アドミッションポリシー
総合情報学研究科では、 本学の学是である 「学の実化 （学理と実際との調和）」 に基づいて、 情報学の理論および応用を教育研究し、 その成果をもって情報社会の進展に寄与するとともに、 豊かな学識と高度な研究能力を備えた研究者および高度専門職業人を養成する。 博士課程前期課程では、 研究者養成だけではなく、 高度な専門知識を有する職業人 「情報スペシャリスト」 の養成を目的としている。 そのため、 学部から直接進学する学生だけではなく、 すでに各分野で活躍している社会人が働きながら学べるように 「昼夜開講制」 を採用し、 大学卒業程度の基礎学力と研究意欲を有する人材も求めている。 博士課程後期課程では、 急激に発展拡大しつつある情報分野における未踏の領域に挑戦する人材 「情報パイオニア」 の養成を目的とし、 文系や理系という枠組みにとらわれることなく、 両分野にまたがる新しい領域を切り拓き、 パイオニア的な研究成果を創生させる、 研究者としての潜在能力を有する人材を求めている。
カリキュラムポリシー
総合情報学研究科では、 研究指導担当教員のもとで専門分野に関する研究を深く追求するとともに、 博士課程前期課程の 「課題研究科目」 および博士課程後期課程の 「研究領域」 を通して複数教員の指導を受けることにより幅広い見識を培う体制を整えている。 博士課程前期課程は、 課題研究 （プロジェクト） 科目を中心として編成されていて、 各課題研究科目では、 情報化の進展に伴って重要性を増している社会的な課題や先端技術の課題などが取り上げられる。 学生は、 指導教員のもと各自明確な問題意識・役割分担をもって参加し、 その成果を修士論文にまとめる。 課題研究科目の内容は、 研究の発展や社会的変化に対応して3〜4年を目処に見直される。 博士課程後期課程においては、 学生は指導教員のもとでさらに専門的に研究を進め、 その成果を博士論文にまとめる。
ディプロマポリシー
総合情報学研究科では、 所定の期間在学し、 所定の単位を修め、 学位論文の審査に合格した者に修了を認定し、 学位を授与する。 修士論文は、 指導教員を主査とし、 複数の審査委員が口頭試問または公聴会によって最終試験を行い、 広い視野に立った精深な学識と専攻分野における研究能力または高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を示すに足るものをもって合格とする。 博士論文の提出には、 レフェリー制のある学術雑誌に掲載された論文が2篇以上あることという提出基準を満たさなければならない。 博士論文は、 指導教員を主査とし、 複数の審査委員が口頭試問および公聴会によって最終試験を行い、 専攻分野について、 研究者として自立して研究活動を行うに必要な高度の研究能力およびその基礎となる豊かな学識を示すに足るものをもって合格とする。
博士課程前期課程 特徴
1998年4月に開設された「総合情報学研究科」は「社会情報学専攻」と「知識情報学専攻」の2専攻で構成されている。本研究科の特徴の第一は、単なる研究者養成ではなく「高度な専門知識を有する職業人（情報スペシャリスト）」の養成を目的としていること、第二は学部から進学する学生だけでなく、すでに各分野で活躍されている社会人が、働きながら学べることである。社会人の便宜を考慮し、「昼夜開講制」を採用している。カリキュラムも独創的で、「課題研究（プロジェクト）科目」を中心として編成されており、情報化の進展に伴って重要性を増している社会的な課題や先端技術の課題などを採り上げ、教員の指導のもと、大学院生が共同研究を進めていくことになる。課題研究の研究分野は固定的であるが、プロジェクトは研究の発展や社会的変化に対応して3〜4年周期で変わっていく。「総合情報学研究科」は関西大学の教育基本理念である「学の実化」に基づいて、21世紀の高度情報社会において社会の各分野で指導的な役割を担う人材を養成するために構想した画期的な大学院である。
上記「昼夜開講制」「課題研究（プロジェクト）」についての内容は次のとおり。
（1）昼夜開講制
社会人の入学と勉学を容易にするため、高槻キャンパスにおいて昼夜一体のカリキュラムを編成し、教育を行う。具体的には、午後の1時から授業（3時限目）が開始されるが、両専攻とも7時限（19：40〜21：10）まで教育が行われる。
（2）課題研究（プロジェクト）
「課題研究科目」は、学生が企業や行政機関などの政策・立案に役立つ現実的な課題や情報通信技術の諸課題に問題意識をもって参加する共同研究科目であり、博士課程前期課程（修士課程）教育の中心となるものである。両専攻とも各4分野の固定された研究分野があるが、各研究分野の「課題研究科目」は3〜4年毎に社会状況等の変化に対応して設定する。「課題研究科目」では、学生は指導教員のもと各自明確な役割分担を持って参加しその成果を修士論文にまとめることになる。
博士課程前期課程 専攻の特色
社会情報学専攻
社会情報学は、情報メディア・システムおよびそれらの発展と社会、経済・経営、法・政治・行政、人間行動の変化との関係を広く学際的に研究する学問分野である。マルチメディアの展開とインターネット利用の拡大に伴う高度情報化の進展によって、社会情報学の重要性は一層高まっているが、社会情報学の学問領域は大変広い範囲にわたっている。本専攻では、特に、(1)教育における情報メディア利用(2)情報社会とメディア(3)産業情報システム(4)公共領域における情報の4分野の課題研究を中心に教育を行うこととし、高度情報社会における望ましい情報メディア環境と社会・経済・経営、法・政治等のシステムの構築をめざす問題解決的、実践的教育を行い、社会の各分野で指導的な役割を果たす「情報スペシャリスト」の育成を図る。修了後の進路は、(1)官公庁・企業内教育の担当者(2)行政機関・団体・企業において地域・全国の国際関係の情報化に係わって政策の企画・立案、ソフト制作、情報発信の従事者や電気通信事業者、情報メディア、ソフトプロダクションおよびシンクタンク等の社員(3)事業家・起業家、企業の企画・財務・経理・知的財産・法務・情報管理・マーケティング等の部門の専門家(4)その他公務員における情報サービス・法曹・企画・財政・広報・国際等の広範囲な分野で活躍している。
知識情報学専攻
知識情報学は、知識情報の先端的理論と技術について学び、情報処理システムの創造的かつ高度な利用を可能とする、新しい情報環境と社会システムの構築に寄与することを課題とする。本専攻では、特に、「人間の知」、「機械の知」、「社会の知」という視点を重視し、「情報の生成」という観点からアプローチしているのが特徴である。課題研究分野は、(1)ヒューマンコンピューティング(2)インテリジェントコンピューティング(3)コンピューティングアルゴリズム(4)分散コンピューティングの4分野を設定している。すなわち、人間の情報処理という自然知能の生成機構に学び、人間との親和性に優れた機械知能の生成アルゴリズムを構築し、社会環境における知的な分散強調作業を支援する情報処理環境の生成への展開をめざす。本専攻の学生には、課題研究間で相互に活発な交流を行わせ、先端的な技術の上に幅広い視点を持った「技術系情報スペシャリスト」の養成を行う。修了後の進路は、民間企業や官公庁における(1)業務に最適なネットワークを含めた情報処理システム構築、改善の立案と実現、工程管理および情報処理システム全体の運用管理(2)オペレーティング・システムを始めとするシステム・プログラム、知識情報処理やコンピュータ・グラフィックスの活用を含む様々な応用プログラムなどソフトウェアの開発および種々のデータベースを中心とする情報システムの設計と構築(3)基本ソフトウェア、応用ソフトウェア、データベース、知識情報処理など情報処理システムの様々な分野における研究・開発(4)ネットワークを含む情報処理システムの構築・運用や適切な利用に関するコンサルティングあるいは教育などを取り扱う部門で活躍している。
ITベンチャー・コンソーシアム
ITベンチャー・コンソーシアムは、将来のアントレプレナー（起業家）を育成することを目的として、社会情報学専攻と知識情報学専攻の融合を図り、プロジェクトを越えて横断的に組織するものである。ITベンチャー企業を起業するためには、ベンチャー企業の種となるITシーズを保持すること、次に、社会動向やニーズを把握するためのITストラテジーのセンスを磨くこと、そして、企業の良好な運営を実現する力、すなわち経営哲学的なITマネジメント力を養うことの3つの柱を必要とする。これらがうまく連携し、機能することにより、起業の構想が生まれ、ビジネスの戦略形成・マネジメントに繋がり、事業成長を成し得ることになる。ITベンチャー・コンソーシアムでは、これら3つの柱となるユニットとそれを統括するITベンチャー・ファンダメンタルより、ITベンチャーの事業の実現とその成功を短中期的な視点から論ずるものである。
博士課程後期課程
総合情報学専攻
情報学分野の学問や科学技術の急激な発展とともに、高度情報化社会を迎えようとしている。この変革の時代、新しい社会環境、特に、新しい情報環境の創生に向けてパイオニアとして新しい分野を切り拓く人材が求められている。そこで、博士課程後期課程では、急激に発展拡大しつつある情報分野における未踏の領域に挑戦する人材「情報パイオニア」を養成する。これからの情報学におけるパイオニア的な勉学研究は既存の枠にとらわれるべきではない。文系や理系というように分野を限らず、両分野にまたがる新しい分野を切り拓き、パイオニア的な研究成果を創生させる必要がある。そのためには博士課程後期課程では、文理総合の1専攻を設置し、(1)高度情報システム(2)応用ソフトコンピューティング(3)認知情報処理(4)意思決定システム(5)マルチモーダルコミュニケーションの5つの研究領域を中心に教育・研究を行う。これらの体系により、新しい情報環境の創生を可能とする人材を育成し、毎年2〜5名の課程博士号取得者を輩出している。修了者は、企業の研究開発や大学教育において活躍していて、21世紀の高度情報化社会の発展に大きく貢献・寄与している。
（注）博士課程後期課程は昼夜開講制ではありません。