関西大学 大学院インフォメーション2018
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26Graduate School of Sociology社会学研究科千里山キャンパス社会学研究科ウェブサイト http://www.kansai-u.ac.jp/Fc_soc/博士課程前期課程社会学専攻(入学定員 10名)専門研究コース/課題研究コース社会システムデザイン専攻(入学定員 10名)マス・コミュニケーション学専攻(入学定員 10名)博士課程後期課程社会学専攻(入学定員 3名)社会システムデザイン専攻(入学定員 3名)マス・コミュニケーション学専攻(入学定員 3名)多彩な個性が学ぶ環境で、創造力と活動力を備えた専門家を育成 社会学研究科は、高度な創造的能力と自立的活動力をもつ専門家を養成することを意図している。その学生の将来の夢が研究者にあろうと産業人にあろうと、それぞれの分野において、理論と実践の両側面を視野に入れつつ、また、生産的な展望をもちながら具体的な問題解決に当たることができる人材を育てる努力をつづけている。 社会学研究科を支えている学問領域は、伝統的な区分によれば社会学、経済学、経営学などであるが、別の視点から見れば、行動科学であり経験科学であり実践科学である。それらは、社会と組織と人間の相互関連のうえに成立する現実世界の諸現象を実証的に研究し、そこで生じている種々の問題の解決を図ることを目的にしたディシプリンである。それぞれには独自の研究方法論と知識・理論体系があるが、それらの理解を踏まえて、各領域の境界を越えた総合的アプローチを展開する視点と意欲を植えつけるのが、社会学研究科の研究・教育の基本的な姿勢である。 そうした姿勢に基づいて、早くから社会人入学制度を導入している。それは、社会人・職業人のリカレント学習やキャリア形成に資するだけでなく、社会人の知識や問題意識や研究態度に刺激されて、他の学生が研究的関心を広め、より豊かな専門的業績をあげるように成長することを期待しているからである。 外国人留学生を積極的に受け入れているのも、留学生の能力開発や日本理解を支援すると同時に、多くの学生がより広い国際的視野をもち、多角的な活動力を身につけた人材として育ってほしいと望むからである。 こうして社会学研究科では、学問的性格に基づく実践性と総合性のうえに、その研究・教育体制が育てる創造力と活動力を習得した人材を輩出することによって、広範囲の社会的要請にこたえようとしている。 各専攻には、それぞれの専門領域に関する基礎理論や最新動向の総合的理解を促す講義科目と、特定テーマに関する独創的探求をめざす演習科目が置かれ、それらに、各分野の実証研究を行うのに必要な調査法や情報処理技術を磨く実習科目が組み合わされている。こうした科目で学習・研究した成果を、前期課程では修士論文(または特定の課題についての研究の成果)に、後期課程では博士論文に集約することが期待されており、そのための個人指導が系統的に行われている。 前期課程では専門家として一人立ちできる基礎をつくることが、また、後期課程では独自の研究的創造性を発揮することが求められているが、その体系的プログラムで各専攻が特長としているところは、およそ次のとおりである。社会学専攻 複雑さと不確実性に覆われ混迷する現代社会を前にして、社会学的な見方の有効性と重要性は日増しに高まっている。めざすべきは、現代人が埋め込まれている「関わりのシステム」と「意味のシステム」を複眼的にとらえながら、関心領域や考察対象を社会学的に記述・説明する分析力と、問題発見と課題解決に資する感性と思考力を身につけることである。従来からの研究者養成のコースに加え、2011年度からは、前期課程の2年間で社会学を応用して実社会に貢献する能力を高めることをめざす人のための課題研究コースを設けている。社会システムデザイン専攻 現代社会を解読し、より良い社会のデザインを考えることが社会システムデザイン専攻の目的である。特に学際的なアプローチを重視し、社会学、経済学、経営学、技術論などの複合的な視点から、グローバル化し絶えず変化する複雑な現代社会のメカニズムを分析する。社会を単に分析するだけではなく、インセンティブ、人間開発、技術、リスク、組織、コミュニティ、社会的ネットワーク、ガバナンスなどに注目し、専門知識を養うとともに、新しい社会の設計を提案するという実践的な研究も行っている。従来の学問体系では個別の専攻分野内で研究されることが多かった問題に対して、幅広い専門領域から総合的にアプローチしていく点が特徴である。マス・コミュニケーション学専攻 現代社会においてメディアはとても重要な役割を果たしている。そのメディア環境が急速に変わりつつある現在こそ、メディアと社会、メディアと文化、メディアと人間の関係を充分に解明していくことが非常に大切になっている。本専攻では、この今日的で基本的な課題の多角的かつ本質的な理解をめざし、新聞、放送、インターネット、携帯、映像などのメディア研究のみならず、広告、メディア産業、コミュニケーション、ジャーナリズム、マス・コミュニケーション理論、情報と法、メディア利用などの講義科目を配置するとともに、個々の研究能力を高めるための演習科目さらには実習科目を設置している。特 色

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