関西大学 大学院インフォメーション2018
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30Graduate School of Informatics総合情報学研究科高槻キャンパス総合情報学研究科ウェブサイト http://www.kansai-u.ac.jp/Fc_inf/gs/博士課程前期課程社会情報学専攻(入学定員 40名)知識情報学専攻(入学定員 40名)博士課程後期課程総合情報学専攻(入学定員 8名)情報スペシャリストの養成を目標に、社会人の受け入れ体制も整備博士課程前期課程 1998年4月に開設された「総合情報学研究科」は「社会情報学専攻」と「知識情報学専攻」の2専攻で構成されている。本研究科の特徴の第一は、単なる研究者養成ではなく「高度な専門知識を有する職業人(情報スペシャリスト)」の養成を目的としていること、第二は学部から進学する学生だけでなく、すでに各分野で活躍されている社会人が働きながら学べることであり、社会人の便宜を考慮し、「昼夜開講制」を採用している。カリキュラムも独創的で、「課題研究(プロジェクト)科目」を中心として編成されており、情報化の進展に伴って重要性を増している社会的な課題や先端技術の課題などを採り上げ、教員の指導のもと、学生が共同研究を進めていくことになる。課題研究の研究分野は固定的であるが、プロジェクトは研究の発展や社会的変化に対応して3~4年周期で変わっていく。「総合情報学研究科」は関西大学の学是である「学の実化」に基づいて、21世紀の高度情報社会において社会の各分野で指導的な役割を担う人材を養成するために構想した画期的な大学院である。 昼夜開講制  社会人の入学と勉学を容易にするため、高槻キャンパスにおいて昼夜一体のカリキュラムを編成し、教育を行う。具体的には、13時から授業(3時限目)が開始されるが、両専攻とも7時限(19時40分~21時10分)まで教育が行われる。 課題研究(プロジェクト)  「課題研究科目」は、学生が企業や行政機関などの政策・立案に役立つ現実的な課題や情報通信技術の諸課題に問題意識をもって参加する共同研究科目であり、博士課程前期課程教育の中心となるものである。両専攻とも各4分野の固定された研究分野があるが、各研究分野の「課題研究科目」は3~4年毎に社会状況等の変化に対応して設定される。「課題研究科目」では、学生は指導教員のもと各自明確な役割分担をもって参加し、その成果を修士論文にまとめることになる。博士課程後期課程 情報学分野の学問や科学技術の急激な発展とともに、高度情報化社会を迎えようとしている。この変革の時代、新しい社会環境、特に、新しい情報環境の創生に向けてパイオニアとして新しい分野を切り拓く人材が求められている。そこで、博士課程後期課程では、急激に発展拡大しつつある情報分野における未踏の領域に挑戦する人材「情報パイオニア」を養成する。これからの情報学におけるパイオニア的な研究は既存の枠にとらわれるべきではない。文系や理系というように分野を限らず、両分野にまたがる新しい領域を切り拓き、パイオニア的な研究成果を創生させる必要がある。そのためには博士課程後期課程では、文理総合の1専攻を設置し、①高度情報システム②応用ソフトコンピューティング③認知情報処理④意思決定システム⑤マルチモーダルコミュニケーションの5つの研究領域を中心に教育・研究を行う。これらの体系により、新しい情報環境の創生を可能とする人材を育成し、毎年2~5名の課程博士号取得者を輩出している。修了者は、企業の研究開発や大学教育において活躍していて、21世紀の高度情報化社会の発展に大きく貢献・寄与している。 (注)博士課程後期課程は昼夜開講制ではありません。特 色博士課程前期課程社会情報学専攻 社会情報学は、情報メディア・システムおよびそれらの発展と社会、経済・経営、法・政治・行政、人間行動の変化との関係を広く学際的に研究する学問分野である。マルチメディアの展開とインターネット利用の拡大に伴う高度情報化の進展によって、社会情報学の重要性は一層高まっているが、社会情報学の学問領域は大変広い範囲にわたっている。本専攻では、特に、①教育における情報メディア利用②情報社会とメディア③産業情報システム④公共領域における情報の4分野の課題研究を中心に教育を行うこととし、高度情報社会における望ましい情報メディア環境と社会・経済・経営、法・政治等のシステムの構築をめざす問題解決的、実践的教育を行い、社会の各分野で指導的な役割を果たす「情報スペシャリスト」の育成を図る。修了後の進路は、①官公庁・企業内教育の担当者②行政機関・団体・企業において地域・全国の国際関係の情報化に係わって政策の企画・立案、ソフト制作、情報発信の従事者や電気通信事業者、情報メディア、ソフトプロダクションおよびシンクタンク等の社員③事業家・起業家、企業の企画・財務・経理・知的財産・法務・情報管理・マーケティング等の部門の専門家④その他公務員における情報サービス・法曹・企画・財政・広報・国際等の広範囲な分野で活躍している。

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