KANSAI UNIVERSITY

アカデミックポリシー

アカデミックポリシー

商学部 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

 商学部(以下、「本学部」という)では、複雑・多様化するビジネス・経済・社会の諸問題を専門知識と実務能力をもって解決することができる「品格ある柔軟なビジネスリーダー」を育成することをめざします。本学部は、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力および主体的な態度を身につけた者に対して学士の学位(商学)を授与します。

  1. (知識・技能)
    教養科目、ビジネス英語や会計の基礎の他、経営学・商学のあらゆる分野の基本知識を学ぶ必修科目をすべて修得するとともに、それぞれの興味・関心に応じて「流通」「ファイナンス」「国際ビジネス」「マネジメント」「会計」の5つのなかから選択したひとつの専修について、関連する専門科目を学ぶことによって専門知識を深めており、問題を解決することができる。
  2. (思考力・判断力・表現力等の能力)
    ビジネス・経済・社会に対する広い視野と鋭い洞察力をもち、単なる利益の追求にとどまらず、企業倫理と社会的責任を深く認識し、品格をそなえたリーダーシップと「考動力」を発揮して社会に貢献することができる。
  3. (主体的な態度)
    自らの学びに責任を持ち、ビジネス・経済・社会の諸問題を自ら発見し、主体的かつ柔軟に取り組むことができる。

商学部 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

 商学部(以下、「本学部」という)では、学位授与の方針に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力、主体的な態度を習得できるように、下記の点を踏まえて、教養科目、専門教育科目及びその他の必要な科目を系統立てて学べるカリキュラムを整備します。

  1. 教育内容
    (1)教養教育
    ア.ビジネス・経済・社会の知識と問題解決能力の涵養に不可欠な幅広い教養を身につけるため、基盤科目群、自己形成科目群、グローバル科目群、実践科目群等の科目を配置する。
    イ.外国語にもとづくコミュニケーション・スキルを身につけるため、外国語科目(英語、ドイツ語、フランス語、ロシア語、スペイン語、中国語、朝鮮語)を配置する
    (2)専門教育
    ア.1・2年次では、国際社会の共通言語である「ビジネス英語」と、ビジネスの世界の共通言語といえる「会計」を自在に使える能力を身につけることを重視し、さらに5つの専門分野を横断した商学の基礎を満遍なく学ぶことができる科目編成を行う。そのために低年次のカリキュラムでは、必修科目を含む入門・基礎科目を多数配置する。
    イ.3・4年次では、「流通」「ファイナンス」「国際ビジネス」「マネジメント」「会計」の5つの専修のいずれかを選択し専門的な学習が行えるよう、専門教育科目を配置する。その中心には、教員1名あたり定員15名で実施される少人数教育の専門演習、卒業研究、プロジェクト研究、ワークショップを配置する。
    ウ.ビジネス英語、ビジネス・リーダーシップ、会計、データ・サイエンスに関連する特別プログラムを設置し、ビジネスのあらゆる領域で活躍しようという学生の期待に応える。
  2. 教育評価
    (1)2年次終了時において、専門科目のうち必修科目、教養科目・外国語科目を含め一定単位を修得していることを確認し、専門演習を履修するに値する基礎を身につけているかを確認する。
    (2)4年間の学修成果は、研究論文,プロジェクト・ペーパーを含め、所定の単位を修得し、本学部の評価基準を満たした者を合格とする。

商学部 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

 商学部(以下、「本学部」という)では、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)に定める教育を受けるために必要な、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた人を求めます。

  1. 本学部でより充実した学びを実現するためには、国内外の歴史的及び現代的な政治経済・社会・地域事項について、基礎的な知識を備えていることが重要である。また、自己の主張を明確に伝える国語能力、英語によるコミュニケーション・スキルを習得していることは不可欠である。さらに、データに基づいて分析するために数学の基礎的能力を身につけておくことが望しい。
  2. 本学部が求めるのは、大学における学びによって、これらビジネスの諸領域における問題解決能力・リーダーシップ能力を大いに発展させることができる可能性を有している人材である。
  3. 何よりも、本学部の教育方針をよく理解し、ビジネス・経済・社会を学ぶことに対して意欲を有している。

商学研究科 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

博士課程前期課程

 商学研究科は、経済主体としての企業行動を分析の中心にすえ、現代ビジネスの諸問題を研究する組織であり、その研究活動と関わりながら将来を担う研究者と専門的職業人を養成する教育機関です。
 博士課程前期課程には商学専攻の1専攻があり、研究者養成に対しては研究者養成・後期課程進学コースを、職業人養成に対しては高度専門職養成コースを設けています。研究者養成・後期課程進学コースにはマネジメント、流通、国際ビジネス、ファイナンス、会計に関する科目を配置しており、同時に指導教員による研究指導を行います。高度専門職養成コースの科目は戦略マネジメント、流通・国際ビジネス、ファイナンス・会計の3つの系に分類されています。
 博士課程前期課程では課程におかれた諸科目のうち合計32単位以上を取得し、かつ研究者養成・後期課程進学コースでは修士論文を、専門職養成コースでは課題研究論文を提出し、提出論文の審査・試験に合格することで、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身につけた者として修士(商学)の学位を授与します。なお、学位授与にあたっては、公開審査会を課すことで、学位取得の妥当性を確保します。

  1. (知識・技能)
    商学分野の研究者もしくは専門的職業人として活動するために必要とされる高度な知識・技能を修得し、それらを総合的に利用することができる。
  2. (思考力・判断力・表現力等の能力)
    グローバルな視野に立って自ら考え、問題解決能力、リーダーシップ能力、論理的・批判的思考力を兼ね備えた高度な「考動力」を発揮して、商学分野での研究・実践活動を通じて社会に貢献することができる。
  3. (主体的な態度)
    自らの学びに責任をもち、商学分野における未解決の課題に主体的に取り組むことができる。

博士課程後期課程

 商学研究科は、経済主体としての企業行動を分析の中心にすえ、現代ビジネスの諸問題を研究する組織であり、その研究活動と関わりながら将来を担う研究者と専門的職業人を養成する教育機関です。
 博士課程後期課程には商学専攻の1専攻があり、マネジメント、流通、国際ビジネス、ファイナンス、会計に関する諸科目が配置されています。
 博士課程後期課程では課程におかれた諸科目のうち合計20単位以上を取得し、かつ博士論文の審査・試験に合格することで、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身につけた者として博士(商学)の学位を授与します。なお、学位授与にあたっては、必ず一定の公示期間を設け、学位取得の妥当性を確保します。

  1. 商学分野の研究者もしくは専門的職業人として自立して活動するために必要とされる卓越した知識・技能を修得し、それらを総合的に利用することができる。
  2. グローバルな視野に立って自ら考え、問題解決能力、リーダーシップ能力、論理的・批判的思考力を兼ね備えた卓越した「考動力」を発揮して、商学分野での研究・実践活動を通じて社会に貢献することができる。
  3. 自らの学びに責任をもち、高い職業的倫理観のもと、商学分野における未解決の課題に主体的に取り組むことができる。

商学研究科 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

博士課程前期課程

 商学研究科(以下、「本研究科」という)では、独創的な研究によって国際的に評価される研究者育成のための研究者養成・後期課程進学コースと、21世紀の経済社会で活躍できる高度の専門的職業人を育成する高度専門職養成コースを設置しています。本研究科は、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を修得できるように、以下の点を踏まえて教育課程を編成します。

  1. 教育内容
    (1)講義、演習、実習等を体系的に組み合わせて、商学分野に関する高度な知識・技能を効率的に修得することを目指します。
    (2)大学院生一人ひとりが指導教員から入念な指導を受け、高度な能力を獲得することができる体制を整えています。
    ア.研究者養成・後期課程進学コース
    研究者として自立して研究活動を行うために必要な知識、方法論、分析力を身につけることが可能となる科目を設置する。専攻分野の専任教員の演習ならびに隣接分野の科目を履修することを通じて、修士論文の作成につながるようにカリキュラムを整備しています。
    イ.高度専門職養成コース
    履修者の研究テーマに適合する個別研究指導とともに、商学に関する基礎知識と分析手法を学ぶベーシック科目及びメソッド科目、実践的な知識とビジネス感覚を育成するための実務家講師による講義科目を設置する。これらの履修を通じて、マネジメント、流通、国際ビジネス、ファイナンス、会計の諸分野で活躍し得る高度の専門的職業人になるために必要な能力を獲得できるようにカリキュラムを配置しています。
    (3)研究遂行に求められる倫理観を育むために、研究倫理研修(e-learning等)の機会を提供しています。
  2. 学習成果の評価
    (1)商学分野に関する高度な知識・技能の修得ならびに思考力・判断力・表現力等の能力の育成に関しては、各授業科目の成績評価、指導教員による個別評価、公開審査会における学位論文の成果評価等を組み合わせて総合的に評価します。
    (2)主体的に学びに取り組む態度に関しては、授業評価アンケートなど各種学生調査の実施・分析によって確認します。

博士課程後期課程

 商学研究科では、商学分野の研究者として自立して活動するために必要とされる卓越した知識・技能を修得し、それらを総合的に利用して独創的な研究を行うことができる研究者を育成するために、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を修得できるように、以下の点を踏まえて教育課程を編成します。

  1. 教育内容
    (1)講義、演習、実習等を体系的に組み合わせて、商学分野に関する卓越した知識・技能を効率的に修得することを目指す。
    (2)演習科目等において、学生一人ひとりが指導教員から入念な指導を受け、商学分野において秀でた研究能力を獲得することができる体制を整える。
    (3)研究遂行に求められる倫理観を育むために、研究倫理研修(e-learning等)の機会を提供する。
  2. 学習成果の評価
    (1)商学分野に関する卓越した知識・技能の修得ならびに思考力・判断力・表現力等の能力の育成に関しては、各授業科目の成績評価、指導教員による個別評価、一定の公示期間を設けた厳格な論文審査を通じた学位論文の成果評価等を組み合わせて総合的に評価する。
    (2)主体的に学びに取り組む態度に関しては、授業評価アンケートなど各種学生調査の実施・分析によって確認する。

商学研究科 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

博士課程前期課程

 商学研究科(以下、「本研究科」という)では、高度な知識を備えて独創的な研究を行うことができる研究者と、複雑・多様化する21世紀のビジネスの諸問題を専門知識と実務能力をもって解決することができる高度の専門的職業人を育成することを目指しています。独自の入試を行うなどして、留学生に対しても広く門戸を開き、本研究科の国際化を目指しています。
 博士課程前期課程では、研究者養成・後期課程進学コースと高度専門職養成コースの2つのコースを設置し、それぞれにふさわしい科目を配置しています。本研究科は、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程編成の方針(カリキュラム・ポリシー)に定める教育を受けるために必要な、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた人を求めます。

  1. 学士課程で専攻した商学分野を中心とする専門的な知識・技能を修得している。
  2. 学士課程における学習を通じて、以下のような資質及び能力を身につけている。
    (1)研究者養成・後期課程進学コース
    商学分野の専門教育を通じて、既存の研究を積極的に吸収し、さらにはそれを発展させていこうとする意欲をもっている。博士課程後期課程に進学して、商学分野の研究者として自立することを目指している。
    (2)高度専門職養成コース
    実務に対応した高度な専門教育を通じて、ビジネスの諸領域における問題解決能力、柔軟な思考力、そして鋭い現実感覚を発展させることができる可能性をもっている。
  3. 商学の学問領域を主体的に学んでいく強い意欲をもっている。

博士課程後期課程

 商学研究科(以下、「本研究科」という)では、高度な知識を備えて独創的な研究を行うことができる研究者と、複雑・多様化する21世紀のビジネスの諸問題を専門知識と実務能力をもって解決することができる高度の専門的職業人を育成することを目指しています。独自の入試を行うなどして、留学生に対しても広く門戸を開き、本研究科の国際化を目指しています。
 博士課程後期課程では、マネジメント・流通・国際ビジネス・ファイナンス・会計に関する諸科目を配置しています。本研究科は、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程編成の方針(カリキュラム・ポリシー)に定める教育を受けるために必要な、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた人を求めます。

  1. 学士課程及び博士前期課程で専攻した商学分野を中心とする専門的な知識・技能を修得している。
  2. 学士課程及び博士前期課程における学習を通じて、問題解決能力、リーダーシップ能力、論理的・批判的思考力を兼ね備えて、商学分野での研究・実践活動を通じて社会に貢献することができる。
  3. 商学の学問領域を主体的に学んでいく強い意欲をもっている。

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