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関西大学の教育に関する三つの方針(学部)

関西大学

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

関西大学は、各学位プログラムにおける所定の教育課程を修めたうえで、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身につけた者に対して学士の学位を授与します。

1
(知識・技能)
幅広い教養に裏打ちされた専門的知識・技能を修得し、それらを総合的に活用することができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
グローバルな視野に立って自ら考え、周囲の人と円滑なコミュニケーションをとりつつ、「考動力」を発揮して社会に貢献することができる。
3
(主体的な態度)
自らの学びに責任を持ち、直面する課題に主体的に取り組むことができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

関西大学は、学位授与の方針に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を修得できるように、以下の点を踏まえて、共通教養科目、専門教育科目及びその他必要な科目を体系的に教育課程として編成します。

1 教育内容

(1)
教養教育
社会で活躍するために必要な幅広い教養と柔軟な思考を培うことを目指す。
身近な事柄に学問知を発見し、大学の学問知への興味を醸成するとともに、学問の進め方を体得できることに重点を置いたプログラムを配置する。
異文化を理解し、異なる意見を持つ人々の立場に立って考えることができる能力、及び外国語によるコミュニケーション力を育成する。
(2)
専門教育
講義、演習、実習等を体系的に組み合わせて、専門的知識・技能を効率的に修得させることを目指す。
初年次においては、様々な学習履歴を持った学生に学びの転換を促す導入・入門科目を準備し、学問分野に応じた「考動力」の基礎を育成する。
上位年次においては、学生一人ひとりの学問研究を促進するために演習科目等の少人数教育を中心とした学問の本質に接する場を提供し、「考動力」の獲得に重点を置いた教育を実践する。

2 学習成果の評価

(1)
知識・技能の修得に関しては、総合GPAの分析、及び各種の学修行動調査と到達度調査の結果を組み合わせて把握する。
(2)
「考動力」に集約される思考力・判断力・表現力等の能力の評価に関しては、関西大学コンピテンシー調査の集計等によって行う。
(3)
主体的に学びに取り組む態度に関しては、各種学生調査の集計によって把握する。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

関西大学は、学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に基づく教育を受けることのできる者として、様々な入試制度を通じて、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた入学者を広く受け入れます。

1
高等学校の教育課程を通じて、基礎的な知識・技能を幅広く習得している。
2
高等学校の正課及び正課外での学習を通じて、柔軟な思考力、旺盛な知的好奇心、社会に貢献しようとする高い目的意識など、「考動力」の基盤を培っている。
3
特定の学問領域を主体的に学んでいく強い意欲を持っている。

法学部

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

法学部では、法学・政治学の知識と能力を修得し、それを通じて社会に十分な貢献をなし得ると判断される学生に対して学士の学位(法学)を授与します。学位授与の適否は、具体的には以下の知識および能力を修得したかどうかによって判断します。

1
(知識・技能)
次の知識・技能を修得し、それを活用することができる。
(1)
制度に関する体系的知識
(2)
概念や理論に関する知識
(3)
歴史や思想に関する知識
(4)
必要な情報を探索する技能
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
制度の正確な理解に基づいて問題状況を客観的に説明し、規範や歴史的経験によって根拠づけられた説得的な議論を踏まえて「考動」ができる。
3
(主体的な態度)
具体的な法的紛争や政治的状況について、既存のルールを用いて、または、新しいルールを提案することを通じて、その解決に向けて、公正かつ柔軟に取り組むことができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

法学部では、法学・政治学に関する素養を十分に備え、社会のさまざまな分野において、それを能動的かつ有効に活用できる市民の育成を目指しています。そのため、以下に挙げた能力の養成に重点を置いて、共通教養科目、専門教育科目およびその他必要な科目を編成します。

1 教育内容

(1)
教養教育
世界に対する広い視野と人間に対する深い洞察力を得られるよう、人間・社会・自然に関する多様な学問知を養う。
論理的な思考能力と説得的な弁論能力を養う。
現実に生じている社会的・政治的諸問題について関心を持ち、その解決について主体的に考察する能力を養う。
(2)
専門教育
基礎的・体系的な知識や、専門的な知識、実践的な技能をバランスよく養う。そのため、「基幹講義科目」・「専門科目」・「演習科目」を組み合わせたカリキュラムを設定している。
  1. ①「基幹講義科目」では、基礎的な知識を修得する。
  2. ②「専門科目」では、多岐にわたる専門領域に関する知識を修得する。
  3. ③「演習科目」では、個別的な問題を具体的に調査・検討する能力を養う。
論理的な思考能力や説得的な弁論能力、民主的な合意の形成能力を養う。そのため、入学から卒業までの間に、次の少人数演習科目を配置している。
  1. ①学問的に議論を構築することの必要性を理解するための「導入演習」(1年次春学期)
  2. ②基礎的な知識を用いて学問的な議論を展開することを目指す「基礎演習」(1年次秋学期)
  3. ③個別的な重要テーマについて深く考察する「トピック演習」(2年次)
  4. ④専門的知識を実践的問題と結びつけることを目指す「発展演習」(2年次)
  5. ⑤各人の関心に合わせて専門的・理論的な問題に関する検討を行う「専門演習」(3-4年次)
主体的に問題を解決する姿勢と能力を養う。そのため、「演習科目」と「展開講義」を充実させている。
  1. ①「演習科目」では、具体的な法律紛争や政治的状況に関する自らの分析と検討を参加者に求める。
  2. ②「展開講義」では、具体的・実践的な問題を深く検討する。
共通の目標や問題関心を持つ学生がお互いに刺激しあい、切磋琢磨して、それぞれの勉学意欲と能力を高める。そのため、1年次生・2年次生を対象に、共通の志望や関心という観点から講義と演習を組み合わせた「特修プログラム」を設置している。現在、「法曹プログラム」「公共政策プログラム」「英語で発信する政治学プログラム」という三つの特修プログラムがある。

2 教育評価

(1)
知識・技能の修得や論理的思考力に関しては、主に、各学期末に行われる学期末試験または到達度確認を通じて評価する。
(2)
弁論能力や合意形成能力、主体的問題解決能力に関しては、1年次から4年次まで配置された演習科目において,教員との密なコミュニケーションのもと,報告やレポート・論文執筆の指導を通じて、個々の能力をきめ細かく評価する。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

法学部(以下、「本学部」という)では、社会に関する正確な知識に裏付けられた論理的で説得的な議論を通じて、民主的な合意形成に貢献する意欲を持つ人を、本学部に適性のある学生として受け入れています。特に次の点が重視されます。

1
次の知識・技能を有している。
(1)
今日の社会制度の歴史的形成過程に関する知識
(2)
外国で行われている議論を理解するための外国語能力
(3)
他者の見解を十分に理解し、かつ、自己の見解を表明し得る日本語能力
2
さまざまな文化的背景や価値観を持つ他者の見解の意義を認めつつ、十分に根拠づけられた議論を通じて他者を説得し、合意を形成しようという姿勢を有している。
3
広く社会の出来事に関心を持ち、法と政治を学ぶことで自らの考えを形づくり、さまざまな利益や価値を民主的に調整しながら問題解決に向けて行動しようとする意欲を有している。

文学部

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

文学部では、人文学各分野の専門性とそれを俯瞰する総合性を兼ね備えた21世紀型市民の育成をめざします。この目的を具現化した人材として、以下の能力を身につけた者に対して学士(文学)の学位を授与します。

1
(知識・技能)
現代の知的営みの一環である人文学に対する幅広い理解に基づき、専門分野の知識を体系的に述べることができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
「考動力」を発揮して、自ら課題を発見し、人文学の知見と方法に照らして多角的に探求し、思考の過程を的確に表現することができる。
3
(主体的な態度)
社会や文化の多様性を把握し、他者とのコミュニケーションのなかで自己を自律的に確立していくことができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

文学部では、学位授与の方針に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力、主体的な態度の修得を実現するために、以下の方針にしたがって、教養教育、専門教育の科目を体系的に編成します。

1 教育内容

(1)
教養教育
人間・社会・自然・国際等の各領域にまたがる幅広い教養を身につけ、人類の知的営みのなかで自らの学びを位置づけられるように、多様な共通教養科目を配置する。
異文化を理解し、異なる文化的背景を持つ人々とのコミュニケーション手段としての外国語運用能力の修得をはかるために、複数の外国語科目を配置する。
自らを取り巻く日常を客観的に捉え、生涯を通じて学び続ける姿勢を養うために、特色ある教養教育科目群を配置する。
(2)
専門教育
人文学各分野の多様性と特性を理解し、大学での学びの技法を身につけるために初年次導入科目を設置する。
選択した専門分野の知識を体系的に身につけ、自ら課題を発見し解決する力を養成するために、講義・演習・実習等の必修科目を適切に組み合わせて設置する。
人文学の総合性を俯瞰するとともに、専門性と学際性を深めるための多様な選択科目を設置する。
他者とのコミュニケーション能力の伸張を目指して独自の外国語科目を設置する。
上記科目には、少人数教育の環境を活かした体験学習的要素を適切に取り入れる。

2 教育評価

(1)
1年次秋学期開始時及び2・3・4年次春学期開始時に前学期までの学修状況を確認し、修得単位数・GPA等の基準に照らして適切な個別指導を行う。
(2)
4年間の学修成果の集大成として卒業論文の作成を必修とし、口頭試問を含めて合否を決定する。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

文学部では、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)に基づく教育を受けるために必要な、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた人を求めます。

1
高等学校等での教育課程で求められる基礎的な学力を有している。具体的には、次のような学力を身につけていることを推奨する。
(1)
文章を的確に理解する読解力と、自己の考えを明確に述べるのに十分な語彙力・表現力(国語・外国語)、
(2)
日本を含めた現代世界の情勢とその歴史的・地理的背景に関する基礎的事項(地歴・公民)知識、
(3)
基礎的な数学的思考や自然科学的説明様式への理解力(数学・理科)
2
自己を表現し他者を理解するために必要な基本的言語運用能力を備えている。
3
人間の文化的営みに対する関心と感性を持ち、主体的に探求する姿勢を有している。

経済学部

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

経済学部(以下、「本学部」という)では、関西大学の学是である「学の実化(じつげ)」、さらには教育理念としての「学理と実際の調和」、「国際的精神の涵養」や「外国語学習の必要」の下に本学部で提供された課程を修め、124単位の単位修得と7つの専修ごとの必修等の条件を充たしたうえで、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身につけた者に対して学士(経済学)の学位を授与します。

1
(知識・技能)
国際化と情報化の進展する現代にあって、国際社会と地域社会に生じる多様な問題を総合的に理解できる幅広い教養を有し、それらの問題の解決策を経済学の立場から提示できる、あるいはその内容について経済学の基本原理および専門知識を活用し理解できる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
初年次導入科目を含む専門科目により、経済学に関する幅広い知識および溢れる情報の中から真に必要な情報を取得するための能力、グローバルな視野を持って時代を切り拓くための国際性(言語力、異文化理解力)を身に付けている。さらに、必修の経済学演習や卒業論文の作成を通じて錬成される自律力・人間力・社会力・国際力・革新力を有しており、いかなる状況の変化に対しても深い洞察力を持って問題解決に向け「考動」できる。
3
(主体的な態度)
初年次導入科目から上位年次の演習科目までの少人数クラスを通じて、自身の役割に責任を持ち、他者と協働しながら経済学を体系的に修得している。そして、地域経済および国際経済が直面する課題を自ら発見し、その解決に向けて主体的に取り組み、社会に積極的に貢献しようと努力できる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

経済学部(以下、「本学部」という)では、学位授与の方針に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力、主体的な態度を修得できるように、以下の点を踏まえて、共通教養科目、専門教育科目及びその他必要な科目を体系的に教育課程として編成します。

1 教育内容

(1)
教養教育
共通教養科目では、経済学の専門的な学習に不可欠な素養および思考方法を獲得するために、過去から現在にいたる人間の営みについてグローバルな視野を形成しながら深く考えることで、人文・社会・自然科学に関する幅広い教養を身に付ける。そして、社会問題全般に対して経済学による解決方法を提示できるように、柔軟な思考方法を養成する。
本学部における初年次導入科目では、レポート作成やPC操作などの大学の学習で必要とされるアカデミック・スキルおよび情報処理スキルを修得する。また、経済学の学習に必要とされる数的処理能力が補強される。そして、少人数クラスが導入段階でも配置され、他者と綿密にコミュニケートし、共感しながら学習を進めていく態度が醸成される。
外国語による読解力およびコミュニケーション能力を身に付けることができるように「外国語科目」を配置する。これらを体系的に修得していくことで、上位年次の外国書講読や本学部独自の短期留学プログラムなど外国語による専門教育において、異文化理解に対する関心を一層深めようとし、経済問題をよりグローバルな視点から考察できるようにする。
(2)
専門教育
経済学部では、個々の学生の希望や目標に応じた専門学習が実現できるように、7つの専修からなる専修制を核とした教育課程を提供している。
1年次には、基礎的・入門的科目を多く配置することにより、4年間の経済学の学習に必要な基礎力の定着を確実なものとする。2年次の春学期には、秋から始まる「経済学演習(ゼミ)」や所属する専修での学習に向けた科目を中心とした履修を推奨している。2年次秋学期から4年次は、学生の希望に基づいたゼミに所属すると同時に、そのゼミが属する専修に分属する。この期間には、ゼミ活動に加え、所属専修が履修を推奨する科目を中心に学ぶことで、より深く経済学の専門知識が習得できるように体系化されている。また、ゼミでの総まとめとして、「卒業論文」の提出が義務付けられている。
各学年には少人数クラスを配置し、より専門的な学習の効果を高めている。特に、ゼミでの深い学習により、社会で即戦力として役立つ応用力を効率的・体系的に体得することを可能としている。
本学部では、教室で学んだ経済学および語学を現地で実践できるように、独自の短期留学プログラム「GoLDプログラム」を提供している。また、同プログラムを修了後でも継続して外国語学を用いながら経済学を学習できるように、外国語で行われる「経済学特殊講義1(Contemporary Global Issues)及び(Economic and Social Issues in Japan)」の2つを配置している。そして、グローバルな視野をもったビジネス・パーソンとして将来活躍できるような言語力・異文化理解力の修得を目指している。

2 教育評価

(1)
本学部では、経済学演習(ゼミ)が必修化されており、2年次春学期にゼミ募集が行われる。そのゼミに応募するためには、1年次終了時に必修科目「初級ミクロ経済学」・「初級マクロ経済学」の8単位の中の4単位を含めて、20単位以上修得していなければならない。経済学の基本的な考え方がどれだけ定着しているかは、ミクロ経済学・マクロ経済学を中心とした科目の単位修得状況により測ることができる。そして、これら基本科目の定着度を測ることで、ゼミでの専門教育を受けるに値するかを厳格に確認している。
(2)
4年間の学修成果は、卒業論文(必修)の厳格な審査によって測られる。本学部では、所属するゼミの指導教員を卒業論文の主査に、同一専修に属する教員を副査に据え、本学部の評価基準を満たしたものを合格とする。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

「経済学」は社会で行われる財やサービスといったモノの取引や、それに関わるお金(カネ)・人材(ヒト)・情報の流れについて研究し、その望ましいあり方を探求することによって、「貧困の解消」「格差の是正」「環境と調和する持続可能な発展」などを目標とし、人類の幸福をも実現するための方法を模索する学問です。経済学部(以下、「本学部」という)は、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程編成の方針(カリキュラム・ポリシー)に定める教育を受けるために必要な、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた人を求めます。

1
(知識・技能)
経済学的な考え方は今や広範な分野に適用可能となっているため、入学前に①日本史、世界史、政治・経済、地理の基本的な知識に通じていること、②論理的な思考を根底から支える基本的な日本語・英語の読解力及び数的処理能力を備えていること、③自分の興味関心を他者に説得的に伝えることができる文章表現力及び口頭発表能力を涵養していること。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
本学部は、「経済学」を通して、社会の幅広い分野で活躍し、社会に貢献できる「考動力」を持った卒業生の輩出を目的とする。そのために、国内外の経済活動への幅広い興味関心を持っていることはもちろん、その興味関心を自分自身の問題として捉えなおす「問題発見力」と、論理的な思考にもとづいて自分なりの解答を導出できる「問題解決力」とを有していること。
3
(主体的な態度)
国内外の経済問題に常に関心を持ち、それらの解決に向けて経済学の専門知識・思考方法を自ら活用し、日本社会および国際社会に積極的に貢献しようという意欲を有していること。

商学部

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

商学部(以下、「本学部」という)では、複雑・多様化するビジネス・経済・社会の諸問題を専門知識と実務能力をもって解決することができる「品格ある柔軟なビジネスリーダー」を育成することをめざします。本学部は、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力および主体的な態度を身につけた者に対して学士の学位(商学)を授与します。

1
(知識・技能)
教養科目、ビジネス英語や会計の基礎の他、経営学・商学のあらゆる分野の基本知識を学ぶ必修科目をすべて修得するとともに、それぞれの興味・関心に応じて「流通」「ファイナンス」「国際ビジネス」「マネジメント」「会計」の5つのなかから選択したひとつの専修について、関連する専門科目を学ぶことによって専門知識を深めており、問題を解決することができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
ビジネス・経済・社会に対する広い視野と鋭い洞察力をもち、単なる利益の追求にとどまらず、企業倫理と社会的責任を深く認識し、品格をそなえたリーダーシップと「考動力」を発揮して社会に貢献することができる。
3
(主体的な態度)
自らの学びに責任を持ち、ビジネス・経済・社会の諸問題を自ら発見し、主体的かつ柔軟に取り組むことができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

商学部(以下、「本学部」という)では、学位授与の方針に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力、主体的な態度を習得できるように、下記の点を踏まえて、教養科目、専門教育科目及びその他の必要な科目を系統立てて学べるカリキュラムを整備します。

1 教育内容

(1)
教養教育
ビジネス・経済・社会の知識と問題解決能力の涵養に不可欠な幅広い教養を身につけるため、基盤科目群、自己形成科目群、グローバル科目群、実践科目群等の科目を配置する。
外国語にもとづくコミュニケーション・スキルを身につけるため、外国語科目(英語、ドイツ語、フランス語、ロシア語、スペイン語、中国語、朝鮮語)を配置する。
(2)
専門教育
1・2年次では、国際社会の共通言語である「ビジネス英語」と、ビジネスの世界の共通言語といえる「会計」を自在に使える能力を身につけることを重視し、さらに5つの専門分野を横断した商学の基礎を満遍なく学ぶことができる科目編成を行う。そのために低年次のカリキュラムでは、必修科目を含む入門・基礎科目を多数配置する。
3・4年次では、「流通」「ファイナンス」「国際ビジネス」「マネジメント」「会計」の5つの専修のいずれかを選択し専門的な学習が行えるよう、専門教育科目を配置する。その中心には、教員1名あたり定員15名で実施される少人数教育の専門演習、卒業研究、プロジェクト研究、ワークショップを配置する。
ビジネス英語、ビジネス・リーダーシップ、会計、データ・サイエンスに関連する特別プログラムを設置し、ビジネスのあらゆる領域で活躍しようという学生の期待に応える。

2 教育評価

(1)
2年次終了時において、専門科目のうち必修科目、教養科目・外国語科目を含め一定単位を修得していることを確認し、専門演習を履修するに値する基礎を身につけているかを確認する。
(2)
4年間の学修成果は、研究論文,プロジェクト・ペーパーを含め、所定の単位を修得し、本学部の評価基準を満たした者を合格とする。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

商学部(以下、「本学部」という)では、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)に定める教育を受けるために必要な、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた人を求めます。

1
本学部でより充実した学びを実現するためには、国内外の歴史的及び現代的な政治経済・社会・地域事項について、基礎的な知識を備えていることが重要である。また、自己の主張を明確に伝える国語能力、英語によるコミュニケーション・スキルを習得していることは不可欠である。さらに、データに基づいて分析するために数学の基礎的能力を身につけておくことが望ましい。
2
本学部が求めるのは、大学における学びによって、これらビジネスの諸領域における問題解決能力・リーダーシップ能力を大いに発展させることができる可能性を有している人材である。
3
何よりも、本学部の教育方針をよく理解し、ビジネス・経済・社会を学ぶことに対して意欲を有している。

社会学部

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

社会学部では、教育理念である「伝統と革新の調和」「専門性と学際性の調和」、そして教育目標である「理論研究と実証分析の調和」のもとに、以下の求められる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身につけ、所定の課程を修了した者に学位(社会学)を授与します。

1
(知識・技能)
(1)
教養教育を基礎に専門教育を修めることを通して、理論と実際を学び、専門性と総合力をバランスよく身につけ、その学びのなかで得た「考える力」と現実の社会のなかで「生きていく力」を発揮できる。
(2)
各専攻の学問領域における概念や理論を用いて社会の課題を解決するために求められる知識や技能を活用できる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
(1)
グローバル社会における多様な価値観やものの見方に柔軟に対応する中で、他者の意見を傾聴し、自らの考えを発信することができる。
(2)
社会的現実への的確な観察と理論的知識にもとづき、考動力を基盤として問題を解決し、新たな価値を創出することができる。
3
(主体的な態度)
(1)
周囲の人間や社会情勢の意義・評価に関する鋭い感受性を持っている。
(2)
社会的伝統の尊重から一歩先に進む創造力、伝統への深い理解と洞察にもとづきながら果敢に新しい社会領域に主体的に挑むことができる。
(3)
個人をこえ、集団や、より大きな社会、世界を視野にふくめてものごとを考えることができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

社会学部では、専攻制(社会学専攻、心理学専攻、メディア専攻、および社会システムデザイン専攻)を基盤に、1年次に「基礎研究」、2年次に「基礎演習」、3年次に「専門演習」、4年次に「卒業研究」という少人数クラスを配しています。これは、各専攻の基本的研究主題の理解からはじまり、卒業研究の完成までの学問技法を習得するという学部教育の柱となるものです。この柱に対し、講義科目や実習科目を有機的に体系化して構成し、専門性にもとづく真の学際性の実現、ならびに理論と実証の調和を達成できるよう教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
教養教育
専門教育と有機的な結合をはかるために必要とされる基礎的な知識を習得し、広範な視野と柔軟な思考力を獲得できるように、「基礎科目群」「自己形成科目群」「実践科目群」等を配置し、学問的基礎を育成する。
「外国語科目」を配置し、外国語の読解力向上にとどまらず、コミュニケーション・スキルや異文化理解を高める。
(2)
専門教育
すべての学年に少人数制の演習科目を必修科目として配置し、学問的な表現力とコミュニケーション力を育成し、学生ひとりひとりの独創的かつ革新的な学問研究を促進する。
学生の幅広い興味に対応すべく、それぞれの専攻においてすべての学年を通じて学問的伝統と革新の調和を発展させた多彩な内容の科目を配置し、学生の理論的知識の向上を図る。
学生の主体的な学習意欲に応じて他専攻の科目の履修も認め、学生の視野の広がりを促す。
実習科目では、調査およびフィールドワーク等の実践的な学習を通じて、学生の社会的現実の分析能力の育成と理論的知識との有機的な統合を図る。

2 教育評価

(1)
学期末試験または到達度確認を通じて、学位取得に必要な知識・技能等の習得状況を評価する。GPAなどの指標をもとにして、修得状況が不十分な学生に対しては個別面談を行い、学習指導を行う。
(2)
3年次での「専門演習」履修に際して、履修に値する基礎が習得できているかをみるために、単位修得状況を確認する。
(3)
卒業レポートを課した「卒業研究」を必修とすることで、4年間の学修成果を確認する。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

社会学部では、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程編成の方針(カリキュラム・ポリシー)に定める教育を受けるために必要な、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた人を求めます。

1
人間と社会に関する現象を科学的に分析し、理論的・実践的に学んでいくために、高等学校の課程での学習等を通じて以下の能力を有している。
(1)
国語や外国語の学習により、的確な読解力と自らの考えを表現する能力を有している。
(2)
地理歴史および公民の学習を通じて、わが国を含む世界各国・各地域の歴史的発展過程や生活・文化の地域的特色、並びに現代の社会における政治・経済の仕組みを理解している。
(3)
数学や理科などの学習によって、論理的思考に十分親しむとともに、日進月歩する科学技術に関する基本的知識を身につけている。
2
人間と社会に関する問題に目を向け、その解決に挑み、新たな価値を創出することで社会への貢献を志している。
3
人間と社会に対する知的好奇心とともに、社会現象に対する多様な評価や視点を許容する柔軟性を持って主体的に学んでいく意欲を持っている。

政策創造学部

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

■ 政策学科

政策創造学部(政策学科)では、新たな時代的変化を見据え、社会科学全域を横断した多様な視点から現代社会の諸問題に挑む地球規模の思考力、行動力を持ち、豊かな地球市民社会を創造できる人材の育成を推進しています。すなわち、現代社会における多様な問題を総合的、学術的に把握、考察し、課題と解決策を見いだす能力、それを実行・実現する力を有する人材として、下記の力を身につけた人物に対して学位(政策学)を授与します。

1
(知識・技能)
幅広い豊かな人間性を基盤として、国際社会・高度情報化社会が抱える諸問題に挑む政策学に関する知識・技能を習得し、それを実践することができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
グローバル社会で活かせる実践的なコミュニケーション能力を持ち、「考動力」全般を身につけ、実際のフィールドワークを通じて、実社会の問題を考える高い思考力を育み、そこに留まらず、実際に立案、行動することができる。
3
(主体的な態度)
密なコミュニケーションを基盤とする他者との協働の中で、解のない現代社会の諸問題に意欲的に取り組み、新しい価値を主体的に生み出すことができる。

■ 国際アジア法政策学科

政策創造学部(国際アジア法政策学科)では、新たな時代的変化を見据え、欧米とアジアの法を学ぶことを通じてグローバル社会に通用する政策立案し、国際社会に貢献する人材の育成を推進しています。すなわち、現代社会における多様な問題を総合的、学術的に把握、考察し、課題と解決策を見いだす能力、それを実行・実現する力を有する人材として、下記の力を身につけた人物に対して学位(法政策学)を授与します。

1
(知識・技能)
幅広い豊かな人間性を基盤として、多様な国際社会を相対的に理解し、グローバル社会に通用する政策立案力を養う法政策学に関する知識・技能を習得し、それを実践することができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
グローバル社会で活かせる実践的なコミュニケーション能力を持ち、「行動力」全般を身につけ、実際のフィールドワークを通じて、実社会の問題を考える高い思考力を育み、そこに留まらず、実際に立案、行動することができる。
3
(主体的な態度)
密なコミュニケーションを基盤とする他者との協働の中で、欧米とアジアの社会的な課題に主体的に取り組み、新しい価値を主体的に生み出すことができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

■ 政策学科

政策創造学部(政策学科)では、学位授与の方針に掲げる目標を達成するために、以下の点を踏まえて、共通教養科目、専門教育科目及びその他必要な科目を体系的に教育課程として編成します。次の点を踏まえた教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
教養教育
社会における活躍に必要な広い知識・視野と柔軟な思考を育成するために、共通教養教育として自己形成科目群や実践科目群等を配置し、総合的な人間力を養う。
外国語文献の読解やコミュニケーションスキルを身につけるための「外国語科目」を配置し、4年間を通じた実践的な英語力育成をはかる。
(2)
専門教育
国際関係、法律、政治、経済、経営、社会学などの社会科学諸分野を中心とし、それらを横断しつつ段階的に学ぶことができるようカリキュラムを提供している。それによって、社会における公的な問題を発見し、地球的な視野からその解決策について考え、それを何らかの形で実行できるような能力を持った人材を育成することを目的とする。
初年次に、政治、経済、国際社会等の学生が身につけるべき専門の基礎として「導入科目」を配置し、導入ゼミⅠと導入ゼミⅡでは特に少人数によるゼミ形式にて専門的な学びへの転換を図る。
データを通じて社会的な課題を読む解く力を育成するため、1年から4年間、「データ分析科目」を設置している。
政策立案に必要な法学、政治学、経済学、商学等に関する授業科目を基幹科目として配置し、専門の導入部として幅広い基礎知識を身につけ、さらに展開科目により学生がこれから学んで行く研究分野や進路に深く関連した科目を有している。
高次の英語教育として海外留学やビジネス等に関する英語能力を向上させるため、プロフェッショナル英語(各テーマ)を設けるとともに、多様な国・地域の政治、経済、社会に対する理解を促進することを目的として、当該国での通用する言語を通じて学ぶ、「グローバル・スタディーズ・セミナー」を配置している。
国際政治経済専修、政治・政策専修、地域・行政専修、組織・経営専修の4つの専修内容に対応して、より専門的な視野を含めるための展開科目を設置する。

2 教育評価

(1)
専門演習および卒業演習への円滑な移行を図ることを目的とし、各セメスター終了時には必修科目および語学教育の科目を中心に単位習得状況を確認する。
(2)
4年間の学修成果は、卒業研究や最終報告を含めて、本学の評価基準を満たしたものを合格とする。

■ 国際アジア法政策学科

政策創造学部(国際アジア法政策学科)では、学位授与の方針に掲げる目標を達成するために、以下の点を踏まえて、共通教養科目、専門教育科目及びその他必要な科目を体系的に教育課程として編成します。次の点を踏まえた教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
教養教育
社会における活躍に必要な広い知識・視野と柔軟な思考を育成するために、共通教養教育として自己形成科目群や実践科目群等を配置し、総合的な人間力を養う。
外国語文献の読解やコミュニケーションスキルを身につけるための「外国語科目」を配置し、4年間を通じた実践的な英語力育成をはかる。
(2)
専門教育
国際関係、法律、政治、経済、経営、社会学などの社会科学諸分野を中心とし、それらを横断しつつ段階的に学ぶことができるようカリキュラムを提供している。それによって、社会における公的な問題を発見し、地球的な視野からその解決策について考え、それを何らかの形で実行できるような能力を持った人材を育成することを目的とする。
初年次に、政治、経済、国際社会等の学生が身につけるべき専門の基礎として「導入科目」を配置し、導入ゼミⅠと導入ゼミⅡでは特に少人数によるゼミ形式にて専門的な学びへの転換を図る。
データを通じて社会的な課題を読む解く力を育成するため、1年から4年間、「データ分析科目」を設置している。
政策立案に必要な法学、政治学、経済学、商学等に関する授業科目を基幹科目として配置し、専門の導入部として幅広い基礎知識を身につけ、さらに展開科目により学生がこれから学んで行く研究分野や進路に深く関連した科目を有している。
高次の英語教育として海外留学やビジネス等に関する英語能力を向上させるため、プロフェッショナル英語(各テーマ)を設けるとともに、多様な国・地域の法と社会に対する理解を促進することを目的として、当該国での通用する言語を通じて学ぶ、「グローバル・スタディーズ・セミナー」を配置している。
展開科目として、欧米のみならず、アジア各国・地域の法制度と社会を学習する科目及び法律学に関係する科目を中心に配置している。

2 教育評価

(1)
専門演習および卒業演習への円滑な移行を図ることを目的とし、各セメスター終了時には必修科目および語学教育の科目を中心に単位習得状況を確認する。
(2)
4年間の学修成果は、卒業研究や最終報告を含めて、本学の評価基準を満たしたものを合格とする。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

■ 政策学科

政策創造学部(政策学科)では、学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に基づく教育を受けることのできる者として、様々な入試制度を通じて、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた入学者を広く受け入れます。

1
高等学校等における全般的な基礎学力を有している。具体的には次の能力を身につけておくことを推奨する。①国語:国語を適切に表現し、古典・近代以降の文章を的確に理解することができる、②地理歴史:我が国及び世界の形成の歴史的過程と生活・文化の地域的特色について理解できる、③公民:現代の社会について主体的に考察し、民主主義のもとでの政治・経済・国際関連事項を理解できる、④数学:方程式・関数・図形・微積分・集合・確率・数列・ベクトルなどの数学的見方及び考え方を認識し、事象を数学的に考察し処理することができる、⑤外国語:外国語を通じて言語・文化に対する理解を深め、読み書きはもとより積極的にコミュニケーションを図ることができる。
2
自分の将来の課題を探し求め、その課題に対して幅広い視野から柔軟で総合的な判断を下す「真の実践的能力」を育む「考動力」の基盤を有している。
3
地域社会の諸問題に対して取り組んだ経験を有している。

■ 国際アジア法政策学科

政策創造学部(国際アジア法政策学科)では、学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に基づく教育を受けることのできる者として、様々な⼊試制度を通じて、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた入学者を広く受け入れます。

1
高等学校等における全般的な基礎学力を有している。具体的には次の能力を身につけておくことを推奨する。①国語:国語を適切に表現し、古典・近代以降の文章を的確に理解することができる、②地理歴史:我が国及び世界の形成の歴史的過程と生活・文化の地域的特色について理解できる、③公民:現代の社会について主体的に考察し、民主主義のもとでの政治・経済・国際関連事項を理解できる、④数学:方程式・関数・図形・微積分・集合・確率・数列・ベクトルなどの数学的見方及び考え方を認識し、事象を数学的に考察し処理することができる、⑤外国語:外国語を通じて言語・文化に対する理解を深め、読み書きはもとより積極的にコミュニケーションを図ることができる。
2
自分の将来の課題を探し求め、その課題に対して幅広い視野から柔軟で総合的な判断を下す「真の実践的能力」を育む「考動力」の基盤を有している。
3
国際的視野に立って法政策学を学ぶ事を目的としていることから、多様な形で国際的経験を有している。

外国語学部

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

外国語学部では、各学位プログラムにおける所定の教育課程を修めたうえで、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身につけた者に対して学士(外国語学)の学位を授与します。

1
(知識・技能)
幅広い教養に裏打ちされた専門的知識・技能を修得するとともに、主専攻言語である英語・中国語、さらにはプラスワン・副専攻言語の卓越した運用能力を身につけ、それらを総合的に活用することができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
言語コミュニケーション教育、言語分析、地域言語文化、異文化コミュニケーション、通訳翻訳の5つの専門領域についての知識と技能を活用し、グローバルな視野に立って自ら考え、周囲の人と円滑なコミュニケーションをとりつつ、「考動力」を発揮して社会に貢献することができる。
3
(主体的な態度)
自らの学びに責任を持ち、直面する課題に主体的に取り組み、「外国語のプロフェッショナル」として、世界の状況を適切に把握し、日本の立場を世界に向けて発信することができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

外国語学部では、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げる知識・技能・思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を習得できるように、以下の点を踏まえて、共通教養科目、専門教育科目及びその他必要な科目を教育課程として体系的に編成します。

1 教育内容

(1)
教養教育
学問知への興味を醸成するとともに、学問の進め方を体得できることに重点を置いた導入科目(基礎演習、情報リテラシー、文学概論(英米、中国)、スタディ・アブロード地域文化入門、日本文化論、言語教育学概論、ことばの世界(英語、中国語)、異文化コミュニケーション概論、通訳・翻訳概論)を配置する。
国際社会で活躍するため、異文化を理解し、異なる意見を持つ人々の立場に立って考えることができる能力及び外国語によるコミュニケーション力を、主専攻外国語科目、プラスワン外国語科目、スタディ・アブロード・プレパレーションを通じて育成する。
(2)
専門教育
講義、演習、実習等を体系的に組み合わせて、外国語の高度な運用能力、専門的知識・技能を効率的に修得させることを目指す。
初年次においては、様々な学習履歴を持った学生に学びの転換を促す導入科目(言語教育学概論、ことばの世界(英語、中国語)、異文化コミュニケーション概論、通訳・翻訳概論等)を準備し、学問分野に応じた「考動力」の基礎を育成する。また、初年次から主専攻言語として英語及び中国語の科目を集中的に配置し、少人数クラス編成で言語運用能力の徹底的な伸長を図るとともに、「プラスワン外国語」として、ドイツ語、フランス語、ロシア語、スペイン語、中国語、朝鮮語及び英語を開講する。
2年次には「スタディ・アブロード」を必修として置き、一年間の海外留学を通して「生きる力」の涵養を目指す。外国語運用能力の飛躍的な習熟を目指すと同時に、3年次以降の履修プログラムにつながる専門科目を学習する。また、自文化と異文化理解を通した多面的思考力と問題解決能力の育成を図る。
3、4年次においては、履修プログラム①言語コミュニケーション教育、②言語分析、③地域言語文化、④異文化コミュニケーション、⑤通訳翻訳に関する科目を幅広く設置する。さらに、各領域の学問研究を促進するために専門演習、卒業演習によって少人数教育を中心とした学問の本質に接する場を提供し、「考動力」の獲得に重点を置いた教育を実践する。

2 教育評価

(1)
知識・技能の修得に関しては、総合GPAの分析及び各種の学修行動調査と外部外国語運用能力検定試験等の到達度調査の結果を組み合わせて把握する。
「考動力」に集約される思考力・判断力・表現力等の能力の評価に関しては、関西大学コンピテンシー調査の集計、学部卒業時に提出する卒業プロダクト等によって行う。
主体的に学びに取り組む態度に関しては、各種学生調査の集計によって把握する。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

外国語学部(以下、「本学部」という)では、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)に基づく教育を受けるために必要な、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた人を求めます。

1
高等学校の教育課程を通じて学ぶ知識、技能を十分に習得している。特に外国語、国語、地理歴史、公民などの学習を通して、外国語及び日本語の高度な運用能力を身につけ、多文化の理解を深めるうえでの基礎的知識を有している。
2
外国語を通して新たな知識を吸収し、国際的な諸問題についての理解を深めようとする「考動力」の基盤を持っている。さらに本学部ではスタディ・アブロードを必修としていることから、様々な文化的背景を持った人々と直接接触する体験に強い意欲を持つとともに、環境の変化に対応できる柔軟性や、コミュニケーションに対する積極性など、「生きる力」につながる資質や態度を有している。環境の変化に対応できる柔軟性や、コミュニケーションに対する積極性など、「生きる力」につながる資質や態度を有している。
3
「外国語」を切り口に時代と社会に向き合い、グローバル社会のフロントランナーとなるために必要な学問領域を主体的に学んでいく強い意欲を持っている。

人間健康学部

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

人間健康学部では、人間が幸福かつ豊かに生活できるよう、健康の維持や増進を図るために人間の健康(health)と健幸(well-being)にかかわる基礎理論と実践的なアプローチを学び、それを基盤として、地域コミュニティにおいて健康支援や生活支援の実践に携わることができる人材養成教育を推進します。すなわち、実際の社会とのつながりを密にした、総合的な人間の健康と健幸に関する高い専門性を持つ人材として、下記の力を身につけた人物に対して学位(健康学)を授与します。

1
(知識・技能)
広い知識・視野と柔軟な思考を基盤に、健康の維持や増進を図る人間健康学に関する専門知識・技能を習得し、それを実践することができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
円滑なコミュニケーション能力と将来を構想する力を持ち、関西大学が推奨する判断力と行動力を融合した「考動力」全般を身につけ、社会や他者のために、人間健康学にかかる専門性を基盤とした責任ある行動をとることができる。
3
(主体的な態度)
社会とのつながりのなかで自ら課題を探求し、実践において他者と共感しながら協働することができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

人間健康学部(以下、「本学部」という)では、「学の実化(学理と実際との調和)」の理念のもと、学位授与の方針に掲げる目標を達成するために次の点を踏まえた教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
教養教育
体験学習を取り入れた少人数教育(「スタディスキルゼミ」)を用いて、学習態度の醸成とコミュニケーションスキルの獲得を目指す。
社会で活躍するために必要な広い知識・視野と柔軟な思考を育成するために、共通教養教育として自己形成科目群や実践科目群等を配置し、総合的な人間力を養う。
異文化を理解し、異なる意見を持つ人々の立場に立って考えることができる能力、および外国語によるコミュニケーション力を育成する。
(2)
専門教育
人間健康学の体系的な知識を幅広く学ぶ「基礎科目」を通して、専門的な学びへの転換を図る。
2年次からは「スポーツと健康コース」または「福祉と健康コース」に分属し、さらに専門性を深め、総合的なアプローチの視点を身につけるための「応用科目」(各コース共通、各コース別)を置く。また2コースを有機的に連携させることを目的とした「連携科目」を置き、実践的な学びを深める。
健康への好影響が実証されている「笑い」について、多角的にアプローチする「ユーモア学プログラム」を置き、人間の健康を多角的にとらえることを学ぶ。
上記科目で学び得たものを実際的な研究テーマとして設定し、少人数指導によりきめ細かい指導のもとに課題を探求する「演習科目」、専門資格取得のための「選択科目」および「自由科目」に分けられ、基礎から応用への学びが連続する段階的な教育体系としている。
本学部の教育の要であり、必修となっている「演習科目」では、導入演習(1年次)、基礎演習(2年次)、専門演習(3年次)、卒業演習(4年次)を設置し、アカデミックスキルの獲得から専門性の応用まで、一貫した少人数指導を行っている。4年次の卒業演習においては、卒業論文もしくは卒業研究のいずれかを課題とし、学生の個別の研究テーマにもとづく論文指導や卒業制作、研究発表のための指導を行う。

2 教育評価

(1)
専門演習および卒業演習への円滑な移行を図ることを目的とし、各セメスター終了時には必修科目および語学教育の科目を中心に単位習得状況を確認する。
(2)
4年間の学修成果は、卒業演習および卒業論文または卒業研究によって行う。本学の評価基準を満たしたものを合格とする。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

人間健康学部では、学位授与の方針および教育課程編成・実施の方針に基づく教育を受けることのできる者として、様々な入試制度を通じて、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力および主体的な態度を備えた入学者を広く受け入れます。

1
人間の心身の健康に関する積極的関心およびそれを科学的に展開するための基礎学力を有している。
2
社会に関心をもち、幅広い教養と実践能力を兼ね備えた関西大学が推奨する判断力と行動力を融合した「考動力」の基盤を有している。
3
「スポーツと健康コース」では、スポーツや健康に興味関心をもち、スポーツ活動を通しての人間形成やコミュニティの再生、あるいは新たな人間の健康のあり方を探り、地域において活躍したいという意欲がある。
4
「福祉と健康コース」では、福祉と健康に興味関心をもち、これまでの社会福祉のあり方や実践を、人間の生活環境と健康の関係からとらえることができるとともに、地域コミュニティにおける福祉文化の構築および醸成に、積極的に貢献したいという意欲がある。

総合情報学部

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

総合情報学部では、「情報」と「情報に関する諸問題」に対し、諸科学横断的で総合的視野に立った教育・研究アプローチを行うことにより、次世代を切り拓く先進的人材の育成を目指しており、次の力を身に付けた人物に対して学位(情報学)を授与します。

1
(知識・技能)
情報の理論とその意義や機能及び情報と人間・社会との関係について幅広い知識を有し、情報を収集、分析、表現するための基盤技術(情報フルエンシー)を修得している。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
文理にわたる幅広い視点から「情報」を捉え、情報ネットワーク利用における高い倫理性を持ちつつ、社会の様々な領域における問題発見、問題解決及び価値の創出ができる。
3
(主体的な態度)
急速に発展する情報社会と情報技術に常に関心を持ち、高度なコミュニケーション力に基づいて課題解決に主体的かつ協力的に取り組むことができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

総合情報学部(以下、「本学部」という)では、学部の最大の特色である文理総合型というコンセプトを活かしつつ、学生に自らの専門性をより強く意識させた学修ができるカリキュラムを提供しています。

1 教育内容

(1)
教養教育
導入科目として、1年次春学期に全員が履修する演習型、実習型の科目を配置し、自ら学ぶための技術と思考法を修得し、専門性を学んでいく基礎力を養成する。
社会に対して問題意識を持ち、広い視野から学んで総合知を身に付けることを目的に、共通教養科目を配置する。
外国語科目は、実用的な語学力の育成と異文化に対する理解を深めることを目的とする。特に、習熟度別クラス設定による英語基礎力の底上げと英語に対する苦手意識の克服に重点を置いている。
(2)
専門教育
情報学を専門的に学修するまでに必要な基礎知識を「基礎科目」によって学ぶ。
本学部のコアになる科目群として、高度情報社会の基本となる知識を学ぶ「基幹科目」を設置し、必修科目とする。
専門性の高い科目が「展開科目」として配置され、それぞれの進路に合わせた履修を行う。
理論的知識だけでなく実践的な情報活用能力を身に付けるべく、最新の情報システム環境を用いた多様な実習科目を段階的に配置している。
これらの専門科目と実習科目を、自分の未来ビジョンに合わせて系統的に学修できるように、「メディア情報系」「社会情報システム系」「コンピューティング系」の3つの履修体系を提示する。
少人数で専門教育を行う演習科目(3年次の「専門演習」と4年次の「卒業研究」)は必修であり、担当教員による2年間の指導の成果を最終的に卒業論文(作品)としてまとめる。

2 教育評価

(1)
専門演習を履修する年度の春学期開始時点での修得している卒業所要単位数により専門演習の履修資格を設ける。また、卒業研究の履修は、専門演習の修得を条件とする。
(2)
4年間の学修成果の最終的な評価は、卒業研究(必修)によって行う。本学部の評価基準を満たしたものを合格とする。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

総合情報学部では、学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に基づく教育を受けることのできる者として、様々な入試制度を通じて、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた入学者を広く受け入れます。

1
特定の科目にとどまらず、高等学校までの各教科・科目を全般的に習得し、基礎的な学力を十分身に付けている。
2
コンピュータや情報と人間・社会に対して強い興味や関心を持ち、幅広い教養と実践能力の基盤を有している。
3
入学後に修得する知識やスキルを最大限に活用しながら、自分の専門を深く追求し、社会に貢献しようとする高い目的意識を持っている。
4
文系・理系という枠にとらわれることなく、さまざまな領域を「情報」という視点から総合的に探究するための素養を有している。

社会安全学部

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

社会安全学部では、安全・安心な社会の創造に寄与することを目標に、防災・減災対策や事故防止、危機管理のための政策立案とその実践に関する学びを通じて、高度な情報処理能力を有した社会貢献型の人材を養成する教育を推進しています。具体的には、地域的・国家的・国際的な安全問題を総合的に分析、考察、マネジメントする方法を学び、下記の能力を身につけた者を、安全・安心な社会の実現に貢献できる防災・減災のスペシャリストと認め、学士(学術)の学位を授与します。

1
(知識・技能)
地域生活と社会活動上の安全問題を読み解く基礎的知識を修得し、専門的観点からその問題解決に向けた方策を立案し実践できる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
安全の維持・継承の仕組みを理解し、安全確保のための方策を考案し、異分野の専門家や技術者とのコミュニケーションを通して「考動力」を発揮し、社会に貢献することができる。
3
(主体的な態度)
安全問題の解決のために自ら課題を探求し、社会的視野をもって主体的に課題に取り組むとともに、異分野の専門家や技術者と協働することができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

社会安全学部では、現代社会が直面する安全上の諸問題を読み解き、その解決策を提案する実践的な能力に優れた文理融合型人材の育成を目的としています。その学問分野は、社会とのインターフェイスを必要としているため、以下の点を踏まえて、基礎から応用までバランスのとれた教育課程を編成しています。

1 教育内容

(1)
教養教育
社会安全に関する諸課題について幅広い知識を身につけるため、安全・安心な社会の創造に必要な基礎的理論や、ツールの体系に関する多様な学問知を養成する。
シミュレーションや体験実習を取り入れたカリキュラムを編成し、社会安全に関する諸問題を解決するための実践的な思考判断力を養成する。
外国語の読解力やコミュニケーションスキルを身につけるため、1~3年次に必修の「英語科目」を配置し、実践的な英語力を養成する。
(2)
専門教育
「基礎科目」では、社会安全学の土台となる知識を幅広く段階的に学ぶ。「共通専門科目」では、防災・減災、事故防止、危機管理に関する最新の専門知識を体系的に修得する。
防災・減災、事故防止、危機管理についての専門性を高め、安全に関する学びを深めるために、「専門科目」に「社会災害マネジメント科目」と「自然災害マネジメント科目」をおく。「社会災害マネジメント科目」では、現代の産業社会において発生する様々な事故や事件を対象とし、事故防止、減災、労働安全、ヒューマンエラー、リスクマネジメント、危機管理、企業の社会的責任、安全のための法システムなどについて学ぶ。「自然災害マネジメント科目」では、自然災害のメカニズムを分析し、防災・減災の方法や被災者支援、復旧・復興計画、自助・共助・公助(行政の役割と自己責任、公共政策)のあり方、危機管理体制などについて学ぶ。
「統合科目」では、少人数の演習(入門演習、基礎演習)を通じて学習態度の醸成とアカデミックスキルを獲得するとともに、社会調査・事故調査に関する実践的な実習、高度な情報処理実習などを通じて、専門的知識と技能を修得する。
「専門演習」と「卒業研究」では、上記各科目で学んだ内容をもとにより専門的・実践的なテーマを設定し,ゼミ形式によるきめ細かい指導のもとで課題を探求することによって、自然災害や事故の現状を総合的に理解して政策を立案できる高度な専門知識と実践力を修得する。

2 教育評価

(1)
講義科目においては、学期末に実施する定期試験などにより、知識・技能の修得に関する到達度を評価する。
(2)
演習科目においては、具体的な問題に対する報告・討論・ディベート・プレゼンテーションなどを通じて、論理的思考、演繹・批判的思考、問題発見および問題解決の能力を評価する。
(3)
単位修得状況およびGPAなどの指標をもとに,必要な知識・技能を十分に修得できていないと判定された学生には、勉学や履修のあり方について個別指導を行う。
(4)
「専門演習」を履修するに値する基礎的な知識・技能が修得できているか否かを判別するために、2年次終了時に単位修得状況の確認を行う。
(5)
4年間の学修成果は、必修科目である「卒業研究」において評価する。研究活動の経緯、卒業研究論文とその発表を評価の対象とする。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

21世紀の今日、安全・安心な社会の創造は、国民一人ひとりの切実な願いであるばかりでなく、行政の重点的な政策課題にもなっています。社会安全学部(以下、「本学部」という)では、安全・安心な社会の創造に寄与することを目標に、高等学校の教育課程における幅広い知識・技能を基礎として、防災・減災対策や事故防止、危機管理のための政策立案とその実践に関する知識や技能を学び、安全問題を総合的に分析、考察、マネジメントできる能力を修得して社会に貢献しようとする者を、本学部に適性のある人材として受け入れています。特に、以下に掲げる点が重視されます。

1
科目や分野の枠にとらわれず、これまでに学んだ知識・技能・経験を統合し、柔軟な発想をもって包括的に活用しようとする。
2
新たな知識・経験を積極的に獲得し、新たな課題を探求し、課題解決に挑戦しようとする。
3
立場や意見が異なる他者とコミュニケートし、相互理解を深め、課題解決に向けて協働しようとする。

システム理工学部

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

■ 工学

システム理工学部は、学問と実践との融合の精神に基づき、社会に役立つ「しくみづくり」に貢献する技術者の育成を目的としています。学士(工学)の学位は、次の知識・技能、思考・判断・表現及び主体性・協働を身につけた者に対して授与します。

1
(知識・技能)
学問と実践との融合の精神に基づき、幅広い学びと豊かな人間性を基盤として、社会に役立つ「しくみづくり」に貢献する専門知識・技能を修得し、それらを活用することができる。
2
(思考・判断・表現)
社会に役立つ「しくみづくり」を新たに創造する力を培い、科学技術を支える社会に貢献する「考動力」を身につけ、高い柔軟性のある思考能力を身に付けることができる。
3
(主体性・協働)
社会のものごとに対して問題意識を持ち、情報収集の過程で他者の意見にも耳を傾け、解決に向けて主体的にかかわることができる。

■ 理学

システム理工学部は、学問と実践との融合の精神に基づき、社会に役立つ「しくみづくり」に貢献する技術者の育成を目的としています。学士(理学)の学位は、次の知識・技能、思考・判断・表現及び主体性・協働を身につけた者に対して授与します。

1
(知識・技能)
学問と実践との融合の精神に基づき、幅広い人間力を基盤として、ものごとを分析し、その結果を表現するための数学・物理学に関する専門知識・技能を修得しそれを実践できる。
2
(思考・判断・表現)
円滑なコミュニケーション能力と将来を構想する力を持ち、「考動力」を身につけ、社会や他者のために、システム理工学にかかる専門性を基盤とした責任ある行動をとることができる。
3
(主体性・協働)
社会とのつながりのなかで自ら課題を探求し、実践において他者と共感しながら協働することができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

■ 工学

システム理工学部(工学)(以下、本学部という)は、「学の実化」(学理と実際の調和)の理念のもと、学位授与の方針に掲げる目標を達成するために、次の点を踏まえた教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
教養教育
専門教育科目の理解を深めるために、社会に役立つ「しくみづくり」に貢献する基盤となる学科指定の自己形成科目を設置する。
社会で活躍するためのグローバルな視野と外国語運用能力の基礎を育成するため、「外国語科目」を配置し、実践的な英語力の向上を図る。
(2)
専門教育
「しくみ」の原理を理解し,新たな「しくみづくり」へと応用展開できる知識や価値の創出力、技術力、問題解決能力を身につけられるように、講義科目と実験・実習・演習科目を配置する。
数学や物理に重点を置いた導入科目と、機械および電気・電子・情報に関する知識の修得を目指した専門科目を配置する。特に、上位年次の選択科目には多様な科目を配当し、各専門分野の情報が得られる配置となっている。また、学科で設置された各コースの科目を中心に学ぶ以外に、コースを横断して学べる科目も配置し、幅広い知識の修得を目指す。
各学年に配置された少人数制の実験・実習・演習などの実技科目は、講義内容との有機的な連携に重点が置かれ、知識と実践技術のバランスを考慮した修得状況を目指す。
4年次の「特別研究(必修)」では共同研究者と協力し、より実践的な研究について学ぶとともに、これまでの知識と技能を実際の問題に適用し、創造力や論理的思考能力および問題解決能力などの涵養を目指す。また、ゼミナールや卒業研究発表会では、プレゼンテーションとコミュニケーションの能力向上を目指す。

2 教育評価

(1)
「特別研究」の履修に際し、履修の前学期末までの単位修得状況を確認し、受講資格を満たしているかをチェックする。
(2)
4年間の学修成果は、修得した知識・技能・態度を総合的に活用し、新たに設定された課題を解決する能力について評価する。具体的には、能動的な学習が中心となる「特別研究」において、本学部の評価基準を満たした者を合格とする。

■ 理学

システム理工学部(理学)(以下、本学部という)は、「学の実化(学理と実際の調和)」の理念のもと、学位授与の方針に掲げる目標を達成するために次の点を踏まえた教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
教養教育
社会で活躍するために必要な広い知識・視野と柔軟な思考を育成するために、共通教養教育として自己形成科目群や基礎科目群等を配置し、総合的な人間力を養う。
共通教養科目の指定科目として配置した数理系基礎科目を通して、専門科目を学習するための基礎力を養う。
外国語文献の読解やコミュニケーションスキルを身につけるための「外国語科目」を配置し、4年間を通じた実践的な英語力育成をはかる。
(2)
専門教育
初年次の課題探求学習を取り入れた少人数教育を用いて、学習態度の醸成とアカデミックスキルの獲得を目指す。
実験科目およびコンピュータ関連科目を通し、ものごとを分析することを実践する。
「数学科」では、現代数学の基礎である抽象的な諸概念を学び、現象の本質的理解や数理的定式化・解析に役立つ論理的思考力を身につける。また、演習形式の科目を通して、数理科学的内容を的確に伝える能力を修得する。
「物理・応用物理学科」では、通常科目や実験科目にふんだんに取り入れられたプレゼンテーションを通して、抽象的な数理学の概念を、分かりやすくかつ正確に伝える技術を身につける。
本学部の教育のまとめである「特別研究」では、学生が個別の研究テーマに取組み、「考動」を実践する。

2 教育評価

(1)
特別研究への円滑な移行を図ることを目的とし、各学期終了時には必修科目および専門教育科目を中心に単位修得状況を確認する。
(2)
4年間の学修成果は、特別研究(必修)によって行う。本学の評価基準を満たしたものを合格とする。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

■ 工学

システム理工学部は、学位授与(工学)の方針及び教育課程編成・実施の方針に基づく教育を受けることのできるものとして、多様な入試制度を通じて、次に掲げる知識・技能・資質・能力及び態度を備えた入学者を広く受け入れます。

1
高等学校での教育課程の全般的な基礎学力を有している。特に、数学と理科(主に、物理)に関する基礎的な知識と技能を幅広く習得している。
2
社会に関心を持ち、幅広い教養と実践能力を兼ね備えた「考動力」の基盤を有している。
3
知的好奇心旺盛で、「しくみづくり」に興味を持ち、修得した知識・情報・技能を「しくみづくり」を通して社会に役立てたいという意欲を持っている。

■ 理学

システム理工学部では、学位授与(理学)の方針及び教育課程編成・実施の方針に基づく教育を受けることのできるものとして、多様な入試制度を通じて、次に掲げる知識・技能及び態度を備えた者を広く受け入れます。

1
高等学校での教育課程の全般的な基礎学力を有している。特に、数学と理科(主に、物理)に関する基礎的な知識と技能を幅広く習得している。
2
社会に関心を持ち、幅広い教養と実践能力を兼ね備えた「考動力」の基盤を有している。
3
「数学科」では、数学が好きであること、あるいは自然科学、情報科学、社会科学における数理的側面に好奇心をもち、じっくりと物事を考えることに高い志向性を有している。
4
「物理・応用物理学科」では、自然現象のしくみを解き明かすこと及びそれを数学を用いて表現することに興味関心をもち、科学技術や科学教育の実践や発展に積極的に貢献したいという意欲がある。

環境都市工学部

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

環境都市工学部(以下、「本学部」という)では、環境、都市デザイン、建築、社会基盤、情報、資源、エネルギー、環境化学プロセスをキーワードとして、総合的で融合的な新しい科学技術を駆使し、より快適で調和のある環境都市を創造・再生するための「まちづくり」を担う専門技術者の育成を推進し、以下に挙げる力を身につけた人物に対して学位(工学)を授与します。

1
(知識・技能)
本学部の基本理念である『都市産業社会における市民と生産活動が融合する「まち」空間の創生と再生』の趣旨を理解し、本学部に関する専門知識と技術を身につけ、都市が抱える環境問題をはじめ様々な課題の解決に向けて考動力を基盤に柔軟に対応することができる。そのために必要となる基礎学力・論理的思考力を有している。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
本学部の専門教育を通じて習得した、最先端の科学技術力を発揮できる思考判断力を有し、同時に、グローバルな視点から考察することのできる国際力を有している。
3
(主体的な態度)
より快適に、より安全に、そしてエネルギーをより有効かつ効率的に使いながら自然と共生した活動を営む都市の創造を念頭に、市民と意識を共有しながら、主体性を持って問題解決に向かうことができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

環境都市工学部では、精緻な理論に基づく高い技術力と応用力で、環境・エネルギー問題に配慮した未来都市を創造できる技術者・研究者を育成することを目標として、以下に挙げる方針に基づいて、共通教養科目、専門教育科目を含む教育課程を編成します。

1 教育内容

(1)
教養教育
学生は、建築学科、都市システム工学科、エネルギー環境工学科のいずれかの学科枠で入学して、各学科で設定している専門教育科目を履修するために必要となる共通教養科目を受講する。
国際力を身につけるための「外国語科目」を配置し、実践的な英語力の習得と共に、専門教育を履修する上で必要となる英語力も習得できる。
(2)
専門教育
各学科の定めた共通教養教育の履修による学習成果を踏まえ、各学科が設定する専門教育カリキュラムに沿って学習を行い、学生各自が興味・関心のある分野から「まちづくり」にアプローチできる。
「まちづくり」について学生各自が多角的に考えられる能力の習得を目指す。
「建築学科」では、全ての学生が建築学全般を学ぶことを基本に、建築学を構成する「計画」、「構造」、「環境」の3つ分野の基礎を必修科目として、各分野の応用・発展的内容を選択科目として配し、学修段階に応じた講義、設計製図、演習、実習の連携により、知識の深化とともに、実践的技能や総合力の養成を目指す。
「都市システム工学科」では、2年次より「都市デザインコース」「都市環境計画コース」「都市情報システムコース」の3コースに分属し、各コースの特徴を活かした専門教育内容の習得と共に、コースによらずに設定した共通の専門科目も併せて習得することを目指す。
「エネルギー・環境工学科」では、2年次までに基礎教育内容の習得を目指す。3年次より「エネルギー工学コース」「環境化学コース」の2コースに分属し、それぞれ独自のカリキュラム編成に応じた、専門教育内容の習得を目指す。
4年次に「特別研究」(必修、都市システム工学科では一部選択必修)を課し、個別指導を通じて4年間の学習成果の取りまとめを行う。

2 教育評価

(1)
各セメスター終了時には単位習得状況を確認し、次のセメスターに配置されたカリキュラムの学習への円滑な移行を行えるように学習指導を行う。
(2)
4年次配当の「特別研究」(必修、都市システム工学科では一部選択必修)では、各学科により専門性を考慮して定められた評価基準を満たしたものを合格とする。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

環境都市工学部(以下、「本学部」という)では、地球環境にやさしい「まちづくり」を基本コンセプトに、環境、都市デザイン、建築、社会基盤、情報、資源、エネルギー、環境化学プロセスをキーワードに位置付けて、環境問題をはじめ、様々な課題の解決に向けて科学技術の力を発揮し、国際的に活躍できる人材を養成するために、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力を備えた入学者を広く受け入れます。

1
(知識・技能)
現象をモデル化して記述するために必要となる、数学的な能力や、物理・化学を中心とした理科の基礎力を有している。さらに、建築学科については、建築と密接に関連する地理歴史、家庭、芸術などの教科についての基本的知識や技術を、都市システム工学科については、都市とそれが抱える諸問題に対する関心と基本的知識を、エネルギー・環境工学科については、エネルギー問題や環境問題の現状について基本的知識を、それぞれ有している。
2
(思考・判断・表現)
数学・理科に関する基本的知識や、それぞれの学科で必要となる基本的知識に基づいて、本学部における様々な問題に取り組む思考判断力を有している。
3
(主体性・協働)
人々の基本的な都市活動を豊かなものにしていくための「まちづくり」に取り組み、技術者・研究者として快適な都市環境を創造・再生することに対する意欲をもって取り組む姿勢を有している。
4
(考動力)
自らの思考に基づいて、社会に貢献する行動力を有している。さらに、建築学科については、「すまい」や「まち」に深い関心を持ち、それらのあり方や課題について考える能力を、都市システム工学科については、都市のシステムの変化や問題、あるべき姿などに関して常に問題意識を持って考える能力を、エネルギー・環境工学科については、世界が抱えるエネルギー問題や地球環境の変化に関心を持ち、新しい技術に関して興味を持って考える能力を、それぞれ有している。

化学生命工学部

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

化学生命工学部では、本教育プログラムにおける所定の教育課程を修めたうえで、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身につけた者に対して学士(工学)の学位を授与します。

1
(知識・技能)
幅広い教養と基礎的な外国語運用能力に加えて、化学生命工学における専門分野の基礎知識・応用能力及び運用能力を修得し、それらを総合的に活用することができる。
2
(思考力・判断力・表現力等の能力)
周囲の人と円滑なコミュニケーションをとりながら、グローバルな視点から「考動力」を発揮して社会に貢献することができる。
3
(主体的な態度)
特別研究Ⅰ・Ⅱを始めとした科目の修得で培われた自らの学びを継続的に発展させる意思を持ち、直面する課題に主体的に取り組むことができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

化学生命工学部(以下、「本学部」という)では、学位授与の方針に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を修得できるように、以下の点を踏まえて、共通教養科目、専門教育科目及びその他必要な科目を体系的に編成した教育課程を構築します。

1 教育内容

(1)
教養教育
社会で活躍するために基盤科目群や自己形成科目群などの科目の履修を通じて必要な幅広い教養と柔軟な思考を培う。
理工系の基礎であり根幹となる数学・物理学・化学・生物学などについて中等教育での学びから高等教育での学びへと誘うことにより、各専門分野への興味を醸成するとともに、「積極的な学び」への感覚を培う。
習熟度編成による英語教育(英語1a(初級)・(中級)・(上級)、英語1b(初級)・(中級)・(上級)、英語2a(初級)・(中級)・(上級)、英語2b(初級)・(中級)・(上級)など)により,異文化を理解し、異なる意見を持つ人々の立場に立って考えることができる能力、及び外国語によるコミュニケーション力を培う。
(2)
専門教育
講義と演習・実験・実習とを体系的に組み合わせて、専門的知識・技術を有機的に修得させることを目指す。
初年次においては、様々な学習履歴を持った学生に本学部への学びの転換を促す導入・入門科目として「フレッシュマンゼミナール」を準備し、学問分野を横断した「考動力」の基礎を育成する。
上位年次においては、学生一人ひとりの学問研究を促進するために講義と演習とを有機的に一体化させた科目や専門に特化した実習・演習科目などの少人数教育を中心とした学問の本質に接する場を提供し、さらに進化した「考動力」を育成する。

2 教育評価

(1)
知識・技術の修得度に関しては、各種の達成度調査、学生インタビュー、総合GPAの分析を組み合わせて把握する。
(2)
「考動力」に集約される思考力・判断力・表現力等の能力の評価に関しては、特別研究1・2などの総合的学習プログラムでの活動とその成果の解析に基づいて行う。
(3)
主体的に学びに取り組む態度に関しては、授業評価アンケート等の学生調査の集計結果を解析することによって把握する。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

化学生命工学部では、学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に基づく教育を受けることのできる者として、様々な入試制度を通じて、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた者を広く受け入れます。

1
高等学校の教育課程を通じて、理科系科目(数学・物理学・化学・生物学)の基礎的知識と技能に加えて、「国語」「英語」さらに「社会」の基礎的な知識・技能を幅広く習得している。
2
高等学校の正課及び正課外での学習を通じて、柔軟な思考力、旺盛な知的好奇心、社会に貢献しようとする高い目的意識など、「考動力」の基盤を培っている。
3
「ものづくり」に必要な「化学・生物学・数学・物理学」を基礎とする学問領域を主体的に学んでいく強い意欲を持っている。
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