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トヨタ財団の助成プロジェクト「アジア隣人ネットワークプログラム」に採択された「情報基盤技術で支える教育現場の多言語利用環境」（代表：総合情報学部　喜多千草教授）の中間成果報告がトヨタ財団のHPで紹介されました。
本プロジェクトでは、ツールの開発のみならず、翻訳者との共同作業によってポルトガル語、スペイン語、中国語をはじめとする８言語について言語資源の充実にも力を入れています。
プロジェクトの成果は、大阪府教育委員会による教育サポーター育成研修でも紹介され、実際の利用現場でも高く評価されています。
なお、本プロジェクトの活動は、9月12日の日本経済新聞夕刊のコラム(芸文余話)でも取り上げられました。
参考： 「多言語・学校プロジェクト」サイト