を軸とする「考動力」の基盤を有し、課題の発見やそれに対する政策の立案、そしてその政策を適切に評価する高度な能力を身に付けている。また、論理的思考及び表現の高度な能力を身に付けている。
3
(態度)
高度なコミュニケーション能力を有し、グローバルあるいはローカルなレベルの諸問題解決に強い意欲を有している。

人間健康研究科

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

人間健康研究科の博士課程前期課程では、高度専門職業人としての健康運動指導者や体育・スポーツの指導者の育成と、学際的かつ実践的な視野を持って人間の健康(health)と健幸(well-being)を推進する研究者の基礎教育を行っています。そのため、所定の教育課程を修めるとともに、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力および主体的な態度を身につけた者に対して「修士(健康学)」の学位を授与します。

1
(知識・技能)
人間の健康と健幸に関わる研究者、もしくは高度専門職業人として活動するために必要とされる高度な知識・技能を修得し、それらを総合的かつ実践的に活用できる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
グローバルな視野に立って自ら考え、周囲の人々と円滑なコミュニケーションをとりつつ、関西大学が推奨する判断力と行動力を融合した「考動力」を発揮して社会に貢献できる。
3
(主体的な態度)
時代の要請を常に意識し、高い倫理観を持って、未解決の課題に対して主体的に取り組む意志と能力を発揮できる。

■ 博士課程後期課程

人間健康研究科の博士課程後期課程では、体育学、健康科学、教育学、社会学、社会福祉学、文化人類学等、関連する各専門分野で研究者として自律した研究活動を行ううえで必要な高度の研究能力と、研究成果を人間の健康(health)と健幸(well-being)の推進に生かせる課題分析力と解決力を持った人材を育てます。そのため、所定の教育課程を修めるとともに、次の知識・技能、資質・能力および態度を身につけた者に対して「博士(健康学)」の学位を授与します。

1
健康と健幸を推進する研究者、もしくは高度専門職業人として自立して活動するために必要とされる卓越した知識・技能を修得し、それらを実践的に活用できる。
2
グローバルな視野に立って自ら考え、周囲の人々と円滑なコミュニケーションをとりつつ、地域の課題を具体的に把握し、関西大学が推奨する判断力と行動力を融合した「考動力」を高いレベルで発揮して社会に貢献できる。
3
時代の要請を常に意識し、高い職業的倫理観を持って、未解決の課題に主体的に取り組む意志と能力を発揮できる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

人間健康研究科(以下、「本研究科」という)では、高度専門職業人としての健康運動指導者や体育・スポーツの指導者の育成と、学際的かつ実践的な視野を持って人間の健康(health)と健幸(well-being)を推進する研究者の基礎教育を行っています。その学位に相応しい知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力および主体的な態度を修得できるよう、以下の点を踏まえて教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
「人間健康研究」と「健康調査研究法」からなる「基礎科目」で、研究に必要な基本技能を学ぶとともに、研究遂行に求められる倫理観を育む機会を提供している。
(2)
「演習科目」等において、学生一人ひとりが指導教員から個別に入念な指導を受け、論理的かつ批判的な思考力と、高度な研究遂行能力を獲得することができる体制を整えている。また、その「演習科目」と連動する形で「専門科目」を履修することで、関連領域の研究者として基礎的な素養の習得が可能となるようにしている。
(3)
「テーマ科目」では、現代社会にどういう課題があり、何がその解決の糸口となり得るか、課題の発見力と解決力を学ぶ。また、その「テーマ科目」と連動する「実習科目」では、学外の施設や行政と連携し、地域とともに教育研究活動を行うことで、習得した知識を実践的な課題に応用し、社会に貢献できる能力を養成する。
(4)
実務家教員を招いて講義科目を設け、関連領域の高度専門職業人の育成を支援している。また、中学校・高等学校教諭の専修免許状(保健体育)取得に必要な科目を揃えている。

2 教育評価

(1)
知識・技能の修得に関しては、修士論文や学会発表等の研究成果を、外部評価を含めて審査し、通常の授業評価と組み合わせて把握する。
(2)
本研究科において身につける思考力・判断力・表現力等の能力と、主体的に学びに取り組む態度に関しては、指導教員による指導と評価によって把握する。

■ 博士課程後期課程

人間健康研究科(以下、「本研究科」という)では、体育学、健康科学、教育学、社会学、社会福祉学、文化人類学等、関連する各専門分野で研究者として自律した研究活動を行ううえで必要な高度の研究能力と、研究成果を人間の健康(health)と健幸(well-being)の推進に生かせる課題分析力と解決力を持った人材を育てます。その学位に相応しい知識・技能、資質・能力および態度を修得できるよう、以下の点を踏まえて教育課程を編成しています。

1 教育内容

(1)
学際的に広い視野を確保すると同時に、個別の学問分野でも専門家として通用する人材を育成するため、指導教員は多面的な視点からの指導を行うとともに、場合によっては一人の学生に複数の指導教員を配置する。その手厚い指導体制のなかで、「演習科目」等を通じて研究遂行に求められる思考力や批判力と、倫理観を育む機会を提供している。
(2)
「講義科目」では、複数の教員がその専門分野の垣根を越えて一つの社会課題に取り組む科目を履修することで、研究成果を社会に還元する道筋を具体的に学べるようにしている。
(3)
博士号を有する高度専門職業人を目指す学生に対しては、「課題解決プロジェクト型インターンシップ」を用意しており、長期間にわたって学生の研究関心に合った現場で実際の課題に取り組み、社会に貢献する経験を積むことができる。

2 教育評価

(1)
知識・技能の修得に関しては、博士論文やその準備段階で提出される学術論文、および学会発表等の研究成果を、外部評価を含めて審査し、通常の授業評価と組み合わせて把握する。
(2)
本研究科において身につける資質・能力の評価と、主体的に学びに取り組む態度に関しては、指導教員による指導と評価によって把握する。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

■ 博士課程前期課程

人間健康研究科では、高度専門職業人としての健康運動指導者や体育・スポーツの指導者の育成と、学際的かつ実践的な視野を持って人間の健康(health)と健幸(well-being)を推進する研究者の基礎教育を行っています。その目的を達成するため、様々な入試制度を通じて、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力および主体的な態度を備えた入学者を広く受け入れます。

1
関西大学人間健康学部の出身者については、学士課程で専攻した専門分野を中心とする専門的な知識・技能を修得している。それ以外の出身者については、健康と健幸の推進に必要な基礎知識を有している。
2
学士課程における学習、もしくはそれに相当する社会経験を通じて、グローバルな視野に立って自ら考え、周囲の人々と円滑なコミュニケーションをとりつつ、関西大学が推奨する判断力と行動力を融合した「考動力」を発揮して社会に貢献する意欲を有している。
3
時代の要請を常に意識し、高い倫理観を持って、健康と健幸に関わる学問領域を主体的に学んでいく意欲と資質を有している。

■ 博士課程後期課程

人間健康研究科(以下、「本研究科」という)では、「人間にとって真に必要な健康のあり方」という観点から人間の健康(health)と健幸(well-being)を推進できる研究者の養成や、ヘルスプロモーションやスポーツプロモーションの実現に寄与できる高度専門職業人の養成を目指しています。そのため、一般入試に加えて社会人入試制度を用意して、次に掲げる知識・技能、資質・能力および態度を備えた入学者を受け入れます。

1
本研究科出身者については、博士課程前期課程で専攻した専門分野を中心とする専門的な知識・技能を修得している。それ以外の出身者については、健康と健幸の推進に必要な知識を、修士の学位取得者と同等レベルで有している。
2
博士前期課程における学習、もしくはそれに相当する社会経験を通じて、グローバルな視野に立って自ら考え、周囲の人々と円滑なコミュニケーションをとりつつ、地域の課題を具体的に把握し、関西大学が推奨する判断力と行動力を融合した「考動力」を発揮して社会に貢献する意欲を有している。
3
時代の要請を常に意識し、高い職業的倫理観を持って、健康と健幸の推進に関わる学問領域を主体的に学んでいく強い意欲と資質を有している。

法務研究科(法科大学院)

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

■ 専門職学位課程

法科大学院は、自らの教育理念である3つの資質を備えた法曹の養成を実現するために設定した所定の教育課程を修め、法律基本科目、法律実務基礎科目、展開・先端科目、基礎法学・隣接科目のそれぞれにつき、必要修得単位を含む所定の単位を修得したうえで、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身につけた者に対して専門職学位を授与します。

1
(知識・技能)
高度専門職業人たる法曹として自立して活動するために必要とされる高度な理論に裏打ちされた実務的・実践的な知識・技能を修得し、それらを総合的に活用することができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
グローバルな視野に立って自ら考え、高度な「考動力」を発揮して、複雑・多様化する現代社会における法的問題を自ら発見して解決することができる。
3
(主体的な態度)
自らの学びに責任を持ち、高い職業的倫理観のもと、民主主義と個人尊重の価値の実現を目指す法曹としてリーダーシップを発揮することができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

■ 専門職学位課程

法科大学院(以下、「本研究科」という)では、学位授与の方針に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を修得できるように、以下の点を踏まえて教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
法律基本科目では、抽象的な理論教育にとどまらず、事例に即した体系的な学識の修得に配慮し、実務教育への架橋の実現を目指す。
(2)
法律実務科目では、実務的知識・技能の修得にとどまらず、職業的倫理観と豊かな人間性・市民感覚を涵養することを目指す。
(3)
高度な専門性が求められる先端的法分野については、講義と演習を有機的に組み合わせて、より深い専門的知見を得ることを目指す。
(4)
国際化に対応できる法曹を養成するため、国際ビジネスやビジネス法律英語に関連する科目のほか、海外エクスターンシップを配置する。
(5)
複雑・高度化する現代社会において、幅広い視野に立った問題解決能力を育成すべく、現代法特殊講義、法と社会などの学際分野科目を配置する。

2 教育評価

(1)
知識・技能の修得に関しては、授業科目の単位修得状況、総合GPAの分析、各種の学修行動調査と到達度調査の結果を組み合わせて把握する。
(2)
「考動力」に集約される思考力・判断力・表現力等の能力の評価に関しては、関西大学コンピテンシー調査の集計等によって行う。
(3)
主体的に学びに取り組む態度に関しては、各種学生調査の集計によって把握する。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

■ 専門職学位課程

法務研究科では、学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に基づく教育を受けることのできる者として、様々な入試制度を通じて、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた入学者を広く受け入れます。

1
学士課程教育を通じて教養と専門的学識を十分に修得し、法曹となるための基礎的能力(読解力、理解力、分析力、表現力)を有している。なお、国際化に対応できる法曹や専門知識を持った法曹を養成するため、外国語能力や専門資格、社会人としての経験も評価します。
2
法学既修者コースでは、1に加えて、法律基本科目についての基本的な知識・能力を有している。
3
法曹となるため主体的に学んでいく強い意欲を持っている。

会計研究科

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

■ 専門職学位課程

会計専門職大学院では、国際水準で通用し、かつ理論と実務に習熟した会計専門職業人に対して会計修士(専門職)の学位を授与します。

1
(知識・技能)
会計専門職業人として必要とされる理論と実務に習熟し、かつ職業倫理観及び豊かな会計的センス、高度な判断能力や思考能力を修得し、それらを総合的に活用することができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
健全な精神を持ち合わせた監査界・産業界・官公庁のリーダーたりうる会計専門職業人として考動力をもって社会の要請にこたえることができる。
3
(主体的な態度)
国際化及びIT分野にも精通し、かつ、財務、法律・税務や経営に強い会計専門職業人として活動することができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

■ 専門職学位課程

会計専門職大学院(以下、「本研究科」という)では、会計専門職業人として必要とされる理論と実務に習熟し、かつ職業倫理観及び豊かな会計的センス、高度な判断能力や思考能力を修得できるように、以下の点を踏まえて教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
本研究科においては、高度な会計専門職業人として、①国際水準で通用すべく卓越した理論と実務への習熟、②公益を意識した職業倫理観の醸成を達成するために、会計・監査を中心に据えながら、将来の幅広い進路選択を可能とするキャリア支援を基本方針としてカリキュラム体系を編成している。
(2)
横軸に科目群として、本研究科で専門職教育を受けるための前提となる「導入科目群」、会計専門職業人として最低限必要とされる能力を養う「基本科目群」、基本科目で習得した内容をさらに深化し隣接領域に展開する教育を行う「発展科目群」、そして、経済社会において即戦力となる会計専門職業人としての能力を養う「応用・実践科目群」を置く。一方、縦軸に系統として、「財務会計」、「管理会計」、「監査」、「法律・税務」、「経営・経済」の5系統を配置している。
(3)
個々の学生に応じた学習指導及びキャリア・プランニングを可能とする個別演習指導、研究志向の学生向けの論文作成の指導科目を「横断科目」として設置している。

2 学習成果の評価

(1)
学習成果の評価については、学生の能力及び資質を正確に反映する客観的かつ厳正なものとして、明確な評価基準に従って行われる。
(2)
学習成果の評価基準は、筆記試験やレポート試験によるもののほか、プレゼンテーション及びディスカッションを総合評価するなど、各科目の特性に応じて定められており、その評価にあたっては、厳格な相対評価から絶対評価によるものまで、それぞれの科目に応じて基準が定められている。
(3)
「考動力」に集約される資質・能力の評価に関しては、関西大学コンピテンシー調査の集計等によって行う。
(4)
主体的に学びに取り組む態度に関しては、各種学生調査の集計によって把握する。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

■ 専門職学位課程

会計専門職大学院では、「世界水準で通用する、理論と実務に習熟した会計人」を養成することを目的としていることから、様々な入試方式を通じて、高度な会計教育を受けることのできる能力・資質・意欲を備えた入学者を広く受け入れます。

1
上記の目的から簿記・会計に関する知識・能力を有する既修者を主たる対象として受け入れるが、簿記・会計の未修者であっても優れた会計センスを有する人材については、積極的に受け入れる。
2
入学試験としては、一般入試(学力重視方式及び素養重視方式)、学内進学入試、指定校推薦入試の他、国際的・社会的に幅広く人材を受け入れるという観点から、留学生入試及び資格取得者・社会人特別入試等を実施する。
3
入試方式に応じて、簿記や原価計算といった基本的な会計に関する筆記試験を課す入試のみならず、小論文試験や書類選考に面接を合わせた総合的に会計専門職教育を受けることのできる者を総合的に選抜する。
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